府中学園（後期課程）体育館空調設備設置工事

府中学園（後期課程） 体育館空調設備設置工事入 札 公 告1 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事2 3 元町4 電気工事5 府中学園体育館空調設備設置 一式 構造 RC造+S造、延べ面積 A=1517.47㎡、空調機設置 N=6台6 契約締結日の翌日から7 8 無9 有10 入札参加資格要件 別紙「共通公告」1(1)～(9)の要件のほか次に掲げる要件を全て満たしていること。 ① ② ③ ⑥ ⑧11 設計図書等① ②12 開札までの日程①(ＦＡＸ又は持参により提出すること。 )③ 府中市ホームページで確認(閲覧)のこと⑤13 資格要件確認書類① ② ③ ④ ⑤1415 問い合わせ先 広島県府中市役所 建設部 監理課 TEL:0847-44-9163 FAX:0847-46-1535ホームページ http://www.city.fuchu.hiroshima.jp資格要件確認書類提出書質問回答期限及び方法 令和７年８月１２日(火)④建設部監理課 落札候補者には、電子入札システムで「資格要件確認書類提出依頼書」を送付するので、開札日の翌日(市の休日を除く。 )正午までに資格要件確認書類を電子入札システムで提出すること。 入札書及び工事費内訳書受付期間令和７年８月２０日(水)午前９時から令和７年８月２１日(木)午後４時まで開札日時及び場所 令和７年８月２２日(金) 午前９時４０分その他 経営事項審査総合評定値通知書の写し(有効期限内で最新のもの)その他 この工事は、低入札価格調査の対象工事である。 調査基準価格の算出基準、低入札時の調査、契約する場合の措置などは、府中市ホームページ、入札・契約制度内「府中市低入札価格調査制度運営要綱」「府中市低入札価格調査制度事務取扱要領」を参照すること。 なお、調査基準価格は10万円単位での切り上げ(算定式による算出額が予定価格の92％を超える場合を除く)となる。 誓約書技術者の資格・工事経験調書 資格者証の写しを添付すること。 建設工事施工実績調書 不要とする。 質問書提出期限 令和７年８月７日(木)午後４時 (提出期限後の質問は受け付けない。 )② 質問書提出先府中市建設部監理課 ＦＡＸ０８４７－４６－１５３５⑤ 元請施工実績(共同企業体としての施工実績は、出資率が20％以上のものに限る。 )確認(閲覧)方法 府中市ホームページで確認(閲覧)のこと配置技術者の元請施工経験等(右欄の要件をすべて満たす者を配置できること。 ) この工事に必要な資格を有する主任(監理)技術者を施工現場に専任で配置できること。 ⑦ 対象工事に係る設計業務等の受託者又は当該受託者と資本若しくは人事面において関連がない者対象工事に係る設計業務等の受託者㈱佐藤設計その他確認(閲覧)期間 公告の日から 問わないものとする。 令和７年８月１９日(火)まで建設業法(昭和24年法律第100号)第15条の許可(特定建設業許可)の要否否対象工事に係る業種について、当市と契約権限を有する営業所等の所在地府中市内業者として認定されている者④ 令和7・8年度認定等級(格付)又は入札参加資格申請時の経営事項審査総合評定値及び年平均完成工事高[認定等級] [総合評定値] [年平均完成工事高]― ― ―令和7・8年度府中市建設工事競争入札参加資格者として認定されている業種電気工事工事場所 府中市建設工事の種類工事概要工事期間 令和８年３月３１日(火)まで(検査に係る日数１４日間を含む。 )予定価格 ５２,２５０,０００ 円(消費税及び地方消費税相当額を除く。 )最低制限価格低入札調査基準価格公告管理番号 府監公告07-45 次のとおり条件付一般競争入札(事後審査型)を実施するので、地方自治法施行令(昭和22年政令第16号)第167条の6の規定により公告する。 また、各項に掲げるもののほか、府中市建設工事条件付一般競争入札(事後審査型)公告共通事項(以下「共通公告」という。 )によるものとする。 令和７年８月１日広島県府中市長 小 野 申 人工事名府中学園府中学園JR府中駅ハローズ府中店お祭り広場- 1 -Ｈ31.4改正〔建設工事/調査基準価格〕入札条件及び注意事項１ 入札方式電子入札システム(以下「システム」 という。 )を使用して入札を行うこと。 (事務取扱は、府中市電子入札実施要領(以下「要領」という。 )による。 )ただし、要領第４条第２項の規定に該当する場合は、同条項の定めに従い承認を得て、書面による入札を行うことができる。 ２ 入札保証金免除する。 ３ 契約保証金(１)契約の保証を必要とする場合契約保証金の額は、請負代金額の１０分の１以上(低価格入札による請負契約の場合は請負代金額の１０分の３以上)の額を契約時に納付すること。 ただし、金融機関若しくは保証事業会社の保証をもって納付に代えることができる。 また、公共工事履行保証証券による保証を付し又は、履行保証保険契約の締結を行った場合は、契約保証金の納付を免除する。 (２)契約の保証を必要としない場合契約者が過去２年間に市、国又は他の地方公共団体と種類及び規模を同じくする契約を２回以上にわたって誠実に履行した実績を有する者であり、かつ、当該契約を履行しないこととなるおそれがないと認める場合は、予定価格が３００万円未満の工事について免除する。 ４ 入札書の提出方法(１)指定した入札書受付期間に電子入札システムを使用して３桁のくじ番号を記載した入札書を提出すること。 要領で定める手続により書面参加に変更した者は、指定した入札書受付期間に代表者印(届出済代理人の場合は受任者印)を押印し、３桁のくじ番号を記載(くじ番号の記載のない場合は「００１」と記載されたものとする。 )した入札書を、次の事項を記載した封筒に封入して監理課へ持参のうえ提出すること。 ① 提出者の商号又は名称② 入札書が在中している旨③ 当該入札等に係る建設工事等の名称及び開札日５ 工事費内訳書(１)原則として、すべての競争入札において入札時に工事費内訳書の提出を求める。 (２)工事費内訳書の提出を必要としない場合は、入札公告又は指名通知書によって周知する。 (３)内容及び様式① 記載事項・ 入札者の商号又は名称・ 代表者名(支店の場合は支店長名等)・ 工事名・ 工事費の内訳- 2 -② 工事費の内訳の記載について工事費の内訳は、 配布した当該工事に係る仕様書の本工事費内訳書のうち、下記の項目に対応するものの単位、数量及び金額を表示したものとする。 (仕様書の本工事費内訳書に記載してもかまわない。 )本工事費内訳書：費目、工種、種別内訳書：名称及び摘要欄記載の工種諸経費は項目ごと(共通仮設費、現場管理費、一般管理費)に記載すること。 ※ その他の工事で工事費内訳書を作成する場合は、原則として土木関係工事に準じて作成すること。 ③ 様式配布した当該工事に係る仕様書に準じて、原則Ａ４判(縦、横自由)で作成し、入札書をシステムで提出する際、システムの機能により添付を行い提出すること。 ただし、要領で定める手続きにより書面参加に変更した者は、必要事項を記入し代表者印を押印した内訳書を次の事項を記載した封筒に封入し、指定した入札書受付期間に監理課へ持参のうえ提出すること。 ・ 商号又は名称・ 内訳書が在中している旨・ 当該入札に係る建設工事の名称及び開札日(４)提出を求めた工事費内訳書が次のいずれかに該当する場合は、入札を無効とする。 ① 未提出であると認められる場合・ 工事費内訳書の全部又は一部が提出されていない。 ・ 無関係な書類である。 ・ 他の工事の工事費内訳書である。 ② 記載すべき事項が欠けている場合・ 内訳の記載がない。 ・ ゼロ計上の項目がある。 ③ 記載すべき事項に誤りがある場合・ 対象工事名に誤りがある。 ・ 提出業者名に誤りがある。 ・ 工事費内訳書の合計金額と入札金額が一致していない。 ・ 工事費内訳書の合計金額と各内訳の合計金額が一致していない。 ６ 落札者の決定方法(１)条件付一般競争入札公告共通事項に記載の手続きによる。 (２)通常型指名競争入札開札の結果、落札となるべき同価格の入札した者が二人以上いるときは、これらの者のうち、電子入札システムの電子くじによるくじ引きによって選ばれた者を落札者とする。 ７ 落札価格落札価格は、入札書に記載された金額に当該金額の１００分の１０に相当する額を加算した金額(当該金額に１円未満の端数があるときは、その端数金額を切り捨てた金額)をもって落札価格とする。 - 3 -８ 契約の締結落札者は、落札決定の通知を受けた日から５日以内に契約を締結するものとし、議会の議決が必要な場合には落札決定の通知を受けた日から５日以内に仮契約を締結し、議決後本契約を締結するものとする。 (議会の議決が必要な契約は、予定価格が１億５千万円以上である。 )なお、仮契約を締結した後、本契約を締結するまでの間に府中市建設業者等指名除外要綱に規定する指名除外等の措置を受けたときは、仮契約を解除することができる。 ９ 設計図書等(１)監理課が指定する市ホームページからダウンロード、又は指定があるときは購入することができる。 購入する場合の代金は５００円とし、電子媒体(ＣＤ− Ｒ等に保存されたもの)によるものとする。 １０ 設計図書に対する質問及び回答(１)条件付一般競争入札入札公告に記載のとおり(２)通常型指名競争入札質問書受付期間 指名の通知を行った日から３日間(市の休日を除く。 )質問回答期限 入札開始日の２日前(市の休日を除く。 )質問書提出方法 監理課に持参又はＦＡＸにより提出 FAX (0847)46-1535回答方法 市ホームページで閲覧１１ 予定価格(１)予定価格は、事前公表とする。 (予定価格事後公表試行案件は除く。 )① 条件付一般競争入札の場合 公告に記載のとおり② 通常型指名競争入札の場合 指名通知書に記載のとおり(２)当該工事の予定価格を上回る入札を行った場合は失格となり、予定価格を事前に公表した場合には、指名除外の対象となる場合がある。 １２ 最低制限価格・調査基準価格「調査基準価格」を設定している。 価格は、事後公表とする。 １３ 各会計年度の支払限度額設定していない。 １４ 前払金予定価格が３００万円以上の請負契約を対象とし、その前払額は、請負代金額の１０分の４以内とする。 ただし、入札公告等で別に定めのあるものを除く。 １５ 中間前払金請負代金額の１０分の２以内とする。 ただし、本市が中間前払金の支払条件を満たしていると認めたときに限る。 １６ 部分払請負代金額が５００万円以上の請負契約を対象とする。 １７ 入札辞退等(１)通常型指名競争入札において、入札を辞退しようとするときは、入札書受付締切予定日時までにシステムを利用して辞退届を提出すること。 (２)通常型指名競争入札において、入札書受付締切予定日時までにシステムを利用して辞退届を提出しなかった電子入札者は失格とする。 - 4 -１８ 建設リサイクル法建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律(平成１２年法律第１０４号。 以下「法」という。 )第９条第１項に規定する「対象建設工事」を請け負おうとする者は、落札決定通知の日から５日以内(市の休日を除く。 )に、発注者(工事担当課)に対して、「法第１２条第１項に基づく書面」 を提出し、法第１０条第１項第１号から第５号までに掲げる事項について説明した上で、発注者(監理課)に対して、「法第１３条及び省令第４条に基づく書面」を提出しなければならない。 対象建設工事の落札者がこれらの書面をこの期間内に提出しない場合、契約を締結することができないものとし、落札者が落札しても契約を締結しないもの(契約締結拒否)として取扱う。 １９ 公正な入札の確保等(１)公正な入札の確保に努めるため、入札者は次に掲げる事項を遵守しなければならない。 ① 入札者は、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(昭和２２年法律第５４号)等に抵触する行為を行ってはならない。 ② 入札者は、入札に当たっては、競争を制限する目的で他の入札者と入札価格又は入札意思についていかなる相談も行わず、独自に入札価格を定めなければならない。 ③ 入札者は、落札者の決定前に、他の入札者に対して入札価格を意図的に開示してはならない。 ④ 入札者は、市が談合情報等による調査を行う場合には、これに協力しなければならない。 (２)入札者が連合し、又は不穏の行動をなす場合において、入札を公正に執行することができないと認められるときは、当該入札者を入札に参加させず、又は入札の執行を延期し、若しくは取りやめることがある。 また、本市が入札談合に関する情報を入手した場合において、市の事情聴取等の結果① 明らかに談合の事実があったと認められる証拠を得た場合には、 談合情報対応マニュアルに基づき、入札執行の延期若しくは取りやめ又は無効とする。 ② 明らかに談合の事実があったと認定できないが、談合の疑いが払拭できない場合は、談合情報対応マニュアルに基づき、入札を無効とすることがある。 ２０ 地場製品の活用工事用資材等については、 地場製品の積極的な活用に努めること。 ２１ 下請契約について(１)社会保険等未加入対策について① 受注者が、社会保険等未加入建設業者と一次下請契約することを原則禁止する。 一次下請業者が社会保険未加入であることが判明した場合は、特別な事情がある場合を除き、受注者に対して次の措置を行う。 措 置 内 容指名除外の措置 契約違反に該当し、１か月(最大４か月)の指名除外を行う。 工事成績評定点の減点 指名除外措置に伴い、１３点(最大２０点)の減点を行う。 建設業許可行政庁への通報 一次下請業者に対しては、許可行政庁へ通報する。 また、二次以降の下請業者については、社会保険等に未加入であることが判明した場合は、建設業許可行政庁へ通報する。 ② 受注者は、社会保険の加入に関する下請指導ガイドラインに基づき、下請企業の指導等に努めること。 ③ 受注者は、下請企業との契約に当たっては、法定福利費を明示した標準見積書の活- 5 -用等により、適正な法定福利費が確保されるよう努めること。 (２)当初工事請負代金額が３００万円未満の建設工事(舗装工事、法面工事、建築一式工事を除く。 )において、「主たる部分」の下請負を行わないこと。 建設工事の主たる部分とは、以下に掲げるもの以外のすべての部分を指し、当該 「工事の主たる部分」 に該当するか否かの判断は、工事担当課の長及び監督員が行うものとする。 ① 建設工事が一式工事である場合における他の工事種別に該当する工事② 建設工事が専門工事である場合における他の工事種別に該当する付帯工事③ 仮設工に該当する工事④ 準備工に該当する工事⑤ 雑工に該当する工事⑥ その他基礎的又は準備的工事に該当する工事また、設計図書において、あらかじめ下請負を認めない部分を指定する場合がある。 あらかじめ指定された部分については、下請契約を締結することができない。 (３)市内業者へ発注する土木一式工事の施工に際して、工事の一部を下請させる場合は、以下に掲げるもの以外、原則市内に営業所を有する者に請負わせること。 ただし、高度又は特殊な技術を要し技術的に対応できる業者が存在しない等の合理的な理由の届出がなされ承認する場合はこの限りでない。 【理由の届出の必要のない業種】プレストコンクリート 法面処理 大工左官 石 屋根タイル れんが ブロック鋼構造物 鋼橋上部 鉄筋舗装 しゅんせつ 板金ガラス 塗装 防水内装仕上 機械器具設置 熱絶縁電気通信 造園 さく井建具 水道施設 消防施設清掃施設(４)市外業者へ発注する工事について、下請負する場合には市内業者の積極的な活用に努めること。 ２２ その他(１)入札にあたっては、府中市契約規則、府中市建設工事執行規則、関係法令等及び設計図書等の内容を承諾のうえ入札すること。 (２)この工事の予算措置について、議会の議決を得られなかったときは、この公告に基づく入札手続は中止し、その場合、本市は入札参加者の被った損害を賠償する責を負わない。 (３)提出された書面等は返却しないものとし、公正取引委員会及び警察に提出する場合があるとともに、府中市情報公開条例に基づく公開請求があった際には公開の対象となる場合がある。 (４)入札等に係る費用は、入札者の負担とする。 (５)「入札公告」と「入札条件及び注意事項」又は「仕様書共通事項」の記載に相違がある場合、「入札公告」を優先する。 (６)指名競争入札において、その入札が１であるときは無効とする。 －1－改正R5.10.1〔建築工事〕仕様書共通事項１ 共通事項(１)本工事の施工にあたっては、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「公共建築工事標準仕様書」並びに「公共建築改修工事標準仕様書」に基づき実施すること。 (２)「設計図書」、「共通仕様書」若しくは「仕様書特記事項」の記載に相違がある場合、又は「設計図書」に定めのない事項については、別途監督員と事前に協議し、その指示に従うこと。 ２ 工期の設定について(契約約款第３１条関係)本工事の工期は、１４日を限度として検査期間を見込んでいるので、工期末の１４日前までに工事を完成し、監督員に工事完成届を提出すること。 ３ 請負代金内訳書及び工程表の提出について(契約約款第３条関係)(１)請負代金内訳書の提出について、入札時に工事費内訳書を提出した場合は、請負代金内訳書の提出について免除する。 ただし、低価格入札等で調査が必要な場合は、別に詳細資料の提出を求める場合がある。 (２)工程表の提出は、工事請負代金額３００万円以上の工事に係る契約については免除する。 工事請負代金額３００万円未満の工事に係る契約については、監督員と協議し、監督員の承認を受けた場合は免除とする。 ４ 施工計画書の提出について工事請負代金額が３００万円以上の工事を受注した場合は、工事着手に先立ち施工計画書を監督員に提出すること。 ５ 現場代理人及び主任技術者・監理技術者の届出等について(契約約款第１０条関係)(１)現場代理人及び主任技術者・監理技術者を定めて工事現場に置くときは、現場代理人及び主任技術者等指名(変更)届を契約締結後１４日以内に提出すること。 (２)現場代理人及び主任技術者・監理技術者の配置については、「府中市発注工事における技術者等の適正配置について」によるものとする。 ６ 施工体制台帳の提出等について(契約約款第７条の２関係)(１)建設業法第２４条の７第１項の規定により施工体制台帳を作成したときは、その写しを監督員に提出すること。 (提出された内容が変更された場合を含む。 )(２)受注者は、施工体制台帳の記載事項を遵守し、工事の施工にあたること。 (３)受注者は、建設業法施行規則第１４条の６により施工体系図を作成し、工事現場の工事関係者が見やすい場所及び公衆が見やすい場所に掲示すること。 －2－７ 作業員名簿の提出について監督員への作業員名簿の提出は不要とする。 ただし、監督員が必要と認める場合は、現場において確認することがある。 ８ 「建設業退職金共済制度」に係る発注者用掛金収納書の提出について工事請負代金額が３００万円以上の工事を受注した場合は、金融機関が発行する掛金収納書を請負契約締結後１ヵ月以内に提出すること。 なお、この期間内に収納書を提出できない場合は、あらかじめその理由及び証紙購入予定について申し出ること。 ９ 「工事実績データ」の作成について受注者は、受注時又は変更時において請負代金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サービス(コリンズ)に基づき、受注・変更・完成・訂正時に工事実績情報として「登録のための確認のお願い」を作成し、監督員の確認を受けたうえ、受注時は本契約締結後、土曜日、日曜日、祝日等を除き１０日以内に、登録内容の変更時は変更があった日から土曜日、日曜日、祝日等を除き１０日以内に、完成時は工事完成後、土曜日、日曜日、祝日等を除き１０日以内に、訂正時は適宜登録機関に登録をしなければならない。 なお、共通仮設費率に「ＣＯＲＩＮＳ登録にかかる費用」を見込んでいる。 また、登録機関発行の「登録内容確認書」を工事打合せ簿により監督員に提出しなければならない。 －1－〔情報共有システム対象工事〕2021.４.1改正特 記 仕 様 書１ 本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」(以下「ガイドライン」という。 )に基づき実施すること。 ２ 本工事で使用する情報共有システムは次とする。 広島県工事中情報共有システム(市町利用)http://www.hdobokuk.or.jp/koujijyouhoushisutemu2.html３ 監督員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 (システム利用に係る費用は共通仮設費率分に含まれている。 )４ 工事完成時については、提出する必要のある工事成果品を電子納品すること。 また、電子納品が困難な場合は、受発注者間で工事関係書類一覧表により事前協議すること。 ５ 受注者は、監督員及びサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 施 工 に 係 る 特 記 事 項１ 本工事は学校の運営を行いながらの施工となるため、工事については下記の通り進めることを基本とする。 ① 平日に作業を実施するものとする。 作業時間は8：30～17：00を基本とする。 ② 平日の作業が難しい施工箇所等は、学校と協議の上、休日作業とする。 ③ 授業内容や学校行事などにより平日の作業を制限する場合がある。 ④ 登校、下校時間の工事車両等の侵入は行わないこと。 ⑤ 学校と調整の上、詳細な工程を立て、監督員の承諾を得ること。 ２ 学校敷地内での工事となるため学校関係者かつ監督員の調整に協力し、工事全体の円滑な施工に努めること。 以 上令和 7 年度工事価格消費税相当額工事費計府中市府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 一式構造 RC造+S造延べ面積 1，517.47㎡空調機設置 N= 6 台工 事 概 要府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事元町工事費内訳 1名 称 数 量 単 位 金 額 備 考直接工事費建築工事1式電気設備工事1式機械設備工事1式計共通費共通仮設費1式現場管理費1式一般管理費等1式計工事価格1式消費税等相当額1 消費税率 10 ％式工事費1式工事費内訳 2名 称 数 量 単 位 金 額 備 考調査基準価格1式調査基準価格の100/1101式工事種別内訳 3名 称 数 量 単 位 金 額 備 考建築工事1式電気設備工事1式機械設備工事1式計建築工事 種目別内訳 4名 称 数 量 単 位 金 額 備 考メインアリーナ1式計電気設備工事 種目別内訳 5名 称 数 量 単 位 金 額 備 考メインアリーナ1式計機械設備工事 種目別内訳 6名 称 数 量 単 位 金 額 備 考メインアリーナ1式計建築工事 科目別内訳 7メインアリーナ名 称 数 量 単 位 金 額 備 考直接仮設1式木1式金属1式建具1式塗装1式解体撤去1式発生材処理1式計電気設備工事 科目別内訳 8メインアリーナ名 称 数 量 単 位 金 額 備 考受変電設備1式基礎工事1式発生材処理1式構内配電線路1式発生材処理1式計機械設備工事 科目別内訳 9メインアリーナ名 称 数 量 単 位 金 額 備 考空気調和設備1式発生材処理1式計建築工事 中科目別内訳 10メインアリーナ科 目 名 称 中 科 目 名 称 数 量 単 位 金 額 備 考直接仮設1式計木 仕上(部位別)1式計金属 内部1式計建具 木製建具1式建具 ガラス1式計塗装 内部1式計解体撤去1式計発生材処理1式計電気設備工事 中科目別内訳 11メインアリーナ科 目 名 称 中 科 目 名 称 数 量 単 位 金 額 備 考受変電設備 受変電設備1式計基礎工事 新設受変電設備1式計発生材処理 処分1式発生材処理 運搬1式計構内配電線路1式計発生材処理1式計機械設備工事 中科目別内訳 12メインアリーナ科 目 名 称 中 科 目 名 称 数 量 単 位 金 額 備 考空気調和設備 機器設備1式空気調和設備 配管設備1式計発生材処理1式計建築工事 細目別内訳 13メインアリーナ 直接仮設名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考墨出し1式養生1式整理清掃後片付け1式内部足場枠組み足 建地巾600場 1式計建築工事 細目別内訳 14メインアリーナ 木 仕上(部位別)名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考ｼﾅ合板 補修(合板下地張り共) 5.1㎡建具枠回り1か所計建築工事 細目別内訳 15メインアリーナ 金属 内部名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考壁下地開口補強 900×20007か所壁下地開口補強 450×9003か所計建築工事 細目別内訳 16メインアリーナ 建具 木製建具名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考片開き戸1か所計建築工事 細目別内訳 17メインアリーナ 建具 ガラス名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考片開き戸1か所ﾌｨﾙﾑ工事 3M NANO80S運搬諸経費含む 1式ｶﾞﾗｽ清掃103㎡計建築工事 細目別内訳 18メインアリーナ 塗装 内部名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考ＣＬ塗り 木部 工程B種素地B種 0.3㎡計建築工事 細目別内訳 19メインアリーナ 解体撤去名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考ｼﾅ合板 取外し(合板下地張り共) 11.6㎡ｼﾅ合板 撤去(合板下地張り共) 7.1㎡切込み11.6ｍ発生材積込み ﾎﾞｰﾄﾞ･木材類 人力0.3ｍ3計建築工事 細目別内訳 20メインアリーナ 発生材処理名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考発生材運搬費1式発生材処分費1式計電気設備工事 細目別内訳 21メインアリーナ 受変電設備 受変電設備名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考屋外ｷｭｰﾋﾞｸﾙ 3面体1基変圧器(屋内) 油入 単相 6kV-210/105V 50kVA(60Hz用) 1JIS C 4304-2013 台変圧器(屋内) 油入 三相 6kV-210V 75kVA(60Hz用) 1JIS C 4304-2013 台搬入費1式消火器ABC 10型1本消火器収納箱 (鋼製)1個撤去1式計電気設備工事 細目別内訳 22メインアリーナ 基礎工事 新設受変電設備名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考ｺﾝｸﾘｰﾄ 生ｺﾝ人力打設1.6ｍ3型枠2.8㎡鉄筋 D10､D1372㎏ｺﾝｸﾘｰﾄ打設手間 捨てｺﾝｸﾘｰﾄ 人力打設- S15～S18 0.3- - ｍ3砂利地業 切込砕石0.6ｍ3ﾓﾙﾀﾙ 普 通6.1㎡根切り(機械) ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.28m3排出ｶﾞｽ対策型 油圧式ｸﾛｰﾗ型 2.5ｍ3埋戻し 機 械 ﾊﾞｯｸﾎｳ 0.28m3排出ｶﾞｽ対策型 油圧式ｸﾛｰﾗ型 0.6ｍ3建設発生土処理 人 力 構内敷ならし2ｍ3撤去1式計電気設備工事 細目別内訳 23メインアリーナ 発生材処理 処分名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考処分費 ｺﾝｸﾘｰﾄ0.72ｔ計電気設備工事 細目別内訳 24メインアリーナ 発生材処理 運搬名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考とりこわし がれき類 ｺﾝｸﾘｰﾄ発生材運搬 1台計電気設備工事 細目別内訳 25メインアリーナ 構内配電線路名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考高圧引込用負荷 耐重塩じん仕様 ﾓｰﾙﾄﾞｺｰﾝ口出線開閉器(PAS) VT内蔵･LA内蔵 方向性 ｽﾃﾝﾚｽ製 1200A 台腕金(碍子別途) 1200㎜3本ｺﾝｸﾘｰﾄ柱(建柱車) 12m- 19㎝- 3.5kN1本支線1か所電力メーターボックス 1個手元開閉器盤S-1 1面手元開閉器盤S-2 1面電線1式ｹｰﾌﾞﾙ1式電線管1式ﾈｯﾄﾌｪﾝｽ11ｍ土工事1式接地工事1式はつり工事1式取外し再取付1式電気設備工事 細目別内訳 26メインアリーナ 構内配電線路名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考撤去1式計電気設備工事 細目別内訳 27メインアリーナ 発生材処理名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考ｽｸﾗｯﾌﾟ費1式産廃処分費1式計機械設備工事 細目別内訳 28メインアリーナ 空気調和設備 機器設備名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考【空調機器】PAC-1 型式：天吊形 ｼﾝｸﾞﾙﾊﾟｯｹｰｼﾞ形空調機 冷房：25.0kW 暖房：28.0kW 3台PAC-2 型式：天吊形 ｼﾝｸﾞﾙﾊﾟｯｹｰｼﾞ形空調機 冷房：25.0kW 暖房：28.0kW 3台電気配管配線1式搬入・据付費1式コア穴明1式架台類1式配管切断1式直接仮設 養生、足場等1式計機械設備工事 細目別内訳 29メインアリーナ 空気調和設備 配管設備名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考(冷媒)冷媒用 12.7 外径( 1/2B) 液管断熱材被覆銅管 厚10mm以上 140改修 ｍ冷媒用 25.4 外径(1 B) ｶﾞｽ管断熱材被覆銅管 厚20mm以上 140改修 ｍ(排水)排水・硬質ﾎﾟﾘ 屋内一般 25A塩化ﾋﾞﾆﾙ管 17(VP)改修 ｍ排水・硬質ﾎﾟﾘ 屋内一般 40A塩化ﾋﾞﾆﾙ管 15(VP)改修 ｍ排水・硬質ﾎﾟﾘ 屋外架空・暗渠 25A塩化ﾋﾞﾆﾙ管 26(VP)改修 ｍ保温工事1式計機械設備工事 細目別内訳 30メインアリーナ 発生材処理名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考発生材運搬費1式発生材処分費1式計共通仮設費(積上) 明細 31名 称 摘 要 数 量 単 位 単 価 金 額 備 考システム利用料 広島県情報共有システム1式計府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事図面番号 図面番号 図 面 名 称 図 面 名 称 縮 尺 縮 尺Ａ－０１ Ａ－０１ 建築改修工事特記仕様書(１) 建築改修工事特記仕様書(１)Ａ－０２ Ａ－０２ 建築改修工事特記仕様書(２) 建築改修工事特記仕様書(２)Ａ－０３ Ａ－０３ 建築改修工事特記仕様書(３) 建築改修工事特記仕様書(３)Ａ－０４ Ａ－０４ 建築改修工事特記仕様書(４) 建築改修工事特記仕様書(４)Ａ－０５ Ａ－０５ 建築改修工事特記仕様書(５) 建築改修工事特記仕様書(５)Ａ－０６ Ａ－０６ 建築改修工事特記仕様書(６) 建築改修工事特記仕様書(６)Ａ－０７ Ａ－０７ 建築改修工事特記仕様書(７) 建築改修工事特記仕様書(７)Ａ－０８ Ａ－０８ 建築改修工事特記仕様書(８) 建築改修工事特記仕様書(８)Ａ－０９ Ａ－０９ 建築改修工事特記仕様書(９) 建築改修工事特記仕様書(９)Ａ－１０ Ａ－１０ 配置図・付近見取図 配置図・付近見取図Ａ－１１ Ａ－１１1/800 1/8001/100 1/1001/100 1/1001/100 1/100１階平面図 １階平面図２階平面図 ２階平面図屋根伏図 屋根伏図Ａ－１２ Ａ－１２Ａ－１３ Ａ－１３1/50・1/30 1/50・1/30建具位置図・建具表 建具位置図・建具表 1/200・1/50 1/200・1/50 Ａ－１９ Ａ－１９Ａ－１８ Ａ－１８ 展開図・断面図(改修前) 展開図・断面図(改修前)1/50・1/30 1/50・1/30 Ａ－１７ Ａ－１７ 展開図・断面図(改修後) 展開図・断面図(改修後)1/100 1/100 断面図 断面図立面図(２) 立面図(２) 1/100 1/100Ａ－１６ Ａ－１６Ａ－１５ Ａ－１５1/100 1/100 立面図(１) 立面図(１) Ａ－１４ Ａ－１４図面番号 図面番号 図 面 名 称 図 面 名 称 縮 尺 縮 尺 図面番号 図面番号 図 面 名 称 図 面 名 称 縮 尺 縮 尺作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事--A-00 A-00表紙 表紙Ｅ－０１ Ｅ－０１Ｅ－０２ Ｅ－０２Ｅ－０３ Ｅ－０３Ｅ－０４ Ｅ－０４Ｅ－０５ Ｅ－０５Ｅ－０６ Ｅ－０６Ｅ－０７ Ｅ－０７Ｅ－０８ Ｅ－０８Ｅ－０９ Ｅ－０９特記仕様書 特記仕様書受変電設備結線図 受変電設備結線図配置図・付近見取図 配置図・付近見取図 1/800 1/800引込計器盤撤去図 引込計器盤撤去図手元開閉器盤結線図 手元開閉器盤結線図幹線系統図(改修後) 幹線系統図(改修後)幹線系統図(改修前) 幹線系統図(改修前)1/200 1/2001/200 1/200幹線動力設備外構図(改修後) 幹線動力設備外構図(改修後)幹線動力設備外構図(改修前) 幹線動力設備外構図(改修前)空調設備 １階平面図(メインアリーナ) 空調設備 １階平面図(メインアリーナ)Ｍ－０１ Ｍ－０１Ｍ－０２ Ｍ－０２Ｍ－０３ Ｍ－０３Ｍ－０４ Ｍ－０４Ｍ－０５ Ｍ－０５Ｍ－０６ Ｍ－０６配置図・付近見取図 配置図・付近見取図空調設備 機器表 空調設備 機器表1/100 1/1001/800 1/800Ｍ－０７ Ｍ－０７Ｍ－０８ Ｍ－０８機械設備工事特記仕様書(一般共通事項) 機械設備工事特記仕様書(一般共通事項)機械設備工事特記仕様書(工種別事項) 機械設備工事特記仕様書(工種別事項)制御設備 １階平面図(メインアリーナ) 制御設備 １階平面図(メインアリーナ) 1/100 1/1001/100・1/30 1/100・1/30 空調設備 断面図・断面詳細図 空調設備 断面図・断面詳細図1/10 1/10 防球ガード詳細図(参考) 防球ガード詳細図(参考)作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(１) 建築改修工事特記仕様書(１) --A-01 A-01章章項目 項目１１一般共通事項一般共通事項項目 項目 特 記 事 項 特 記 事 項 特 記 事 項 特 記 事 項 特 記 事 項 特 記 事 項１１ 適用基準等 適用基準等４４ 施工条件 施工条件 下記以外は現場説明書による。 下記以外は現場説明書による。 下記以外は現場説明書による。 下記以外は現場説明書による。 下記以外は現場説明書による。 下記以外は現場説明書による。 ［１．３．５］ ［１．３．５］ ・施工時間帯 (※指定あり ) ・施工時間帯 (※指定あり ) ・施工時間帯 (※指定あり ) ・施工時間帯 (※指定あり ) ・施工時間帯 (※指定あり ) ・施工時間帯 (※指定あり ) ・施工時間帯 (※指定あり )・部位別の施工順序 (※図示 ・ ) ・部位別の施工順序 (※図示 ・ ) ・部位別の施工順序 (※図示 ・ ) ・部位別の施工順序 (※図示 ・ ) ・部位別の施工順序 (※図示 ・ ) ・部位別の施工順序 (※図示 ・ ) ・部位別の施工順序 (※図示 ・ )・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ ) ・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ ) ・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ ) ・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ ) ・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ ) ・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ ) ・工事車両の駐車場所 (※図示 ・ )・資機材置場 (※図示 ・ ) ・資機材置場 (※図示 ・ ) ・資機材置場 (※図示 ・ ) ・資機材置場 (※図示 ・ ) ・資機材置場 (※図示 ・ ) ・資機材置場 (※図示 ・ ) ・資機材置場 (※図示 ・ )・建設発生土仮置場 (※図示 ・ ) ・建設発生土仮置場 (※図示 ・ ) ・建設発生土仮置場 (※図示 ・ ) ・建設発生土仮置場 (※図示 ・ ) ・建設発生土仮置場 (※図示 ・ ) ・建設発生土仮置場 (※図示 ・ ) ・建設発生土仮置場 (※図示 ・ )５５ 工事安全計画書 工事安全計画書６６ 発生材の処理等 発生材の処理等［１．３．１２］ ［１．３．１２］建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱(建築工事編)を参考に、工事の施工２２ 電気保安技術者 電気保安技術者［１．３．３］ ［１．３．３］※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版) ※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版) ※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版) ※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版) ※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版) ※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版) ※公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 国土交通省大臣官房官庁営繕部監修(最新版)※配置する ※配置する８８ 環境への配慮 環境への配慮 化学物質を放散させる建築材料等 化学物質を放散させる建築材料等 化学物質を放散させる建築材料等 化学物質を放散させる建築材料等 化学物質を放散させる建築材料等 化学物質を放散させる建築材料等［１．４．１］ ［１．４．１］ 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、 本工事の建物内部に使用する建築材料等は、設計図書に規定する品質及び性能を有すると共に、(１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル (１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル (１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル (１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル (１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル (１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル (１)合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクル ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 ボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材 料、仕上塗材は、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材(３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含 (３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含 (３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含 (３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含 (３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含 (３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含 (３)接着剤は、可塑剤(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２－エチルヘキシル等を含(４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル (４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル (４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル (４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル (４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル (４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル (４)(１)の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類等は、ホルムアル デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した デヒド、アセアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用した９９ 材料の品質等 材料の品質等 材料・機材等の品質及び性能 材料・機材等の品質及び性能 材料・機材等の品質及び性能 材料・機材等の品質及び性能 材料・機材等の品質及び性能 材料・機材等の品質及び性能(１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能 (１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能 (１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能 (１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能 (１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能 (１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能 (１)本工事に使用する材料は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品質及び性能(４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を (４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を (４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を (４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を (４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を (４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を (４)本工事に使用する材料のうち、(５)に指定する材料の製造業者等は、次の①～⑥の事項を(２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使 (２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使 (２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使 (２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使 (２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使 (２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使 (２)備考欄に商品名が記載された材料は、当該商品又は同等品を使用するものとし、同等品を使(３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と (３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と (３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と (３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と (３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と (３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と (３)標準仕様書に記載されていない特別な材料の工法については、材料製造所の指定する工法と 用する場合は監督職員の承諾を受ける。 用する場合は監督職員の承諾を受ける。 用する場合は監督職員の承諾を受ける。 用する場合は監督職員の承諾を受ける。 用する場合は監督職員の承諾を受ける。 用する場合は監督職員の承諾を受ける。 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又 別紙１手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における2の(2)手すり据置き方式又［２.２.１］［表２.２.１］ ［２.２.１］［表２.２.１］ ［２.２.１］［表２.２.１］ ［２.２.１］［表２.２.１］ ［２.２.１］［表２.２.１］ ［２.２.１］［表２.２.１］「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場の設置に当たっては、同ガイドラインの［２.１.３］ ［２.１.３］ ※ 工事に必要な範囲 ※ 工事に必要な範囲 ※ 工事に必要な範囲 ※ 工事に必要な範囲 ※ 工事に必要な範囲 ※ 工事に必要な範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲 防音パネル、 防音シートを取り付ける足場の設置範囲騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート 騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート 騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート 騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート 騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート 騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート 騒音・粉じん等の対策 ・ 防音パネル ・ 防音シート足場等 足場等対策 対策騒音・粉じん等の 騒音・粉じん等の2211 笠木 笠木 施工数量調査 施工数量調査調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 調査方法 ※テストハンマーによる打診及び目視 ・図示 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置 屋根調査は、防水面のひび割れ、浮き、欠損部、目地欠損部及び雨漏りの有無についての位置［１．６．２］ ［１．６．２］ 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 工事着手に先立ち、あらかじめ関係法令に基づき、石綿含有建材の事前調査を行う。 貸与資料( ) 貸与資料( ) 貸与資料( ) 貸与資料( ) 貸与資料( ) 貸与資料( ) 貸与資料( ) ・ 分析による石綿含有建材の調査 ・ 分析による石綿含有建材の調査 ・ 分析による石綿含有建材の調査 ・ 分析による石綿含有建材の調査 ・ 分析による石綿含有建材の調査 ・ 分析による石綿含有建材の調査 分析対象 分析対象 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 アクチノライト、アモサイト、アンソフィライト、クリソタイル、クロシドライト、 ※ 石綿含有建材の事前調査 ※ 石綿含有建材の事前調査 ※ 石綿含有建材の事前調査 ※ 石綿含有建材の事前調査 ※ 石綿含有建材の事前調査 ※ 石綿含有建材の事前調査調査 調査 石綿含有建材の 石綿含有建材の調査 調査［１．５．１] ［１．５．１]１０ １０１１ １１化学物質の濃度測定 化学物質の濃度測定工事写真等 工事写真等調査のための破壊部分の 調査のための破壊部分の 調査のための破壊部分の 調査のための破壊部分の 調査のための破壊部分の 調査のための破壊部分の 補修方法 ※図示 補修方法 ※図示補修 補修 補修範囲 ※図示 補修範囲 ※図示技能士 技能士［１．６．３］ ［１．６．３］［１．７．２］ ［１．７．２］１２ １２１３ １３１６ １６※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版) ※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版) ※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版) ※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版) ※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版) ※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版) ※建築工事標準詳細図 国土交通省官房官庁営繕部監修(最新版)※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事公衆災害防止対策要綱 ※建設副産物適正処理実施要領(広島県土木局制定)※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定) ※建築工事安全施工技術指針※再生資源利用促進実施要領(広島県土木局制定)※県産木材の利用促進に関する指針 ※県産木材の利用促進に関する指針 ※県産木材の利用促進に関する指針 ※県産木材の利用促進に関する指針 ※県産木材の利用促進に関する指針 ※県産木材の利用促進に関する指針３３ 工事実績情報の登録 工事実績情報の登録［１．１．４］ ［１．１．４］・引渡しを要するもの( ) ・引渡しを要するもの( ) ・引渡しを要するもの( ) ・引渡しを要するもの( ) ・引渡しを要するもの( ) ・引渡しを要するもの( ) ・引渡しを要するもの( )・特別管理産業廃棄物( ) ・特別管理産業廃棄物( ) ・特別管理産業廃棄物( ) ・特別管理産業廃棄物( ) ・特別管理産業廃棄物( ) ・特別管理産業廃棄物( ) ・特別管理産業廃棄物( ) 処理方法( ) 処理方法( ) 処理方法( ) 処理方法( ) 処理方法( ) 処理方法( ) 処理方法( )・現場において再利用を図るもの() ・現場において再利用を図るもの() ・現場において再利用を図るもの() ・現場において再利用を図るもの() ・現場において再利用を図るもの() ・現場において再利用を図るもの() ・現場において再利用を図るもの()・再生資源化を図るもの ・再生資源化を図るもの ・再生資源化を図るもの ・再生資源化を図るもの ・再生資源化を図るもの ・再生資源化を図るもの ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材 ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材 ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材 ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材 ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材 ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材 ・コンクリート塊 ・アスファルトコンクリート塊 ・建設発生木材・PCB含有シーリング材の処理 ・PCB含有シーリング材の処理 ・PCB含有シーリング材の処理 ・PCB含有シーリング材の処理 ・PCB含有シーリング材の処理 ・PCB含有シーリング材の処理 ・第一次判定 ・第一次判定 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 現場にてサンプルを採取し、シーリング材種及び分析の要否を判定する。 採取箇所数 計 箇所採取箇所数 計 箇所採取箇所数 計 箇所採取箇所数 計 箇所採取箇所数 計 箇所採取箇所数 計 箇所採取箇所 ※図示 採取箇所 ※図示 採取箇所 ※図示 採取箇所 ※図示 採取箇所 ※図示 採取箇所 ※図示 ・第二次判定 ・第二次判定 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 専門分析機関にてPCB含有量の分析を行う。 分析個数 計 箇所分析個数 計 箇所分析個数 計 箇所分析個数 計 箇所分析個数 計 箇所分析個数 計 箇所 ・除去処理工事 ・除去処理工事除去範囲 ※図示 除去範囲 ※図示 除去範囲 ※図示 除去範囲 ※図示 除去範囲 ※図示 除去範囲 ※図示 ・せっこうボードの処理 ・せっこうボードの処理 ・せっこうボードの処理 ・せっこうボードの処理 ・せっこうボードの処理 ・せっこうボードの処理 ・製造業者に回収委託 ・製造業者に回収委託 ・製造業者に回収委託 ・製造業者に回収委託 ・製造業者に回収委託 ・製造業者に回収委託 ・埋立処分(管理型最終処分場) ・埋立処分(管理型最終処分場) ・埋立処分(管理型最終処分場) ・埋立処分(管理型最終処分場) ・埋立処分(管理型最終処分場) ・埋立処分(管理型最終処分場)・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード ・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード ・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード ・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード ・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード ・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード ・石綿含有、ひ素・カドミウム含有以外のせっこうボード・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場) ・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場) ・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場) ・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場) ・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場) ・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場) ・再生資源化(再資源化施設) ・最終処分(管理型最終処分場)・ひ素・カドミウム含有せっこうボード ・ひ素・カドミウム含有せっこうボード ・ひ素・カドミウム含有せっこうボード ・ひ素・カドミウム含有せっこうボード ・ひ素・カドミウム含有せっこうボード ・ひ素・カドミウム含有せっこうボード(１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市等(広島市、 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 呉市、福山市)が廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象とならない中間処 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること 理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で処理すること ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ ただし、建設廃棄物が破砕等(選別を含む)により有用物となった場合、その用途に応じ(２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記(１)に掲げる施 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入れ費(平日の受入れ費用)の合計 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源 が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き、再資源(３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物につい ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業 ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業 ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業 ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業 ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業 ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業 ては、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので適正に処理すること。 なお、広島県産業・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による ・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による ・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による ・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による ・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による ・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による ・石綿含有せっこうボード 改修特記仕様書第９章環境配慮改修工事による７７ 建設発生土 建設発生土また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次 また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次 また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次 また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次 また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次 また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次 また、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」 とは次の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 (３)項目に記載［ ］の内表示番号は、改修標準仕様書の当該項目、当該図又は当該表を示す。 ・・・・２． ２．特記仕様 特記仕様(建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 (建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 (建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 (建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 (建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 (建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 (建築工事編)(令和４年版)」(以下、「改修標準仕様書」という。 )による。 １． １．図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書 図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書 図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書 図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書 図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書 図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書 図面及び特記仕様書に記載されていない事項は、すべて国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築改修工事標準仕様書書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 書(建築工事編(令和４年版)」以下、「標準仕様書」という。 )による。 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様 図面、本特記仕様書及び改修標準仕様書に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部制定「公共建築工事標準仕様Ⅱ． Ⅱ．建築改修工事仕様 建築改修工事仕様工 事 概 要 等 工 事 概 要 等(１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称 (１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称 (１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称 (１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称 (１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称 (１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称 (１)主要資材を購入しようとする場合は、極力広島県内に営業所・本店を有する業者に発注するものとし、予め購入先の名称(３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (３)公共建築物木材利用事例調査票…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者の調査実施への協力等)(２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 (２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 (２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 (２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 (２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 (２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 (２)契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内(１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (１)公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等)(１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (１)工事に際し、工事関係者以外の第三者の生命、身体及び財産の危機、並びに迷惑を防止するために必要な措置をとること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 (２)上記について、「建設工事公衆災害防止対策要綱(平成５年１月１２日付 建設事務次官通達)」に基づき実施すること。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 工事に際し、隣接建物等に損傷を与えた場合は、受注者の責任において現状復旧を行うこと。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 所在地及び資材名等を発注者に通知するものとする。 (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として (３)この工事の施工に際し、やむを得ず工事の一部(主体的部分を除く)を第三者に請け負わせようとする場合は、原則として(２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 (２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 (２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 (２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 (２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 (２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 (２)当該工事に使用する砂については、海砂(県外産を含む)を使用しないこと。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 広島県内に主たる営業所・本店を有する業者に発注するものとする。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (１)項目は番号に○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 (２)特記事項は○印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印のつかない場合は、※印のついたものを適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 ○印と ※ 印のついた場合は共に適用する。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 (４)工事施工上必要な官公署その他への諸手続き及び届出は、全て受注者の負担において遅滞無く行うこと。 ついて、監督職員と協議すること。 ついて、監督職員と協議すること。 ついて、監督職員と協議すること。 ついて、監督職員と協議すること。 ついて、監督職員と協議すること。 ついて、監督職員と協議すること。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 (６)材料及び製造所等の記載は順不同である。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 に先立ち工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 て適切に処理すること。 (原則、県内処分) て適切に処理すること。 (原則、県内処分) て適切に処理すること。 (原則、県内処分) て適切に処理すること。 (原則、県内処分) て適切に処理すること。 (原則、県内処分) て適切に処理すること。 (原則、県内処分) て適切に処理すること。 (原則、県内処分) 化に要する費用(単価)は変更しない。 化に要する費用(単価)は変更しない。 化に要する費用(単価)は変更しない。 化に要する費用(単価)は変更しない。 化に要する費用(単価)は変更しない。 化に要する費用(単価)は変更しない。 化に要する費用(単価)は変更しない。 廃棄物埋立税は見込んでいる。 廃棄物埋立税は見込んでいる。 廃棄物埋立税は見込んでいる。 廃棄物埋立税は見込んでいる。 廃棄物埋立税は見込んでいる。 廃棄物埋立税は見込んでいる。 ※ 現場説明書の施工条件明示による。 ※ 現場説明書の施工条件明示による。 ※ 現場説明書の施工条件明示による。 ※ 現場説明書の施工条件明示による。 ※ 現場説明書の施工条件明示による。 ※ 現場説明書の施工条件明示による。 ・ 構内指示場所に堆積 ・ 構内指示場所に堆積 ・ 構内指示場所に堆積 ・ 構内指示場所に堆積 ・ 構内指示場所に堆積 ・ 構内指示場所に堆積・ 構内指示場所に敷き均し ・ 構内指示場所に敷き均し ・ 構内指示場所に敷き均し ・ 構内指示場所に敷き均し ・ 構内指示場所に敷き均し ・ 構内指示場所に敷き均し次の(１)から(４)を満たすものとする。 次の(１)から(４)を満たすものとする。 次の(１)から(４)を満たすものとする。 次の(１)から(４)を満たすものとする。 次の(１)から(４)を満たすものとする。 次の(１)から(４)を満たすものとする。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 (２)接着剤及び塗料にトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていない材料を使用する。 ものとする。 ものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう努めるものとする。 を有するものとする。 を有するものとする。 を有するものとする。 を有するものとする。 を有するものとする。 を有するものとする。 する。 する。 はない。 はない。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ③安定的な供給が可能であること。 ③安定的な供給が可能であること。 ③安定的な供給が可能であること。 ③安定的な供給が可能であること。 ③安定的な供給が可能であること。 ③安定的な供給が可能であること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 有無についての位置及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 及び数量(幅、長さ、面積)の調査を行う。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 度を測定し、厚生労働省が定める指針値以下であることを確認し、監督職員に報告する。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 測定箇所は仕上表により、施工方法は施工条件明示による。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 パッシブ型採取機器を用いて測定を行う場合には、次の要領で測定及び分析を行う。 開放し、３０分間換気する。 開放し、３０分間換気する。 開放し、３０分間換気する。 開放し、３０分間換気する。 開放し、３０分間換気する。 開放し、３０分間換気する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ①の後、測定対象室のすべての窓及び扉を５時間閉鎖する。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 ただし、造り付け家具、押し入れ等の収納部分の扉は開放したままとする。 イ ②の状態のままで測定する。 イ ②の状態のままで測定する。 イ ②の状態のままで測定する。 イ ②の状態のままで測定する。 イ ②の状態のままで測定する。 イ ②の状態のままで測定する。 る。 る。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 ハ 測定回数は１回とし、複数回の測定は不要とする。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 測定対象化学物質を採取したパッシブ型採取機器を分析機関に送付し、濃度を分析する。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 監督職員から測定方法に関する注意事項等の指示を受けること。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 薬剤とし、加圧式防腐・防蟻処理等は工場で行い十分乾燥させた後現場に搬入する。 ☆☆☆☆等級のものとする。 ☆☆☆☆等級のものとする。 ☆☆☆☆等級のものとする。 ☆☆☆☆等級のものとする。 ☆☆☆☆等級のものとする。 ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 発散しないか、発散が極めて少ないＦ☆☆☆☆等級のものとする。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 無い若しくは極めて少ないものを選択するように努め、(１)の規定を満たすこと。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 制定の「営繕工事写真撮影要領」によるものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 工事の進捗に伴い工事全体状況及び主要工程の写真を期間別工事工程報告書に添付するものとする。 (２)工事中写真 (２)工事中写真水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及 水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及 水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及 水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及 水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及 水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及 水中又は地下に埋設される部分、その他完成後外部から検査・確認する事が出来なくなる部分、及びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 びその他監督職員が指示する箇所は、適切に写真等を整備するものとする。 完成時の提出図書 完成時の提出図書 １７ １７(３)完成写真 (３)完成写真(４)その他の写真 (４)その他の写真(５)保管 (５)保管【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所 【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所 【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所 【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所 【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所 【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所 【撮影箇所】建物外観各方向、主要箇所、主要室内その他監督職員が指示する箇所※提出を要する 完成図書：１部 ※提出を要する 完成図書：１部 ※提出を要する 完成図書：１部 ※提出を要する 完成図書：１部 ※提出を要する 完成図書：１部 ※提出を要する 完成図書：１部隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出する 隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出する 隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出する 隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出する 隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出する 隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出する 隣接建物等に損傷のおそれがある場合は、施工前・施工後の写真を監督職員の指示により提出するものとする。 ものとする。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 合は、受注者の責任において速やかに修復等の処置を行う。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場に設置する備品等は、現場説明書の施工条件明示による。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 工事写真のデータ等は、受注者において工事完成後３年間保管すること。 中間検査 中間検査設備工事との取合い 設備工事との取合い撤去部分 撤去部分適用区分 適用区分基準風速 Ｖｏ＝ ｍ／ｓ 基準風速 Ｖｏ＝ ｍ／ｓ 基準風速 Ｖｏ＝ ｍ／ｓ 基準風速 Ｖｏ＝ ｍ／ｓ 基準風速 Ｖｏ＝ ｍ／ｓ 基準風速 Ｖｏ＝ ｍ／ｓ地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ 地表面粗度区分 ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( ) 積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( ) 積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( ) 積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( ) 積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( ) 積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( ) 積雪区分 平成12年5月31日建設省告示第１４５５号 別表( )２１ ２１２２ ２２２３ ２３工事中情報共有 工事中情報共有システム システム１９ １９ (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ 共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中情報共有システム運用ガ(３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サービス提供者」と(４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあたっての評価を行施工図及び施工計画書 施工図及び施工計画書 ２０ ２０コンクリートの試験 コンクリートの試験保証書 保証書工程報告 工程報告騒音・振動の防止 騒音・振動の防止施工中の安全確保 施工中の安全確保実施工程表 実施工程表［１．２．１］ ［１．２．１］２４ ２４２５ ２５２６ ２６２７ ２７２８ ２８２９ ２９・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工 ・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工 ・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工 ・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工 ・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工 ・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工 ・同一場所で別契約の関連工事が行われる場合は、労働安全衛生法第３０条第２項に基づき、当該工・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安 ・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安 ・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安 ・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安 ・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安 ・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安 ・労働安全衛生法第１５条に基づく統括安全衛生責任者を選任したときは、本契約後直ちに「統括安(8.8.1～6) (8.8.1～6) イドライン」に基づき実施すること。 イドライン」に基づき実施すること。 イドライン」に基づき実施すること。 イドライン」に基づき実施すること。 イドライン」に基づき実施すること。 イドライン」に基づき実施すること。 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html) 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html) 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html) 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html) 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html) 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html) 広島県工事中情報共有システム(http://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html)(２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 いう)との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 うためのアンケート等が求められた場合、協力しなければならない。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 提出した施工図及び施工計画書の著作に係る当該建物に限る使用権は、発注者に委譲するものとする。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 設備機器の位置、取り合い等が検討できる施工図を提出して、監督職員の承諾を受ける。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 コンクリート、モルタル等の撤去部分の境目は、原則としてダイヤモンドカッター切りとする。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 「低騒音型・低振動型建設機械指定要領」に基づき指定された建設機械を使用する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 事について、同条第１項に規定する措置を講ずべき者として本工事現場代理人を指名する。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 全衛生責任者選任届出書」(任意様式)を提出すること。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 工事期間は建築設備を含んだ期間とし、工事全体を把握して作成し、監督職員の承諾を受ける。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 別紙様式による期間別工事工程報告書を毎月２回１部提出すること。 ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として ービス(ＣＯＲＩＮＳ)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として(３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 (３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 (３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 (３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 (３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 (３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 (３)掘削作業前には、必ず既存の設備図面や施設の改修履歴等を確認し、配線・配管の有無を確認すること。 また、掘削作業時 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 は、必要に応じて、設備業者に立会を依頼すること。 【完成図の種類】(※全て ・ ) 【完成図の種類】(※全て ・ ) 【完成図の種類】(※全て ・ ) 【完成図の種類】(※全て ・ ) 【完成図の種類】(※全て ・ ) 【完成図の種類】(※全て ・ ) 【作成方法】 【作成方法】 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ①原則としてCADにて修正を行う。 このとき、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示すること。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 ②施工図・保全に関する資料で、完成図として提出すべきものについては、監督職員の指示による。 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部) 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部) 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部) 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部) 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部) 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部) 【提出部数】二つ折製本(※A３版 部 ・A２版 部)(２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) (２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) (２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) (２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) (２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) (２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) (２)建物仕様に関する資料(保全マネジメントシステム) 監督職員が指定する様式で作成する。 監督職員が指定する様式で作成する。 監督職員が指定する様式で作成する。 監督職員が指定する様式で作成する。 監督職員が指定する様式で作成する。 監督職員が指定する様式で作成する。 ※建物基本情報 ※建物基本情報 ※型式台帳 ※型式台帳(１)完成図 (１)完成図工事区分 工事区分 ３０ ３０ 工事区分表による 工事区分表による仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 仕様等の詳細は営繕課HPの「現場掲示板について」を参照のこと。 【提出部数】 ２ 部 【提出部数】 ２ 部と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕 と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕 と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕 と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕 と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕 と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕 と事前に協議した対象書類について、電子媒体により提出する。 電子成果品の作成については「営繕工事電子納品要領」による。 工事電子納品要領」による。 工事電子納品要領」による。 工事電子納品要領」による。 工事電子納品要領」による。 工事電子納品要領」による。 快適トイレ設置工事 快適トイレ設置工事 現場説明書による。 現場説明書による。 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 【規格・提出部数】※電子ファイル(PDF形式)により、１８電子納品に含めて提出 ・ ・ 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 本工事は工事中及び完成後、次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 提出する(必要に応じ写真等を添付する。 )。 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ 受注者は、受注時又は変更時において請負金額が５００万円以上の工事について、工事実績情報サ(本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種で登録等を行う。 ) 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 電子納品対象工事とし、「電子納品・電子検査事前チェックシート(営繕工事用)」により監督職員 (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ) (本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 )・()作業期間 ( )人／日 ・()作業期間 ( )人／日 ・()作業期間 ( )人／日 ・()作業期間 ( )人／日 ・()作業期間 ( )人／日 ・()作業期間 ( )人／日 ・()作業期間 ( )人／日※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日 ※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日 ※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日 ※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日 ※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日 ※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日 ※大型車両進入時 ( )人／日 ・常時配置 ( )人／日・別途工事で配置する(工事名： ) ・別途工事で配置する(工事名： ) ・別途工事で配置する(工事名： ) ・別途工事で配置する(工事名： ) ・別途工事で配置する(工事名： ) ・別途工事で配置する(工事名： ) ・別途工事で配置する(工事名： )※配置する ※配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建 ４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建 ４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建 ４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建 ４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建 ４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建 ４．構造規模 ： ＲＣ造＋Ｓ造 地上２階建５．別途工事 ：( 〇あり ・ なし ) ５．別途工事 ：( 〇あり ・ なし ) ５．別途工事 ：( 〇あり ・ なし ) ５．別途工事 ：( 〇あり ・ なし ) ５．別途工事 ：( 〇あり ・ なし ) ５．別途工事 ：( 〇あり ・ なし ) 機械設備工事、電気設備工事 機械設備工事、電気設備工事 機械設備工事、電気設備工事 機械設備工事、電気設備工事 機械設備工事、電気設備工事 機械設備工事、電気設備工事 機械設備工事、電気設備工事６．調査協力について ６．調査協力について７．公衆災害防止措置 ７．公衆災害防止措置８．現状復旧 ８．現状復旧９．主要資材等 ９．主要資材等１．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 １．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 １．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 １．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 １．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 １．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 １．工事名称 ： 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事２．工事場所 ： 府中市元町５７６－１ ２．工事場所 ： 府中市元町５７６－１ ２．工事場所 ： 府中市元町５７６－１ ２．工事場所 ： 府中市元町５７６－１ ２．工事場所 ： 府中市元町５７６－１ ２．工事場所 ： 府中市元町５７６－１３．敷地面積 ： ２０．５４５．１６㎡ ３．敷地面積 ： ２０．５４５．１６㎡ ３．敷地面積 ： ２０．５４５．１６㎡ ３．敷地面積 ： ２０．５４５．１６㎡ ３．敷地面積 ： ２０．５４５．１６㎡ ３．敷地面積 ： ２０．５４５．１６㎡ 延床面積１，５１７．４７㎡ 延床面積１，５１７．４７㎡ 延床面積１，５１７．４７㎡ 延床面積１，５１７．４７㎡ 延床面積１，５１７．４７㎡ 延床面積１，５１７．４７㎡床型枠用鋼製デッキプレート 床型枠用鋼製デッキプレート 床型枠用鋼製デッキプレート 床型枠用鋼製デッキプレート 床型枠用鋼製デッキプレート 床型枠用鋼製デッキプレート オーバーヘッドドア オーバーヘッドドア鉄骨柱下無収縮モルタル 鉄骨柱下無収縮モルタル 鉄骨柱下無収縮モルタル 鉄骨柱下無収縮モルタル 鉄骨柱下無収縮モルタル 鉄骨柱下無収縮モルタル 防水剤 防水剤無収縮グラウト材 無収縮グラウト材 現場発泡断熱材 現場発泡断熱材乾式保護材 乾式保護材 フリーアクセスフロア フリーアクセスフロア可動間仕切 可動間仕切移動間仕切 移動間仕切トイレブース トイレブース(５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料 (５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料 (５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料 (５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料 (５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料 (５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料 (５)製造業者等に関する資料の提出を定める材料既調合モルタル 既調合モルタルルーフドレン ルーフドレン吸水調整材 吸水調整材既調合目地材 既調合目地材錠前類 錠前類クローザ類 クローザ類自動扉機構 自動扉機構自閉式上吊り引戸機構 自閉式上吊り引戸機構重量シャッター 重量シャッター軽量シャッター 軽量シャッター天井点検口 天井点検口床点検口 床点検口グレーチング グレーチング屋上緑化システム 屋上緑化システムトップライト トップライトポリマーセメントモルタル ポリマーセメントモルタル ポリマーセメントモルタル ポリマーセメントモルタル ポリマーセメントモルタル ポリマーセメントモルタル鋳鉄製ふた 鋳鉄製ふた測定対象室及び測定箇所数は図示による。 測定対象室及び測定箇所数は図示による。 測定対象室及び測定箇所数は図示による。 測定対象室及び測定箇所数は図示による。 測定対象室及び測定箇所数は図示による。 測定対象室及び測定箇所数は図示による。 １４ １４⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 工事種目 工事種目防水改修工事 防水改修工事技能検定職種 技能検定職種防水施工 防水施工外壁改修工事 外壁改修工事左官 左官内装改修工事 内装改修工事左官 左官塗装 塗装 塗装改修工事 塗装改修工事仮設工事 仮設工事 とび とび樹脂接着剤注入施工 樹脂接着剤注入施工タイル張り タイル張りサッシ施工 サッシ施工ガラス施工 ガラス施工自動ドア施工 自動ドア施工建具改修工事 建具改修工事ガラス用フィルム施工 ガラス用フィルム施工タイル張り タイル張り建築板金 建築板金建築大工 建築大工内装仕上施工 内装仕上施工表装 表装とび とび鉄工 鉄工コンクリート圧送施工 コンクリート圧送施工型枠施工 型枠施工鉄筋施工 鉄筋施工耐震改修工事 耐震改修工事技能検定作業 技能検定作業とび作業 とび作業アスファルト防水工事作業 アスファルト防水工事作業 アスファルト防水工事作業 アスファルト防水工事作業ウレタンゴム系塗膜防水工事作業 ウレタンゴム系塗膜防水工事作業 ウレタンゴム系塗膜防水工事作業 ウレタンゴム系塗膜防水工事作業アクリルゴム系塗膜防水工事作業 アクリルゴム系塗膜防水工事作業 アクリルゴム系塗膜防水工事作業 アクリルゴム系塗膜防水工事作業合成ゴム系シート防水工事作業 合成ゴム系シート防水工事作業 合成ゴム系シート防水工事作業 合成ゴム系シート防水工事作業塩化ビニル系シート防水工事作業 塩化ビニル系シート防水工事作業 塩化ビニル系シート防水工事作業 塩化ビニル系シート防水工事作業セメント系防水工事作業 セメント系防水工事作業 セメント系防水工事作業 セメント系防水工事作業シーリング防水工事作業 シーリング防水工事作業 シーリング防水工事作業 シーリング防水工事作業改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業 改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業 改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業 改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業 改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業 改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業 改質アスファルトシートトーチ工法防水工事作業ＦＲＰ防水工事作業 ＦＲＰ防水工事作業樹脂接着剤注入工事作業 樹脂接着剤注入工事作業 樹脂接着剤注入工事作業 樹脂接着剤注入工事作業左官作業 左官作業タイル張り作業 タイル張り作業ビル用サッシ施工作業 ビル用サッシ施工作業ガラス工事作業 ガラス工事作業自動ドア施工作業 自動ドア施工作業建築フィルム作業 建築フィルム作業建築塗装作業 建築塗装作業タイル張り作業 タイル張り作業大工工事作業 大工工事作業鋼製下地工事作業 鋼製下地工事作業内外装板金作業 内外装板金作業左官作業 左官作業プラスチック系床仕上げ工事作業 プラスチック系床仕上げ工事作業 プラスチック系床仕上げ工事作業 プラスチック系床仕上げ工事作業カーペット系床仕上げ工事作業 カーペット系床仕上げ工事作業 カーペット系床仕上げ工事作業 カーペット系床仕上げ工事作業ボード仕上げ工事作業 ボード仕上げ工事作業壁装作業 壁装作業とび作業 とび作業鉄筋組立作業 鉄筋組立作業型枠工事作業 型枠工事作業コンクリート圧送工事作業 コンクリート圧送工事作業 コンクリート圧送工事作業 コンクリート圧送工事作業構造物鉄工作業 構造物鉄工作業造園 造園路面表示施工 路面表示施工配管 配管 建築配管作業 建築配管作業溶融ペイントハンドマーカー工事作業 溶融ペイントハンドマーカー工事作業 溶融ペイントハンドマーカー工事作業 溶融ペイントハンドマーカー工事作業加熱ペイントマシンマーカー工事作業 加熱ペイントマシンマーカー工事作業 加熱ペイントマシンマーカー工事作業 加熱ペイントマシンマーカー工事作業造園工事作業 造園工事作業環境配慮改修工事 環境配慮改修工事技能士においては、積極的な活用を図ること。 技能士においては、積極的な活用を図ること。 技能士においては、積極的な活用を図ること。 技能士においては、積極的な活用を図ること。 技能士においては、積極的な活用を図ること。 技能士においては、積極的な活用を図ること。 技能士においては、積極的な活用を図ること。 ※コンクリートの強度試験 ※コンクリートの強度試験 ※コンクリートの強度試験 ※コンクリートの強度試験 ※コンクリートの強度試験 ※コンクリートの強度試験漏水の場合等 漏水の場合等漏水の場合等 漏水の場合等漏水の場合等 漏水の場合等漏水の場合等 漏水の場合等 ・防水改修工事 ・防水改修工事年年 ・塗膜防水 ・塗膜防水年年 ・合成高分子ルーフィング防水 ・合成高分子ルーフィング防水 ・合成高分子ルーフィング防水 ・合成高分子ルーフィング防水 ・合成高分子ルーフィング防水 ・合成高分子ルーフィング防水年年 ・改質アスファルトシート防水 ・改質アスファルトシート防水 ・改質アスファルトシート防水 ・改質アスファルトシート防水 ・改質アスファルトシート防水 ・改質アスファルトシート防水年年 ・アスファルト防水 ・アスファルト防水備 考 備 考 保証年数 保証年数 材 料 名 材 料 名 工事区分 工事区分 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の 公的機関又はこれに準ずる機関で行う。 ただし、調合管理強度の管理試験用及び型枠取外し時期の次の工事について保証書を提出すること。 次の工事について保証書を提出すること。 次の工事について保証書を提出すること。 次の工事について保証書を提出すること。 次の工事について保証書を提出すること。 次の工事について保証書を提出すること。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 決定用については、生コン工場試験室でもよい。 トレモライト トレモライト 分析方法 分析方法分析方法(定性) 分析方法(定性) 分析方法(定量) 分析方法(定量)材料名 材料名JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2 JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2 JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2 JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2 JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2 JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2 JIS A 1481-1又はJIS A 1481-2・ 箇所 ・ 箇所 ・ 箇所 ・ 箇所・ 箇所 ・ 箇所 ・ 箇所 ・ 箇所・ 箇所 ・ 箇所 ・ 箇所 ・ 箇所 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと 材料が仕上塗材の場合は、層ごとの分析を行うこと サンプル数 １箇所あたり３サンプル サンプル数 １箇所あたり３サンプル サンプル数 １箇所あたり３サンプル サンプル数 １箇所あたり３サンプル サンプル数 １箇所あたり３サンプル サンプル数 １箇所あたり３サンプル サンプル数 １箇所あたり３サンプル 採取箇所 ・ 図示 ・採取箇所 ・ 図示 ・採取箇所 ・ 図示 ・採取箇所 ・ 図示 ・採取箇所 ・ 図示 ・採取箇所 ・ 図示 ・ JIS A 1481-3、JIS A 1481-4 JIS A 1481-3、JIS A 1481-4 JIS A 1481-3、JIS A 1481-4 JIS A 1481-3、JIS A 1481-4 JIS A 1481-3、JIS A 1481-4 JIS A 1481-3、JIS A 1481-4 JIS A 1481-3、JIS A 1481-4又はJIS A 1481-5 又はJIS A 1481-5 又はJIS A 1481-5 又はJIS A 1481-5 又はJIS A 1481-5 又はJIS A 1481-5作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(２) 建築改修工事特記仕様書(２)A-02 A-02--３ 防水改修工事３ 防水改修工事11 降雨等に対する 降雨等に対する ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ※ 改修標準仕様書3.1.3(5)(ｱ)～(ｳ)による。 ［３.１.３］ ［３.１.３］養生方法 養生方法 ・ ・22 既存防水の処理 既存防水の処理 ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去 既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去 既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去 既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去 既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去 既存露出防水層表面の仕上げ塗装の除去33 既存下地の処置 既存下地の処置 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 既存下地の補修箇所の形状、長さ、数量等 ※ 図示 ［３.２.６］ ［３.２.６］P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等 P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等 P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等 P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等 P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等 P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等 P0S工法及びP0SI工法(機械的固定工法)の既存保護層を撤去し防水層を非撤去とした立上り部等の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・ の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・ の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・ の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・ の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・ の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・ の処置 ※ 改修標準仕様書3.2.6(4)(ｳ)(g)①～③による ・設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口 設備機器架台、配管受部、パラペット、貫通パイプ回り、手すり・丸環の取付け部、塔屋出入口部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理 部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理 部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理 部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理 部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理 部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理 部等の欠損部及び防水層末端部の納まり部の処理44 アスファルト防水 アスファルト防水 屋根保護防水 屋根保護防水 ［３.３.２～５］ ［３.３.２～５］ 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上)部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上)平場の保護コンクリートの厚さこて仕上げ 平場の保護コンクリートの厚さこて仕上げ 平場の保護コンクリートの厚さこて仕上げ 平場の保護コンクリートの厚さこて仕上げ 平場の保護コンクリートの厚さこて仕上げ 平場の保護コンクリートの厚さこて仕上げ こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上こて仕上げ ※ 水下 80ｍｍ以上 床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上床タイル張り ※ 水下 60ｍｍ以上 乾式保護材 乾式保護材 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し 窯業系パネル：無石綿の繊維質原料等を主原料として、板状に押出成形しオートクレーブ養生し既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存保護層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ )既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存防水層の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ )［３.１.４］［３.２.３、４、６］ ［３.１.４］［３.２.３、４、６］ ［３.１.４］［３.２.３、４、６］ ［３.１.４］［３.２.３、４、６］ ［３.１.４］［３.２.３、４、６］ ［３.１.４］［３.２.３、４、６］ ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X) ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X) ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X) ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X) ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X) ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X) ( ・ M4AS ・ M4ASI ・ M4C ・ M4DI ・ L4X)※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ※ 図示。 だたし、図示が無いものは監督職員と協議する ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による (試験方法) (試験方法)(１)寸法の測定方法 (１)寸法の測定方法 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 (厚さ)供試体の周辺から20ｍｍ以上内側の四隅を0.05ｍｍまで測定できる測定器で測り、4 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 点の平均値を求めてパネルの厚さとする。 (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は (２)曲げ強度試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」による。 試験体は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 3号試験体とする。 幅及び厚さは製品寸法とし、支持スパン長さは400ｍｍとする。 試験方法は 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 試験体の表面からスパン中央全幅に集中荷重を載荷し、試験体が破壊した時の最大荷重を測定 する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい する。 同時に破壊時の中央部のたわみ量について、変位計を用いて測定する。 測定項目につい ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 ては、凍結融解試験前、同試験100、200、300サイクル完了後の合計4項目に亘って測定する。 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 (窯業系パネルⅡ類は200サイクルまでとする。 )なお、荷重を加える時の平均速度は、1～3 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 分間で予想最大荷重に達する程度とする。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (３)吸水率試験は、JIS A 5430「繊維強化セメント板」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (４)難燃性試験は、JIS A 1321「建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法」に準じて行う。 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 (５)吸水による長さ変化率試験は、試験体(幅40ｍｍ×長さ160ｍｍ×素材厚さ)を乾燥機に入 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 れ、その温度を60±3℃に保ち24時間経過した後取り出してJIS K 8123「塩化カルシウム(試 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す 薬)」に規定する塩化カルシウム又は JIS K 1464「工業用乾燥剤」に規定する品質に適合す るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が るシリカゲルで調湿したデシケータに入れ、常温まで冷却する。 次に、試験片の標線間隔が 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 140ｍｍになるように標線を刻む。 その後、1/150ｍｍ以上の精度をもつコンパレータを用いて 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て 標線間の長さを測定し、それを基準(Ｌ1)とする。 次に試験片の長さ方向を水平にこば立て し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 し、その上端が水平下約30ｍｍとなるように保持して、常温の水中に浸せきする。 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 24時間経過した後、試験片を水中から取り出して湿布で表面に付着した水を拭き取り､再び標 線間の長さ(Ｌ2)を測る。 線間の長さ(Ｌ2)を測る。 線間の長さ(Ｌ2)を測る。 線間の長さ(Ｌ2)を測る。 線間の長さ(Ｌ2)を測る。 線間の長さ(Ｌ2)を測る。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 吸水による長さ変化率(ΔＬ)は、次式によって求める。 (ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％)(ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％)(ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％)(ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％)(ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％)(ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％)(ΔＬ)＝ (Ｌ2 － Ｌ1)/ Ｌ1×１００ ΔＬ ：吸水による長さ変化率(％) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ1：乾燥時の標線間の長さ(ｍｍ) Ｌ2 ：吸水時の標線間の長さ(ｍｍ)(６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって (６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって (６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって (６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって (６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって (６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって (６)耐凍結融解性能試験は、JIS A 5422「窯業系サイディング」の気中凍結水中融解法によって 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ 行う｡100、200、300各サイクル完了時の曲げ強度測定及び外観の状態を観察する。 (窯業系パ ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) ネルⅡ類は200サイクルまでとする。 ) 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 凍結融解操作の試験条件は、試験片の切断小口面をあらかじめシールし、5～35℃の清水中 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 に24時間浸せきさせた後、凍結融解試験装置の槽内に設置し、-20±3℃の気中で約2時間の凍結 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 20±3℃の水中で約1時間の融解を行う約3時間を1サイクルとする。 (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に (７)耐衝撃性能試験は、JIS A 1408「建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法」の衝撃性試験に 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 準じて行う。 試験体の支持装置は、記号S２対辺単純支持方法による。 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり 試験体の大きさは、4号(長さ400ｍｍ，幅300ｍｍ)とする。 おもりは、鋼製のなす形おもり とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 とし、記号(Ｗ１－1000)、質量1,000gとする。 試験体を支持装置で支持して、堅固な床に水 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 水平に置き、おもりを試験体のほぼ中央の鉛直上1.0ｍから試験体の弱点部に自然落下させ、 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 裏面に達する穴の「有・無」を確認する。 金属複合板の残留変形量は、最大くぼみ深さを測定 する。 する。 改質アスファルト 改質アスファルトシート防水 シート防水改質アスファルトシートの種類及び厚さ 改質アスファルトシートの種類及び厚さ 改質アスファルトシートの種類及び厚さ 改質アスファルトシートの種類及び厚さ 改質アスファルトシートの種類及び厚さ 改質アスファルトシートの種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) ・ ・粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 用途による区分 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) ・ ・部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上)立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 絶縁断熱工法の防水湿シート 絶縁断熱工法の防水湿シート 絶縁断熱工法の防水湿シート 絶縁断熱工法の防水湿シート 絶縁断熱工法の防水湿シート 絶縁断熱工法の防水湿シート ・設置する ・設置する ・設置しない ・設置しない脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ 改質アスファルトシートの製造所の指定 ・ (個) ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.4.1から表3.4.3による ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ ・ ・機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 機械的固定工法の場合の一般部のルーフィングシートの張付け 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法66 合成高分子系ルー 合成高分子系ルーフィングシート防水 フィングシート防水 ※ 設置しない ・ 設置する ※ 設置しない ・ 設置する ※ 設置しない ・ 設置する ※ 設置しない ・ 設置する ※ 設置しない ・ 設置する ※ 設置しない ・ 設置するＳＩ－Ｍ２の絶縁用シートの材種 ＳＩ－Ｍ２の絶縁用シートの材種 ＳＩ－Ｍ２の絶縁用シートの材種 ＳＩ－Ｍ２の絶縁用シートの材種 ＳＩ－Ｍ２の絶縁用シートの材種 ＳＩ－Ｍ２の絶縁用シートの材種Ｓ－Ｍ２及びＳＩ－Ｍ２の立上り部の工法 Ｓ－Ｍ２及びＳＩ－Ｍ２の立上り部の工法 Ｓ－Ｍ２及びＳＩ－Ｍ２の立上り部の工法 Ｓ－Ｍ２及びＳＩ－Ｍ２の立上り部の工法 Ｓ－Ｍ２及びＳＩ－Ｍ２の立上り部の工法 Ｓ－Ｍ２及びＳＩ－Ｍ２の立上り部の工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法 ※ 接着工法(立ち上がり面のシートの厚さ ※ 1.5ｍｍ ・) ・ 機械的固定工法ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ＳⅠ－Ｍ１及びＳⅠ－Ｍ２における防湿用フィルムの設置 ※ 発泡ポリエチレンシート ・ ※ 発泡ポリエチレンシート ・ ※ 発泡ポリエチレンシート ・ ※ 発泡ポリエチレンシート ・ ※ 発泡ポリエチレンシート ・ ※ 発泡ポリエチレンシート ・77 塗膜防水 塗膜防水 防水層の種別 防水層の種別 ［３.６.２、３] ［３.６.２、３]工法 工法 種別 種別 施工箇所 施工箇所 仕上塗料 仕上塗料 高日射反 高日射反 備考 備考種類 種類 使用量 使用量 射率防水 射率防水 ・Ｐ０Ｘ ・Ｐ０Ｘ ※２成分形アク ※２成分形アク ※主材料の ※主材料の ・適用する ・適用する 脱気装置 脱気装置 リルウレタン リルウレタン ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない 樹脂系 樹脂系 ・・ 改修用ドレン 改修用ドレン・ふっ素樹脂系 ・ふっ素樹脂系 ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない・アクリルシリ ・アクリルシリ・Ｌ４Ｘ ・Ｌ４Ｘ コン樹脂系 コン樹脂系 ※主材料の ※主材料の ・適用する ・適用する 脱気装置 脱気装置・・ ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない・・・Ｐ１Ｙ ・Ｐ１Ｙ ※Ｙ－２ ※Ｙ－２ 保護層 保護層 ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない・Ｐ２Ｙ ・Ｐ２Ｙ ※Ｙ－２ ※Ｙ－２ 保護層 保護層 ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けない ・設ける ・設けないＸ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の種類 ※ 主材料の製造所の仕様 ・Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個) Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個) Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個) Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個) Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個) Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個) Ｘ－１(絶縁工法)の脱気装置の設置数量 ※ 主材料の製造所の仕様 ・ (個)88 シーリング シーリング シーリング改修工法の種類 シーリング改修工法の種類 シーリング改修工法の種類 シーリング改修工法の種類 シーリング改修工法の種類 シーリング改修工法の種類 ・ シーリング充填工法 ・ シーリング充填工法 ・ シーリング充填工法 ・ シーリング充填工法 ・ シーリング充填工法 ・ シーリング充填工法 ・ シーリング再充填工法 ・ シーリング再充填工法 ・ シーリング再充填工法 ・ シーリング再充填工法 ・ シーリング再充填工法 ・ シーリング再充填工法 ・ 拡幅シーリング再充填工法 ・ 拡幅シーリング再充填工法 ・ 拡幅シーリング再充填工法 ・ 拡幅シーリング再充填工法 ・ 拡幅シーリング再充填工法 ・ 拡幅シーリング再充填工法 ・ ブリッジ工法 ・ ブリッジ工法※Ｘ－１ ※Ｘ－１・Ｘ－２ ・Ｘ－２・Ｘ－１Ｈ ・Ｘ－１Ｈ・Ｘ－２Ｈ ・Ｘ－２Ｈ・Ｘ－２Ｈ ・Ｘ－２Ｈ・Ｘ－１Ｈ ・Ｘ－１Ｈ製造所の仕様 製造所の仕様製造所の仕様 製造所の仕様・Ｘ－１ ・Ｘ－１※Ｘ－２ ※Ｘ－２［３.７.２、３、３.７.７］ ［３.７.２、３、３.７.７］ ［３.７.２、３、３.７.７］ ［３.７.２、３、３.７.７］ ［３.７.２、３、３.７.７］ ［３.７.２、３、３.７.７］既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 既存のといその他の撤去及び降雨等に対する養生方法 ※ 図示 アルミニウム製笠木 アルミニウム製笠木 ［３.９.２、３］ ［３.９.２、３］種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) 種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) 種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) 種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) 種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) 種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) 種類 ・ オープン形式( ・ 押出250形 ・ 押出300形 ・ 押出350形 ) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) ・ 板材折曲げ形( ・ オープン形式 ・ シール形式) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ) 本体幅( )ｍｍ 板厚( ※ 2.0ｍｍ ・ ｍｍ)表面処理 種別()種 表面処理 種別()種 表面処理 種別()種 表面処理 種別()種 表面処理 種別()種 表面処理 種別()種 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( ) 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( ) 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( ) 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( ) 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( ) 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( ) 色合等 ・ 標準色( ) ・ 特注色( )既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) 既存笠木等の撤去 ・ 行う(範囲 ※ 図示 ・ ) ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない下地補修の工法 ※ 図示 ・ 下地補修の工法 ※ 図示 ・ 下地補修の工法 ※ 図示 ・ 下地補修の工法 ※ 図示 ・ 下地補修の工法 ※ 図示 ・ 下地補修の工法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・ 板材折曲げ形の笠木の取付方法 ※ 図示 ・笠木の固定金具の工法等 笠木の固定金具の工法等 笠木の固定金具の工法等 笠木の固定金具の工法等 笠木の固定金具の工法等 笠木の固定金具の工法等鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ 鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ 鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ 鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ 鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ 鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ 鋼管製といの防露巻き ※ 改修標準仕様書表3.8.4による ・ たてどい受金物の取付け ※ 図示 ・ たてどい受金物の取付け ※ 図示 ・ たてどい受金物の取付け ※ 図示 ・ たてどい受金物の取付け ※ 図示 ・ たてどい受金物の取付け ※ 図示 ・ たてどい受金物の取付け ※ 図示 ・ 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法防水層の種別 防水層の種別工法 工法 種別 種別 施工箇所 施工箇所 断熱材 断熱材 絶縁用シート 絶縁用シート 立上り部の保護 立上り部の保護・Ｐ２Ａ ・Ｐ２Ａ ・Ａ－１ ・Ａ－１ ※ポリエチレン ※ポリエチレン ・乾式保護材 ・乾式保護材※Ａ－２ ※Ａ－２ ・コンクリート ・コンクリート・Ａ－３ ・Ａ－３ 押え 押え・Ｂ－１ ・Ｂ－１ ・れんが押え ・れんが押え・Ｐ１Ｂ ・Ｐ１Ｂ ※Ｂ－２ ※Ｂ－２ ※JIS R 1250 ※JIS R 1250 ※JIS R 1250 ※JIS R 1250 ※JIS R 1250 ※JIS R 1250・Ｐ２ＡＩ ・Ｐ２ＡＩ ・ＡＩ－１ ・ＡＩ－１ (材質) (材質) ※フラット ※フラット※ＡＩ－２ ※ＡＩ－２ JISA9521に基づく押出法 JISA9521に基づく押出法 JISA9521に基づく押出法 JISA9521に基づく押出法 JISA9521に基づく押出法 JISA9521に基づく押出法 ヤーンクロス ヤーンクロス・ＡＩ－３ ・ＡＩ－３ ポリスチレンフォーム断 ポリスチレンフォーム断 ポリスチレンフォーム断 ポリスチレンフォーム断 ポリスチレンフォーム断 ポリスチレンフォーム断・Ｐ１ＢＩ ・Ｐ１ＢＩ ・ＢＩ－１ ・ＢＩ－１ 熱材3種ｂＡ(スキン層 熱材3種ｂＡ(スキン層 熱材3種ｂＡ(スキン層 熱材3種ｂＡ(スキン層 熱材3種ｂＡ(スキン層 熱材3種ｂＡ(スキン層 ・・※ＢＩ－２ ※ＢＩ－２ 付き) 付き)(厚さ)(ｍｍ) (厚さ)(ｍｍ) ※25 ・50 ※25 ・50 ・ ・改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さたもの。 たもの。 たもの。 たもの。 たもの。 たもの。 (品質・性能) (品質・性能)・ 窯業系パネル ・ 窯業系パネル ・ 金属複合板 ・ 金属複合板分類・規格 分類・規格 Ⅰ類 Ⅰ類寸法(ｍｍ) 寸法(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ)幅(ｍｍ) 幅(ｍｍ)寸法の許容差 寸法の許容差 厚さ：＋10％、－5％、幅：±1％ 厚さ：＋10％、－5％、幅：±1％ 厚さ：＋10％、－5％、幅：±1％ 厚さ：＋10％、－5％、幅：±1％ 厚さ：＋10％、－5％、幅：±1％ 厚さ：＋10％、－5％、幅：±1％－－ 出荷時の含水率 出荷時の含水率 出荷時において10％以下 出荷時において10％以下 出荷時において10％以下 出荷時において10％以下 出荷時において10％以下 出荷時において10％以下550以上 550以上 300以上 300以上 曲げ強さ・曲げモーメ 曲げ強さ・曲げモーメ 標準時 標準時ント(Ｎ・ｃｍ) ント(Ｎ・ｃｍ) 凍結融解完 凍結融解完 400以上(300) 400以上(300) 250以上(300) 250以上(300)(スパン40ｃｍにおけ (スパン40ｃｍにおけ (スパン40ｃｍにおけ (スパン40ｃｍにおけ (スパン40ｃｍにおけ (スパン40ｃｍにおけ 了時 了時 る単位幅1ｃｍあたり る単位幅1ｃｍあたり る単位幅1ｃｍあたり る単位幅1ｃｍあたり る単位幅1ｃｍあたり る単位幅1ｃｍあたり (試験サイ (試験サイ の曲げモーメント) の曲げモーメント) クル数) クル数)吸水率(％) 吸水率(％) 20以下 20以下 1以下 1以下吸水による長さ変化率(％) 吸水による長さ変化率(％) 吸水による長さ変化率(％) 吸水による長さ変化率(％) 吸水による長さ変化率(％) 吸水による長さ変化率(％) 0.07以下 0.07以下 0.01以下 0.01以下難燃性 難燃性 不燃 不燃 表面材は不燃 表面材は不燃耐凍結融解性能 耐凍結融解性能 ３００サイクル ３００サイクル ３００サイクル後、著しい ３００サイクル後、著しい ３００サイクル後、著しい ３００サイクル後、著しい ３００サイクル後、著しい ３００サイクル後、著しい後、著しい割れ、 後、著しい割れ、 割れ、剥離がなく、外観 割れ、剥離がなく、外観 割れ、剥離がなく、外観 割れ、剥離がなく、外観 割れ、剥離がなく、外観 割れ、剥離がなく、外観剥離がなく、外 剥離がなく、外 上の異常がないこと。 上の異常がないこと。 観上の異常が 観上の異常が (明らかに吸水しないと (明らかに吸水しないと (明らかに吸水しないと (明らかに吸水しないと (明らかに吸水しないと (明らかに吸水しないとないこと。 ないこと。 認められるものは耐凍結 認められるものは耐凍結 認められるものは耐凍結 認められるものは耐凍結 認められるものは耐凍結 認められるものは耐凍結融解試験を省略できる。 ) 融解試験を省略できる。 ) 融解試験を省略できる。 ) 融解試験を省略できる。 ) 融解試験を省略できる。 ) 融解試験を省略できる。 )耐衝撃性能 耐衝撃性能りを高さ1.0ｍから試験 りを高さ1.0ｍから試験 りを高さ1.0ｍから試験 りを高さ1.0ｍから試験 りを高さ1.0ｍから試験 りを高さ1.0ｍから試験1.0ｍから試験体の弱点部に落と 1.0ｍから試験体の弱点部に落と 1.0ｍから試験体の弱点部に落と 1.0ｍから試験体の弱点部に落と 1.0ｍから試験体の弱点部に落と 1.0ｍから試験体の弱点部に落と 体の弱点部に落とした 体の弱点部に落としたしたとき、裏面に達する穴があか したとき、裏面に達する穴があか したとき、裏面に達する穴があか したとき、裏面に達する穴があか したとき、裏面に達する穴があか したとき、裏面に達する穴があか とき、裏面に達する穴 とき、裏面に達する穴ないこと。 ないこと。 があかないこと。 残留 があかないこと。 残留変形量1/100以下。 変形量1/100以下。 変形量1/100以下。 変形量1/100以下。 変形量1/100以下。 変形量1/100以下。 剛性(E×I) 剛性(E×I) －－ 80,000Ｎ・ｃｍ2以上 80,000Ｎ・ｃｍ2以上 80,000Ｎ・ｃｍ2以上 80,000Ｎ・ｃｍ2以上 80,000Ｎ・ｃｍ2以上 80,000Ｎ・ｃｍ2以上(スパン40ｃｍ幅30ｃｍの中央曲げ (スパン40ｃｍ幅30ｃｍの中央曲げ (スパン40ｃｍ幅30ｃｍの中央曲げ (スパン40ｃｍ幅30ｃｍの中央曲げ (スパン40ｃｍ幅30ｃｍの中央曲げ (スパン40ｃｍ幅30ｃｍの中央曲げ 時に荷重720Ｎの時、たわみ4ｍｍ 時に荷重720Ｎの時、たわみ4ｍｍ 時に荷重720Ｎの時、たわみ4ｍｍ 時に荷重720Ｎの時、たわみ4ｍｍ 時に荷重720Ｎの時、たわみ4ｍｍ 時に荷重720Ｎの時、たわみ4ｍｍ 以下となる剛性) 以下となる剛性) フィルム フィルム 厚さ 厚さ 0.15ｍｍ以上 0.15ｍｍ以上又はフラット 又はフラット 70g／ｍ2程度 70g／ｍ2程度ヤーンクロス ヤーンクロス 70g／ｍ2程度 70g／ｍ2程度・・質量500g(窯業系パネルⅠ類は 質量500g(窯業系パネルⅠ類は 質量500g(窯業系パネルⅠ類は 質量500g(窯業系パネルⅠ類は 質量500g(窯業系パネルⅠ類は 質量500g(窯業系パネルⅠ類は1,000g)のなす形おもりを高さ 1,000g)のなす形おもりを高さ 1,000g)のなす形おもりを高さ 1,000g)のなす形おもりを高さ 1,000g)のなす形おもりを高さ 1,000g)のなす形おもりを高さ質量500gのなす形おも 質量500gのなす形おも 質量500gのなす形おも 質量500gのなす形おも 質量500gのなす形おも 質量500gのなす形おも屋根露出防水 防水層の種類 屋根露出防水 防水層の種類 屋根露出防水 防水層の種類 屋根露出防水 防水層の種類 屋根露出防水 防水層の種類 屋根露出防水 防水層の種類高日射反 高日射反工法 工法 種別 種別 施工 施工 断熱材 断熱材 仕上塗料 仕上塗料 射率の防 射率の防 備考 備考箇所 箇所 水水種類 種類 使用量 使用量・適用する ・適用する ・M4C ・M4C ・C-1 ・C-1 ・・ ・・※C-2 ※C-2 ※製造所 ※製造所・C-3 ・C-3・C-4 ・C-4・適用する ・適用する ・M3D ・M3D ・D-1 ・D-1 ・・ ・・ 脱気装置 脱気装置・P0D ・P0D ※D-2 ※D-2 ※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける・設けない ・設けない改修用ドレン 改修用ドレン・設ける ・設ける・設けない ・設けない・適用する ・適用する ・P0DI ・P0DI ・DI-1 ・DI-1 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 ・・ ・・ 脱気装置 脱気装置・M3DI ・M3DI ※DI-2 ※DI-2 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス ※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける・M4DI ・M4DI チック断熱材 チック断熱材 ・設けない ・設けない(種類) (種類) 改修用ドレン 改修用ドレン ※硬質ウレタンフォー ※硬質ウレタンフォー ※硬質ウレタンフォー ※硬質ウレタンフォー ※硬質ウレタンフォー ※硬質ウレタンフォー ・設ける ・設ける ム断熱材２種２号 ム断熱材２種２号 ム断熱材２種２号 ム断熱材２種２号 ム断熱材２種２号 ム断熱材２種２号 ・設けない ・設けない ・ ・(厚さ)(ｍｍ) (厚さ)(ｍｍ) ※25 ・50 ※25 ・50 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) ・ ・部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6013に基づく種類及び厚さ 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) ・ ・屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り 屋根露出防水絶縁断熱工法の場合の、ルーフドレン回り及び立上り部周辺の断熱材の張り屋内防水 屋内防水工法 工法 種別 種別 施工場所 施工場所・ Ｐ１Ｅ ・ Ｐ１Ｅ ・ Ｅ－１ ・ Ｅ－１・ Ｐ２Ｅ ・ Ｐ２Ｅ ※ Ｅ－２ ※ Ｅ－２Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ ) Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ ) Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ ) Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ ) Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ ) Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ ) Ｅ－１の場合で工程３を行う部位( ※ 貯水槽、浴槽等常時水に接する部位 ・ )保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない 保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない 保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない 保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない 保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない 保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない 保護層 ・ 設ける( ※ 図示 ・ ) ・設けない立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 立上り部の押え金物の材質、形状及び寸法 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 ※ アルミニウム製 L-30×15×2.0ｍｍ程度 屋上排水溝 ・ 図示 ・ 屋上排水溝 ・ 図示 ・ 屋上排水溝 ・ 図示 ・ 屋上排水溝 ・ 図示 ・ 屋上排水溝 ・ 図示 ・ 屋上排水溝 ・ 図示 ・ の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個) 脱気装置の設置数量 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ (個)脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・脱気装置の種類 ※ アスファルトルーフィング類の製造所の指定 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ ※ 改修標準仕様書表3.3.3から表3.3.9による ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・じまい位置 ※ 図示 ・ じまい位置 ※ 図示 ・ じまい位置 ※ 図示 ・ じまい位置 ※ 図示 ・ じまい位置 ※ 図示 ・ じまい位置 ※ 図示 ・55 屋根露出防水 屋根露出防水防水層の種別 防水層の種別 ［３．４．２、３］ ［３．４．２、３］高日射反 高日射反 工法 工法 種別 種別 施工箇所 施工箇所 断熱材 断熱材 仕上塗料 仕上塗料 備考 備考射率の防 射率の防 水水 種類 種類 使用量 使用量・MA4S ・MA4S ・AS-T1 ・AS-T1 ・・ ・・ ・適用す ・適用す る る・AS-T2 ・AS-T2 ※製造所 ※製造所・AS-J2 ・AS-J2・M3AS ・M3AS ・AS-T3 ・AS-T3 ・・ ・・ ・適用す ・適用す 脱気装置 脱気装置 る る・AS-T4 ・AS-T4 ※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける・P0AS ・P0AS・AS-J1 ・AS-J1 ・設けない ・設けない・AS-J3 ・AS-J3 改修用ドレン 改修用ドレン ・設ける ・設ける ・設けない ・設けない・M3ASI ・M3ASI ・ASI-T1 ・ASI-T1 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 JIS A 9521(建築用断熱 ・・ ・・ ・適用す ・適用す 脱気装置 脱気装置 る る・M4ASI ・M4ASI ・ASI-J1 ・ASI-J1 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス 材)に基づく発泡プラス ※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける・P0ASI ・P0ASI チック断熱材 チック断熱材 ・設けない ・設けない(種類) (種類) 改修用ドレン 改修用ドレン ※硬質ウレタンフォーム ※硬質ウレタンフォーム ※硬質ウレタンフォーム ※硬質ウレタンフォーム ※硬質ウレタンフォーム ※硬質ウレタンフォーム ・設ける ・設ける 断熱材２種２号 断熱材２種２号 ・設けない ・設けない ・ ・ 防湿層 防湿層(厚さ) (厚さ) ・設ける ・設ける ※25ｍｍ ※25ｍｍ ・設けない ・設けない ・50ｍｍ ・50ｍｍ の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様屋内防水 屋内防水 防水層の種別 防水層の種別保護層 保護層種別 種別 施工箇所 施工箇所 平場のモルタル塗り 平場のモルタル塗り 立上り部の保護モ 立上り部の保護モ塗厚 塗厚 工法 工法 ルタルの塗厚 ルタルの塗厚・ Ｓ－Ｃ１ ・ Ｓ－Ｃ１ ・・ ・・ ・ 床塗り ・ 床塗り ※ 7ｍｍ以下 ※ 7ｍｍ以下・ 下地モルタル塗り ・ 下地モルタル塗り ・・・・合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ 合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ 合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ 合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ 合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ 合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ 合成高分子系ルーフィングシートの種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ ・JIS A 6008に基づく種類及び厚さ 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 材料構成による区分 ※ R種 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) 厚さ ( ｍｍ以上) ・ ・固定金具の材質及び寸法形状 固定金具の材質及び寸法形状 固定金具の材質及び寸法形状 固定金具の材質及び寸法形状 固定金具の材質及び寸法形状 固定金具の材質及び寸法形状 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 ※ 防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工 したもので、厚さ0.4ｍｍ以上のもの したもので、厚さ0.4ｍｍ以上のもの したもので、厚さ0.4ｍｍ以上のもの したもので、厚さ0.4ｍｍ以上のもの したもので、厚さ0.4ｍｍ以上のもの したもので、厚さ0.4ｍｍ以上のもの ・ ・脱気装置の種類及び設置数量 脱気装置の種類及び設置数量 脱気装置の種類及び設置数量 脱気装置の種類及び設置数量 脱気装置の種類及び設置数量 脱気装置の種類及び設置数量 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の種類 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個) 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個) 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個) 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個) 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個) 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個) 接着工法の場合の脱気装置の設置数量 ※ ルーフィングシートの製造所の仕様 ・ (個)プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) プレキャストコンクリート部材下地の目地処理(接着工法の場合) ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わないプレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) プレキャストコンクリート部材の入隅部の増張り(種別S-F1、SI-F1の場合) ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない ・ 行う( ・ 図示 ・) ・ 行わない屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ 屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ 屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ 屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ 屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ 屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ 屋内防水で平場を保護コンクリート仕上げとする場合の厚さ ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ ※ 改修標準仕様書表3.5.1から表3.5.3による ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・ 用途による区分 ・［３.５.２～４] [表３.５.１～３] ［３.５.２～４] [表３.５.１～３] ［３.５.２～４] [表３.５.１～３] ［３.５.２～４] [表３.５.１～３] ［３.５.２～４] [表３.５.１～３] ［３.５.２～４] [表３.５.１～３]防水層の種別 防水層の種別高日射反 高日射反工法 工法 種別 種別 施工箇所 施工箇所 断熱材 断熱材 仕上塗料 仕上塗料 射率防水 射率防水種類 種類 使用量 使用量 備考 備考・P0S ・P0S ・S-F1 ・S-F1 ・・ ・・ ・適用する ・適用する ・・ 脱気装置 脱気装置・S4S ・S4S ※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける ・設けない ・設けない改修用ドレン 改修用ドレン・S-F2 ・S-F2 ・適用する ・適用する ・設ける ・設ける・S-M1 ・S-M1 ・・ ・・ ・適用する ・適用する ・設けない ・設けない※製造所 ※製造所・S-M2 ・S-M2 ・適用する ・適用する・S3S ・S3S ・S-F1 ・S-F1 ・・ ・・ ・適用する ・適用する 脱気装置 脱気装置※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける ・設けない ・設けない・S-F2 ・S-F2 ・適用する ・適用する・M4S ・M4S ・S-M1 ・S-M1 ・・ ・・ ・適用する ・適用する 脱気装置 脱気装置※製造所 ※製造所 ・設ける ・設ける ・設けない ・設けない・S-M2 ・S-M2 ・適用する ・適用するＳ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 Ｓ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 Ｓ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 Ｓ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 Ｓ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 Ｓ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 Ｓ－Ｆ１、Ｓ－Ｍ１、Ｓ－Ｆ２、Ｓ－Ｍ２の仕様 ※ 非歩行用 ・ 軽歩行用 ※ 非歩行用 ・ 軽歩行用 ※ 非歩行用 ・ 軽歩行用 ※ 非歩行用 ・ 軽歩行用 ※ 非歩行用 ・ 軽歩行用 ※ 非歩行用 ・ 軽歩行用 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様 の仕様99 とい とい. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(３) 建築改修工事特記仕様書(３)A-03 A-03－－ JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル11 ポリマーセメント ポリマーセメントモルタル モルタル22 ポリマーセメント ポリマーセメントスラリー スラリー33 吸水調整材 吸水調整材44 既調合モルタル 既調合モルタル４｜１ 外壁改修工事(共通事項)４｜１ 外壁改修工事(共通事項)４｜１ 外壁改修工事(共通事項)４｜１ 外壁改修工事(共通事項) (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 Ｔ ：タイルの母材破断 Ｔ ：タイルの母材破断 Ｔ ：タイルの母材破断 Ｔ ：タイルの母材破断 Ｔ ：タイルの母材破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 Ｇ ：下地板の母材破断 Ｇ ：下地板の母材破断 Ｇ ：下地板の母材破断 Ｇ ：下地板の母材破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること)(６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法(４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法［４.１.４］[４.３.１１～１６] ［４.１.４］[４.３.１１～１６] ［４.１.４］[４.３.１１～１６] ［４.１.４］[４.３.１１～１６] ［４.１.４］[４.３.１１～１６] ［４.１.４］[４.３.１１～１６]11 ひび割れ部改修工法 ひび割れ部改修工法22 欠損部改修工法 欠損部改修工法11 ひび割れ部改修工法 ひび割れ部改修工法 ・シーリング材 ・シーリング材 充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・充填材料の種類 ※ １成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない ※可とう性エポキシ樹脂 ※可とう性エポキシ樹脂 ※可とう性エポキシ樹脂 ※可とう性エポキシ樹脂 ※可とう性エポキシ樹脂 ※可とう性エポキシ樹脂 ・ シール工法 ・ シール工法 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ モルタル撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ 外壁)による 外壁)による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、 2 欠損部改修工法による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、 2 欠損部改修工法による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、 2 欠損部改修工法による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、 2 欠損部改修工法による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、 2 欠損部改修工法による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、 2 欠損部改修工法による モルタル撤去後のモルタル欠損部の補修は、2 欠損部改修工法による22 欠損部改修工法 欠損部改修工法※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) ※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) ※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) ※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) ※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) ※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) ※ 充填工法(欠損部の面積が0.25ｍ2／箇所程度以下の場合) 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル 充填材の種類 ※ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル・ モルタル塗替え工法 ・ モルタル塗替え工法 ・ モルタル塗替え工法 ・ モルタル塗替え工法 ・ モルタル塗替え工法 ・ モルタル塗替え工法 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) 既製目地材 ・ 使用する(形状 )仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 33 浮き部改修工法 浮き部改修工法 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜２ 外壁改修工事(コンクリート打放し仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)４｜３ 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁)［４.１.４］[４.３.９、１０] ［４.１.４］[４.３.９、１０] ［４.１.４］[４.３.９、１０] ［４.１.４］[４.３.９、１０] ［４.１.４］[４.３.９、１０] ［４.１.４］[４.３.９、１０] ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法 ・ 注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法44 外壁複合改修構工法 外壁複合改修構工法技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の11・ タイルを撤去しないで改修 ・ タイルを撤去しないで改修 ・ タイルを撤去しないで改修 ・ タイルを撤去しないで改修 ・ タイルを撤去しないで改修 ・ タイルを撤去しないで改修 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し 下地モルタルまで撤去後のコンクリート部分の改修は、4-2 外壁改修工事(コンクリート打放し※ タイルを撤去して改修 ※ タイルを撤去して改修 ※ タイルを撤去して改修 ※ タイルを撤去して改修 ※ タイルを撤去して改修 ※ タイルを撤去して改修ひび割れ部改修工法 ひび割れ部改修工法 22 アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ モルタル塗替え工法 既製目地材 ・ 使用する(形状 ) ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ厚又は全塗厚が25ｍｍを超える場合の措置 ※ 図示 ・ 仕上げ外壁)による 仕上げ外壁)による 仕上げ外壁)による 仕上げ外壁)による 仕上げ外壁)による 仕上げ外壁)による モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) モルタルを存置した場合のモルタル部分の改修は、4－3 外壁改修工事(モルタル塗仕上げ外壁) による による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、 3 欠損部改修工法による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、 3 欠損部改修工法による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、 3 欠損部改修工法による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、 3 欠損部改修工法による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、 3 欠損部改修工法による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、3 欠損部改修工法による タイル撤去後のタイル欠損部の補修は、 3 欠損部改修工法による・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 ・ モルタルを撤去して改修 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 モルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)４｜４ 外壁改修工事(タイル張り仕上げ外壁)タイルの形状、 タイルの形状、寸法等 寸法等見本焼き 見本焼き ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない ・行う(施工箇所： ) ※行わない試験張り 試験張り［４.１.４］［４.５.５、６］ ［４.１.４］［４.５.５、６］ ［４.１.４］［４.５.５、６］ ［４.１.４］［４.５.５、６］ ［４.１.４］［４.５.５、６］ ［４.１.４］［４.５.５、６］ ・・・・・・ 外壁複合改修構工法 外壁複合改修構工法技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする 技術評価を取得した工法とする平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 平成７年度建設省告示第１８６０号による「外壁複合改修構工法の開発」において、建設大臣の 6655 目地改修工法 目地改修工法・ 目地ひび割れ部改修工法 ・ 目地ひび割れ部改修工法 ・ 目地ひび割れ部改修工法 ・ 目地ひび割れ部改修工法 ・ 目地ひび割れ部改修工法 ・ 目地ひび割れ部改修工法・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合) ・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合) ・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合) ・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合) ・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合) ・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合) ・ タイル張替え工法(下地モルタルを撤去する場合)・ タイル部分張替え工法 ・ タイル部分張替え工法 ・ タイル部分張替え工法 ・ タイル部分張替え工法 ・ タイル部分張替え工法 ・ タイル部分張替え工法 注入口付アンカーピン本数 ・注入口付アンカーピン本数 ・注入口付アンカーピン本数 ・注入口付アンカーピン本数 ・注入口付アンカーピン本数 ・注入口付アンカーピン本数 ・ 浮き部改修工法 浮き部改修工法 44欠損部改修工法 欠損部改修工法 33アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径4ｍｍの丸棒で全ネジ切り加工をしたもの注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 注入口付アンカーピンの材質 ※ ステンレス鋼(SUS304)呼び径外径6ｍｍ程度 ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張り ・ セメントモルタルによるタイル(セラミックタイル)張りタイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り)タイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り)タイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り)タイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り)タイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り)タイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り)タイル張りの工法 ・ 外装タイル( ・ 密着張り ・ 改良圧着張り ・ 改良積上げ張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ ユニットタイル( ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り) ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り ・ 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 伸縮調整目地その他の目地 ※ 変成シリコーン系 ・ 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 接着剤の種類 ・ ポリマーセメントモルタル ・ 外装タイル接着剤張りの接着剤 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 貼付けモルタルの材料 ※ 現場調合材料 ・ 既調合材料 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 外装タイル張り下地等の下地モルタル及び下地調整材塗りの接着力試験 ・ 行う ・ 行わない 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 下地モルタル塗りを行うコンクリート素地面の処理 ・ ・ ・ ・ ・ ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地 位置 ※ 改修標準仕様書表4.5.1による ・ ※ 目荒し工法 ・※ 目荒し工法 ・※ 目荒し工法 ・※ 目荒し工法 ・※ 目荒し工法 ・※ 目荒し工法 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ シーリング材の種類 打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地 ※ ポリウレタン系 ・ ［４．１．４］［４．４．５、１６］ ［４．１．４］［４．４．５、１６］ ［４．１．４］［４．４．５、１６］ ［４．１．４］［４．４．５、１６］ ［４．１．４］［４．４．５、１６］ ［４．１．４］［４．４．５、１６］・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ ・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ ・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ ・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ ・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ ・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ ・ 伸縮調整目地改修工法 伸縮調整目地の位置及び寸法 ※ 図示 ・ Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法 Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法 Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法 Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法 Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法 Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法 Ａ)自動式低圧エポキシ樹脂注入工法、Ｂ)手動式エポキシ樹脂注入工法、Ｃ)機械式エポキシ樹脂注入工法既存塗膜等の除去、 既存塗膜等の除去、下地処理及び下地 下地処理及び下地22 下地調整材 下地調整材４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁)４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁)４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁)４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁)４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁)４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁)４｜５ 外壁改修工事(仕上塗材仕上げ外壁) コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン コンクリート面のひび割れ部及び欠損部の処理は、改修特記仕様書4-2章外壁改修工事(コン クリート打放し仕上げ外壁改修)による。 クリート打放し仕上げ外壁改修)による。 クリート打放し仕上げ外壁改修)による。 クリート打放し仕上げ外壁改修)による。 クリート打放し仕上げ外壁改修)による。 クリート打放し仕上げ外壁改修)による。 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 吹付け工法の模様材の種類 ・ (・所要量 (kg/m2))外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2)) 外壁用仕上塗料の種類 ・ (・所要量 (kg/m2))(品質・性能) (品質・性能)(試験方法) (試験方法) (１)試料の調製 (１)試料の調製 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS R5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 とする。 とする。 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法(品質・性能) (品質・性能) ［４.２.２］ ［４.２.２］項目 項目 品質・性能 品質・性能だれ だれ 下がり量(ｍｍ) 下がり量(ｍｍ) 5以内 5以内表面の状態 表面の状態 ひび割れの発生が無いこと。 ひび割れの発生が無いこと。 ひび割れの発生が無いこと。 ひび割れの発生が無いこと。 ひび割れの発生が無いこと。 ひび割れの発生が無いこと。 曲げ強さ(Ｎ/ｍｍ2) 曲げ強さ(Ｎ/ｍｍ2) 曲げ強さ(Ｎ/ｍｍ2) 曲げ強さ(Ｎ/ｍｍ2) 曲げ強さ(Ｎ/ｍｍ2) 曲げ強さ(Ｎ/ｍｍ2) 6.0以上 6.0以上圧縮強さ(Ｎ/ｍｍ2) 圧縮強さ(Ｎ/ｍｍ2) 圧縮強さ(Ｎ/ｍｍ2) 圧縮強さ(Ｎ/ｍｍ2) 圧縮強さ(Ｎ/ｍｍ2) 圧縮強さ(Ｎ/ｍｍ2) 20.0以上 20.0以上接着強さ(Ｎ/ｍｍ2) 接着強さ(Ｎ/ｍｍ2) 接着強さ(Ｎ/ｍｍ2) 接着強さ(Ｎ/ｍｍ2) 接着強さ(Ｎ/ｍｍ2) 接着強さ(Ｎ/ｍｍ2)標準条件 標準条件 1.0以上 1.0以上特殊条件 特殊条件 湿潤時 湿潤時 0.8以上 0.8以上低温時 低温時 0.5以上 0.5以上透水性 透水性 裏面のぬれ、水滴の付着が無いこと。 裏面のぬれ、水滴の付着が無いこと。 裏面のぬれ、水滴の付着が無いこと。 裏面のぬれ、水滴の付着が無いこと。 裏面のぬれ、水滴の付着が無いこと。 裏面のぬれ、水滴の付着が無いこと。 その他 その他 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 1)均質で有害と認められる異物の混入がないこと。 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 2)高分子エマルションは、常温常湿において製造 後６か月保存しても、変質しないこと。 後６か月保存しても、変質しないこと。 後６か月保存しても、変質しないこと。 後６か月保存しても、変質しないこと。 後６か月保存しても、変質しないこと。 後６か月保存しても、変質しないこと。 (品質・性能) (品質・性能) ［４.２.２］ ［４.２.２］広がり速度 広がり速度 長さ変化率 長さ変化率 引張接着性 引張接着性 曲げ性能 曲げ性能 吸水性 吸水性 耐久性 耐久性(ｃｍ/ｓ) (ｃｍ/ｓ) (収縮) (収縮) (材齢28日) (材齢28日) (材齢28日) (材齢28日) (72時間) (72時間) (劣化曲げ強さ) (劣化曲げ強さ)(％) (％) (Ｎ/ｍｍ2) (Ｎ/ｍｍ2) (Ｎ/ｍｍ2) (Ｎ/ｍｍ2) (％) (％) (Ｎ/ｍｍ2) (Ｎ/ｍｍ2)3以上 3以上 3以下 3以下 0.5以上 0.5以上 5.0以上 5.0以上 15以下 15以下 5.0以上 5.0以上保水係数 0.35～0.55 保水係数 0.35～0.55 保水係数 0.35～0.55 保水係数 0.35～0.55 保水係数 0.35～0.55 保水係数 0.35～0.55粘調係数 0.50～1.00 粘調係数 0.50～1.00 粘調係数 0.50～1.00 粘調係数 0.50～1.00 粘調係数 0.50～1.00 粘調係数 0.50～1.00モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 項目 項目 品質・性能 品質・性能 項目 項目 品質・性能 品質・性能保水率 保水率 70.0％以上 70.0％以上 長さ変化率 長さ変化率 0.20％以下 0.20％以下単位容積質量 単位容積質量 1.80ｋｇ/Ｌ以上 1.80ｋｇ/Ｌ以上 1.80ｋｇ/Ｌ以上 1.80ｋｇ/Ｌ以上 1.80ｋｇ/Ｌ以上 1.80ｋｇ/Ｌ以上 曲げ強さ 曲げ強さ 4.0Ｎ/ｍｍ2以上 4.0Ｎ/ｍｍ2以上接着強さ 接着強さ 標準時 標準時 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上温冷繰り返し後 温冷繰り返し後 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上改修標準仕様書表4.3.2による 改修標準仕様書表4.3.2による 改修標準仕様書表4.3.2による 改修標準仕様書表4.3.2による 改修標準仕様書表4.3.2による 改修標準仕様書表4.3.2による ［４.３.５］ ［４.３.５］［４.３.５］ ［４.３.５］※ 樹脂注入工法 ※ 樹脂注入工法工法の種類 工法の種類 ひび割れ幅(ｍｍ) ひび割れ幅(ｍｍ) 注入口間隔(ｍｍ) 注入口間隔(ｍｍ)注入量(ｍＬ／ｍ) 注入量(ｍＬ／ｍ)※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 0.2以上0.3未満 0.2以上0.3未満 ※40 ・ ※40 ・ 注入工法 注入工法 0.3以上0.5未満 0.3以上0.5未満 200～300 200～300 ※40 ・ ※40 ・ 0.5以上1.0未満 0.5以上1.0未満 ※70 ・ ※70 ・ ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 0.2以上0.3未満 0.2以上0.3未満 50～100 50～100 ※40 ・ ※40 ・ ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 0.3以上0.5未満 0.3以上0.5未満 100～200 100～2000.5以上1.0未満 0.5以上1.0未満 150～250 150～250 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・シーリング材 ・シーリング材充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ 充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ 充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ 充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ 充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ 充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ 充填材料 ※１成分形又は２成分形ポリウレタン系 ・ シーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わないシーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わないシーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わないシーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わないシーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わないシーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わないシーリング材の上にポリマーセメントモルタルの充填 ※ 行う ・ 行わない ※ 可とう性エポキシ樹脂 ※ 可とう性エポキシ樹脂 ※ 可とう性エポキシ樹脂 ※ 可とう性エポキシ樹脂 ※ 可とう性エポキシ樹脂 ※ 可とう性エポキシ樹脂・ シール工法 ・ シール工法 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂 ※ パテ状エポキシ樹脂 ・ 可とう性エポキシ樹脂※ 充填工法 ※ 充填工法 ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル ・ エポキシ樹脂モルタル ・ ポリマーセメントモルタル・・※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ モルタルを撤去しないで改修 ※ 樹脂注入工法 ※ 樹脂注入工法工法の種類 工法の種類 ひび割れ幅(ｍｍ) ひび割れ幅(ｍｍ) 注入口間隔(ｍｍ) 注入口間隔(ｍｍ)注入量(ｍＬ／ｍ) 注入量(ｍＬ／ｍ)※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 ※ 自動式低圧エポキシ樹脂 0.2以上0.3未満 0.2以上0.3未満 ※40 ・ ※40 ・ 注入工法 注入工法 0.3以上0.5未満 0.3以上0.5未満 200～300 200～300 ※40 ・ ※40 ・ 0.5以上1.0未満 0.5以上1.0未満 ※70 ・ ※70 ・ ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 ・ 手動式エポキシ樹脂注入工法 0.2以上0.3未満 0.2以上0.3未満 50～100 50～100 ※40 ・ ※40 ・ ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 ・ 機械式エポキシ樹脂注入工法 0.3以上0.5未満 0.3以上0.5未満 100～200 100～2000.5以上1.0未満 0.5以上1.0未満 150～250 150～250 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 コア抜取りの場合の抜取り部の補修方法 ※ポリマーセメントモルタル充填 ・ 図示 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法 ・ Ｕカットシール材充填工法［４.１.４］[４.２.４、５、６、７] ［４.１.４］[４.２.４、５、６、７] ［４.１.４］[４.２.４、５、６、７] ［４.１.４］[４.２.４、５、６、７] ［４.１.４］[４.２.４、５、６、７] ［４.１.４］[４.２.４、５、６、７]［４.１.４］[４.２.４、８] ［４.１.４］[４.２.４、８] ［４.１.４］[４.２.４、８] ［４.１.４］[４.２.４、８] ［４.１.４］[４.２.４、８] ［４.１.４］[４.２.４、８]［４.１.４］[４.３.５、６、７、８] ［４.１.４］[４.３.５、６、７、８] ［４.１.４］[４.３.５、６、７、８] ［４.１.４］[４.３.５、６、７、８] ［４.１.４］[４.３.５、６、７、８] ［４.１.４］[４.３.５、６、７、８]注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ ※70 ・ ※70 ・ ※130 ・ ※130 ・ ※70 ・ ※70 ・ ※130 ・ ※130 ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ 注入状況の確認方法 ※ 注入量により確認 ・ コアの抜取りを行う ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ コア抜取りの場合の個数 ※ 長さ500ｍごと及びその端数につき1個 ・ タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 タイル部分張替え工法及びタイル張替え工法用接着剤の種類 ［４.４.５、８] ［４.４.５、８]出隅 天端 出隅 天端出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする) 出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする) 出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする) 出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする) 出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする) 出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする) 出隅、窓台、マグサ(標準一体成型品以外は接着成型品とする)内 装 内 装外 装 外 装役物の使用箇所 役物の使用箇所耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する 耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する 耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する 耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する 耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する 耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する 耐滑り性：JIS A 1509-12(セラミックタイル試験方法ー第12部：耐滑り性試験方法) で規定する C.S.R値は0.4～1.0とする。 C.S.R値は0.4～1.0とする。 C.S.R値は0.4～1.0とする。 C.S.R値は0.4～1.0とする。 C.S.R値は0.4～1.0とする。 C.S.R値は0.4～1.0とする。 C.S.R値は0.4～1.0とする。 温度依存性(℃) 温度依存性(℃) 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品 緩衝油の流動点は、JIS K 2269(原油及び石油製品の流動点並びに石油製品曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 曇り点試験方法)により測定し、－15℃以下であること。 ス ト ッ プ 力ス ト ッ プ 力ストップ入力 ストップ入力 60Ｎ・ｍ以下 60Ｎ・ｍ以下 100Ｎ・ｍ以下 100Ｎ・ｍ以下 100Ｎ・ｍ以下 100Ｎ・ｍ以下但し、コンシールド型は 但し、コンシールド型は 但し、コンシールド型は 但し、コンシールド型は 但し、コンシールド型は 但し、コンシールド型は200Ｎ・ｍ以下 200Ｎ・ｍ以下ストップ解除力 ストップ解除力 8Ｎ・ｍ以上 8Ｎ・ｍ以上 3Ｎ・ｍ以上 3Ｎ・ｍ以上 10Ｎ・ｍ以上 10Ｎ・ｍ以上ーー ーー バックチェック性 バックチェック性 ドア開扉方向に荷重60Ｎ/ｍ2 ドア開扉方向に荷重60Ｎ/ｍ2 ドア開扉方向に荷重60Ｎ/ｍ2 ドア開扉方向に荷重60Ｎ/ｍ2 ドア開扉方向に荷重60Ｎ/ｍ2 ドア開扉方向に荷重60Ｎ/ｍ2能(秒) 能(秒) を開扉50°から負荷する。 バ を開扉50°から負荷する。 バ を開扉50°から負荷する。 バ を開扉50°から負荷する。 バ を開扉50°から負荷する。 バ を開扉50°から負荷する。 バ(バックチェック (バックチェック ックチェック開始角度(70～ ックチェック開始角度(70～ ックチェック開始角度(70～ ックチェック開始角度(70～ ックチェック開始角度(70～ ックチェック開始角度(70～機能を有する機 機能を有する機 85°)から更に20°まで開く 85°)から更に20°まで開く 85°)から更に20°まで開く 85°)から更に20°まで開く 85°)から更に20°まで開く 85°)から更に20°まで開く種のみ適用) 種のみ適用) 間の時間は0.8秒以上として 間の時間は0.8秒以上として 間の時間は0.8秒以上として 間の時間は0.8秒以上として 間の時間は0.8秒以上として 間の時間は0.8秒以上としていること。 いること。 ーー ーー ディレードアク ディレードアク 開扉90°の位置からディレー 開扉90°の位置からディレー 開扉90°の位置からディレー 開扉90°の位置からディレー 開扉90°の位置からディレー 開扉90°の位置からディレーション性能(秒) ション性能(秒) ドアクション解除角度までの ドアクション解除角度までの ドアクション解除角度までの ドアクション解除角度までの ドアクション解除角度までの ドアクション解除角度までのディレード アク ディレード アク 時間が10秒以上確保でき、ま 時間が10秒以上確保でき、ま 時間が10秒以上確保でき、ま 時間が10秒以上確保でき、ま 時間が10秒以上確保でき、ま 時間が10秒以上確保でき、まション解除角度 ション解除角度 た、その時間の調整が可能で た、その時間の調整が可能で た、その時間の調整が可能で た、その時間の調整が可能で た、その時間の調整が可能で た、その時間の調整が可能で(60～75°)(デ (60～75°)(デ あること。 あること。 ィレードアクショ ィレードアクション機能を有する機 ン機能を有する機種のみ適用) 種のみ適用)ーー ーー 戸の閉鎖位置 戸の閉鎖位置 ±3ｍｍ以内 ±3ｍｍ以内(中心吊り込み両 (中心吊り込み両自由のみに適用) 自由のみに適用)耐 久 性耐 久 性繰返し開閉 繰返し開閉 Grade2 Grade2 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初 耐久試験後も上記初 耐久試験後も上記初 耐久試験後も上記初後の閉じモ 後の閉じモ 満足していること。 満足していること。 期値を満足している 期値を満足している 期値を満足している 期値を満足しているーメント ーメント こと。 こと。 こと。 こと。 (Ｎ・ｍ) (Ｎ・ｍ)繰返し開閉 繰返し開閉 Grade2 Grade2 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初 耐久試験後も上記初 耐久試験後も上記初 耐久試験後も上記初後の効率 後の効率 満足していること。 満足していること。 期値を満足している 期値を満足している 期値を満足している 期値を満足している(％) (％) こと。 こと。 こと。 こと。 繰返し開閉後の閉 繰返し開閉後の閉 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 耐久試験後も上記初期値を満足していること。 じ速度(秒) じ速度(秒)ーー ーー 繰返し開閉後の 繰返し開閉後の 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値をバックチェック バックチェック 満足していること。 満足していること。 性能(秒) 性能(秒)ーー ーー 繰返し開閉後の 繰返し開閉後の 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値を 耐久試験後も上記初期値をディレードアク ディレードアク 満足していること。 満足していること。 ション性能(秒) ション性能(秒)ーー ーー 繰り返し開閉後の 繰り返し開閉後の 耐久試験後±6ｍｍ 耐久試験後±6ｍｍ戸閉鎖位置(ｍｍ) 戸閉鎖位置(ｍｍ) 以内 以内耐久性の試験 耐久性の試験 Grade2 Grade2 20万回 20万回 10万回 10万回 30万回 30万回回数(繰り返 回数(繰り返し開閉回数) し開閉回数)注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注１.パラレル取付けは、右記の閉じモーメントの70％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 注２.コンシールド型は右記の閉じモーメントの50％程度までとする。 Grade1を選定する場合は、図示による。 Grade1を選定する場合は、図示による。 Grade1を選定する場合は、図示による。 Grade1を選定する場合は、図示による。 Grade1を選定する場合は、図示による。 Grade1を選定する場合は、図示による。 Grade1を選定する場合は、図示による。 (試験方法) (試験方法)１)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクロ １)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクロ １)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクロ １)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクロ １)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクロ １)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクロ １)性能試験は、JIS A 1510-3(建築用ドア金物の試験方法－第３部：フロアヒンジ、ドアクローザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 ーザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 ーザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 ーザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 ーザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 ーザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 ーザ及びヒンジクローザ)に規定する試験方法による。 12 12 鍵鍵マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む マスターキー ※ 製作する(組) ・ 製作しない ・ 既存に組込む鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない 鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない 鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない 鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない 鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない 鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない 鍵箱 ・ 設ける(個用 組) ・ 設けない13 13 自動ドア開閉装置 自動ドア開閉装置引き戸用駆動装置 引き戸用駆動装置 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2 種類 ・ SSLD-1 ・ SSLD-2 ・ DSLD-1 ・ DSLD-2[５.８.４] [５.８.４][５.９.２、３] [５.９.２、３]２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 ２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 ２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 ２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 ２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 ２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 ２)試験ドアの質量は、1番手は25ｋg、2番手は40ｋg、3番手は60ｋg、4番手は80ｋg、5番手 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 は100ｋg、6番手は120ｋgとする。 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 鍵の製作本数 ※ 各室３本１組(室名札付き) ・ 性能 性能 ・ ・ ※ 改修標準仕様書表5.9.1による ※ 改修標準仕様書表5.9.1による ※ 改修標準仕様書表5.9.1による ※ 改修標準仕様書表5.9.1による ※ 改修標準仕様書表5.9.1による ※ 改修標準仕様書表5.9.1による 性能 性能 ※ 改修標準仕様書表5.9.2による ※ 改修標準仕様書表5.9.2による ※ 改修標準仕様書表5.9.2による ※ 改修標準仕様書表5.9.2による ※ 改修標準仕様書表5.9.2による ※ 改修標準仕様書表5.9.2による 引き戸用検出装置の種類及び必要性能項目 引き戸用検出装置の種類及び必要性能項目 引き戸用検出装置の種類及び必要性能項目 引き戸用検出装置の種類及び必要性能項目 引き戸用検出装置の種類及び必要性能項目 引き戸用検出装置の種類及び必要性能項目車椅子使用者用便房出入口引き戸用駆動装置 車椅子使用者用便房出入口引き戸用駆動装置 車椅子使用者用便房出入口引き戸用駆動装置 車椅子使用者用便房出入口引き戸用駆動装置 車椅子使用者用便房出入口引き戸用駆動装置 車椅子使用者用便房出入口引き戸用駆動装置14 14 自閉式上吊り引戸 自閉式上吊り引戸装置 装置 (試験方法) (試験方法)(１)耐久性(開閉繰り返し)試験 (１)耐久性(開閉繰り返し)試験 (１)耐久性(開閉繰り返し)試験 (１)耐久性(開閉繰り返し)試験 (１)耐久性(開閉繰り返し)試験 (１)耐久性(開閉繰り返し)試験 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 閉については外力によらす、試験体の自閉装置及び制御装置のみにより戸を開端位置から閉 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 端位置までの作動を確認できる試験を行う。 同試験に用いる試験体は片引戸とし、開口内法 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 有効高さ2,000ｍｍ、幅は最大寸法とする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 自閉装置、 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に 制御装置は10万回以上の時点で1回のみ調整を行えるものとし、また、その他の制御装置に ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 ついてはメーカーの耐久性能試験成績書において2万回以上の耐久性能を確認することで、 試験に代えることができるものとする。 試験に代えることができるものとする。 試験に代えることができるものとする。 試験に代えることができるものとする。 試験に代えることができるものとする。 試験に代えることができるものとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 耐衝撃性試験に用いる試験体は片引戸、開口内法有効寸法は高さ2,000ｍｍ、幅900ｍｍとする。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 適用戸総質量の区分毎に試験を行う。 (３)気密性能試験 (３)気密性能試験 (３)気密性能試験 (３)気密性能試験 (３)気密性能試験 (３)気密性能試験 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 JIS A 1516「建具の気密性試験方法」による。 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による 性能値等 ※ 標準仕様書表5.10.1による [５.１０.３] [５.１０.３]障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 ※ 図示 ・15 15 重量シャッター 重量シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 屋内用防火シャッター ・ 防煙シャッター ・ 防煙シャッター ・ 防煙シャッター ・ 防煙シャッター ・ 防煙シャッター ・ 防煙シャッター[５.１１.２、３] [５.１１.２、３]シャッターの種類 ・ 管理用シャッター シャッターの種類 ・ 管理用シャッター シャッターの種類 ・ 管理用シャッター シャッターの種類 ・ 管理用シャッター シャッターの種類 ・ 管理用シャッター シャッターの種類 ・ 管理用シャッター シャッターの種類 ・ 管理用シャッター ・ 外壁用防火シャッター ・ 外壁用防火シャッター ・ 外壁用防火シャッター ・ 外壁用防火シャッター ・ 外壁用防火シャッター ・ 外壁用防火シャッター ・ 外壁用防火シャッター 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa 外壁開口部に設ける重量シャッターの耐風圧強度( )Pa安全装置 安全装置急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所 急降下制動装置、急降下停止装置を設けた電動シャッターの設置箇所屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 屋内用防火シャッター若しくは防煙シャッターの危害防止機構の設置箇所 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 ※「防火区画に用いる防火設備等の構造方法を定める件」(昭和48年12月28日建設省告示 第2563号)に定める基準に適合するもの 第2563号)に定める基準に適合するもの 第2563号)に定める基準に適合するもの 第2563号)に定める基準に適合するもの 第2563号)に定める基準に適合するもの 第2563号)に定める基準に適合するもの 第2563号)に定める基準に適合するもの ・ ・管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けない 管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けない 管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けない 管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けない 管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けない 管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けない 管理用シャッターのシャッターケース ・ 設ける ・ 設けないスラット及びシャッターケース用鋼板 スラット及びシャッターケース用鋼板 スラット及びシャッターケース用鋼板 スラット及びシャッターケース用鋼板 スラット及びシャッターケース用鋼板 スラット及びシャッターケース用鋼板 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) 鋼板の種類 ※ JIS G 3302(溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯) ・ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき及び鋼帯)ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス ガイドレール、まぐさ、雨掛りに用いる座板及び座板のカバー、雨掛りに用いるスイッチボックス類のふたの材質 類のふたの材質 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・ ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・ ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・ ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・ ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・ ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・ ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ・軽量シャッター 軽量シャッター 16 16 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 座板の材質(屋外の場合) ※ ステンレス製既製品 ・ 17 17 オーバーヘッドドア オーバーヘッドドアセクション材料 セクション材料 耐風圧性能 耐風圧性能 開閉方式 開閉方式 収納方式 収納方式 ガイドレール ガイドレールによる区分 による区分 区分 区分 による区分 による区分 による区分 による区分 の材料 の材料※スチールタイプ ※スチールタイプ ※バランス式 ※バランス式 ・スタンダード形 ・スタンダード形 ※溶融亜鉛 ※溶融亜鉛・アルミニウムタイプ ・アルミニウムタイプ ・ 125 ・ 125 ・チェーン式 ・チェーン式 ・ローヘッド形 ・ローヘッド形 めっき鋼板 めっき鋼板 ・ファイバーグラスタイプ ・ファイバーグラスタイプ ・ファイバーグラスタイプ ・ファイバーグラスタイプ ・ファイバーグラスタイプ ・ファイバーグラスタイプ ・ 100 ・ 100 ・電動式 ・電動式 ・ハイリフト形 ・ハイリフト形 ・ステンレス鋼板 ・ステンレス鋼板・ 75 ・ 75 ・バーチカル形 ・バーチカル形・ 50 ・ 50電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・ 電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・ 電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・ 電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・ 電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・ 電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・ 電動式タイプで障害物感知装置を設ける箇所 ※図示 ・18 18 木製建具 木製建具建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 建物内部の木製建具に使用する表面材及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 図示 ・ ※ 図示 ・ [５.１２.２～４] [５.１２.２～４][５.１３.２、３] [５.１３.２、３][５.７.２～４] [５.７.２～４]建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ 建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ 建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ 建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ 建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ 建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ 建具材の加工、組立時の含水率 ※ Ａ種 ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・合板の種類 合板の種類 規格等 規格等 備考 備考・ 普通合板 ・ 普通合板 表面の樹種 表面の樹種生地、透明塗料塗り 生地、透明塗料塗り 生地、透明塗料塗り 生地、透明塗料塗り 生地、透明塗料塗り 生地、透明塗料塗り ( ※ ラワン合板程度 ・ ) ( ※ ラワン合板程度 ・ ) ( ※ ラワン合板程度 ・ ) ( ※ ラワン合板程度 ・ ) ( ※ ラワン合板程度 ・ ) ( ※ ラワン合板程度 ・ ) ( ※ ラワン合板程度 ・ ) 不透明塗料塗り 不透明塗料塗り( ※ しな合板程度 ・ ) ( ※ しな合板程度 ・ ) ( ※ しな合板程度 ・ ) ( ※ しな合板程度 ・ ) ( ※ しな合板程度 ・ ) ( ※ しな合板程度 ・ ) ( ※ しな合板程度 ・ )接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 )・ 天然木化粧合板 ・ 天然木化粧合板 樹種名( ) 樹種名( ) 樹種名( ) 樹種名( ) 樹種名( ) 樹種名( )接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 )・ 特殊加工化粧合板 ・ 特殊加工化粧合板 ・ 特殊加工化粧合板 ・ 特殊加工化粧合板 ・ 特殊加工化粧合板 ・ 特殊加工化粧合板 化粧加工の方法 化粧加工の方法( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装) ( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装) ( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装) ( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装) ( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装) ( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装) ( ・ オーバーレイ ・ プリント ・ 塗装)表面性能( )タイプ 表面性能( )タイプ 表面性能( )タイプ 表面性能( )タイプ 表面性能( )タイプ 表面性能( )タイプ接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 ) 接着の程度( ・ 1類 ・ 2類 )・ フラッシュ戸 ・ フラッシュ戸 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による 表面材のホルムアルデヒド放散量等 ※標準仕様書16.7.2(2)(ｲ)(a)による・ かまち戸 ・ かまち戸 かまち樹種() 鏡板樹種() かまち樹種() 鏡板樹種() かまち樹種() 鏡板樹種() かまち樹種() 鏡板樹種() かまち樹種() 鏡板樹種() かまち樹種() 鏡板樹種() かまち樹種() 鏡板樹種() 見込み寸法 ※建具表による ・ 見込み寸法 ※建具表による ・ 見込み寸法 ※建具表による ・ 見込み寸法 ※建具表による ・ 見込み寸法 ※建具表による ・ 見込み寸法 ※建具表による ・・ ミディアムデンシティ ・ ミディアムデンシティ ・ ミディアムデンシティ ・ ミディアムデンシティ ・ ミディアムデンシティ ・ ミディアムデンシティ ファイバーボード ファイバーボード (ＭＤＦ) (ＭＤＦ) 表裏面の状態による区分( ) 表裏面の状態による区分( ) 表裏面の状態による区分( ) 表裏面の状態による区分( ) 表裏面の状態による区分( ) 表裏面の状態による区分( )曲げ強さによる区分( ) 曲げ強さによる区分( ) 曲げ強さによる区分( ) 曲げ強さによる区分( ) 曲げ強さによる区分( ) 曲げ強さによる区分( )接着剤による区分() 接着剤による区分() 接着剤による区分() 接着剤による区分() 接着剤による区分() 接着剤による区分()難燃性による区分() 難燃性による区分() 難燃性による区分() 難燃性による区分() 難燃性による区分() 難燃性による区分()引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない 引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない 引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない 引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない 引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない 引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない 引戸の召合せかまちのいんろう付きの適用 ・ 適用する ・ 適用しない表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 表面板の厚さ ※改修標準仕様書表5.7.6による ・ 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 開閉方式の種類 ※ 電動式(手動併用) ・ 手動式 めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ めっきの付着量 ※ Z12又はF12を満足するもの ・ 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用) 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用) 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用) 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用) 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用) 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用) 開閉方式の種類 ※ 手動式 ・ 電動式(手動併用)障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所 障害物感知装置を設けた電動シャッターの設置箇所スラットの材質の種類 スラットの材質の種類 ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) ※ JIS G 3312(塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼板) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ Z06 又はF06を満足するもの ・ )スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形 スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形 スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形 スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形 スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形 スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形 スラットの形状 ※ インターロッキング形 ・ オーバーラッピング形シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない シャッターケース ※ 設ける ・ 設けない ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) ・ JIS G 3312(塗装溶融５５％アルミニウムー亜鉛合金めっき鋼板及び鋼板) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ ) めっきの付着量( ※ AZ90を満足するもの ・ )耐風圧強度 ( )Ｎ／ｍ2 耐風圧強度 ( )Ｎ／ｍ2 耐風圧強度 ( )Ｎ／ｍ2 耐風圧強度 ( )Ｎ／ｍ2 耐風圧強度 ( )Ｎ／ｍ2 耐風圧強度 ( )Ｎ／ｍ2ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ ガイドレール(中柱共)の材質 ※ ステンレス鋼板(SUS304) 厚さ1.0ｍｍ ・ 表面材の合板の品質等 表面材の合板の品質等 表面材の合板の品質等 表面材の合板の品質等 表面材の合板の品質等 表面材の合板の品質等・ ふすま ・ ふすま 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 張りの種別( ・ Ⅰ型 ・ Ⅱ型) 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 上張り(押入等の裏側以外) ・ 鳥の子 ・ 新鳥の子又はビニル紙程度 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 縁仕上げ ・ 塗り縁 ・ 生地縁(素地) ・ 生地縁(ウレタンクリヤー塗装) 見込み寸法 ※ 建具表による ・ 見込み寸法 ※ 建具表による ・ 見込み寸法 ※ 建具表による ・ 見込み寸法 ※ 建具表による ・ 見込み寸法 ※ 建具表による ・ 見込み寸法 ※ 建具表による ・ 見込み寸法 ※ 建具表による ・・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 戸ぶすま 見込み寸法 ※ 建具表による ・・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・ ・ 紙張り障子 見込み寸法 ※ 建具表による ・枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) 枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) 枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) 枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) 枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) 枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) 枠の材料 ※ 木製枠(６章内装改修工事による) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板) ・ 鋼製枠(※亜鉛めっき鋼板 ・ビニル被覆鋼板 ・カラー鋼板 ・ステンレス鋼板)くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 くつずりの材料 ・ ステンレス鋼板 ・ 木製 耐震ドア 面内変形追従性の等級( ) 耐震ドア 面内変形追従性の等級( ) 耐震ドア 面内変形追従性の等級( ) 耐震ドア 面内変形追従性の等級( ) 耐震ドア 面内変形追従性の等級( ) 耐震ドア 面内変形追従性の等級( ) 耐震ドア 面内変形追従性の等級( )耐震性能 耐震性能 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項によるステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 ステンレス鋼板の材料 ※ SUS304、SUS430J1L又はSUS443J1 使用箇所( )使用箇所( )使用箇所( )使用箇所( )使用箇所( )使用箇所( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( ) 断熱ドア、断熱サッシ 断熱性の等級( )形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ 形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ 形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ 形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ 形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ 形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ 形状及び仕上げ 鋼板類の厚さ ※ 改修標準仕様書表5.4.2による ・ くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上 くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上 くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上 くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上 くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上 くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上 くつずりの仕上げ ステンレス鋼板を用いる場合 ※ HL以上引き戸用検出装置 引き戸用検出装置 性能 性能 ※ 改修標準仕様書表5.9.3による ※ 改修標準仕様書表5.9.3による ※ 改修標準仕様書表5.9.3による ※ 改修標準仕様書表5.9.3による ※ 改修標準仕様書表5.9.3による ※ 改修標準仕様書表5.9.3による 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー 種類 ・ 光線(反射)センサー ・ 熱線センサー ・ 音波センサー ・ 光電センサー ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ ・ 電波センサー ・ タッチスイッチ ・ 押しボタンスイッチ防錆 ・ 適用する ・ 適用しない 防錆 ・ 適用する ・ 適用しない 防錆 ・ 適用する ・ 適用しない 防錆 ・ 適用する ・ 適用しない 防錆 ・ 適用する ・ 適用しない 防錆 ・ 適用する ・ 適用しない凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない 凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない 凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない 凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない 凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない 凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない 凍結防止措置 ・ 適用する ・ 適用しない戸の開閉方式 ※ 建具表による ・ 戸の開閉方式 ※ 建具表による ・ 戸の開閉方式 ※ 建具表による ・ 戸の開閉方式 ※ 建具表による ・ 戸の開閉方式 ※ 建具表による ・ 戸の開閉方式 ※ 建具表による ・ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ タッチスイッチの種類 ・ 無線式タッチスイッチ ・ 光線式タッチスイッチ車椅子使用者用便房スイッチの種類 車椅子使用者用便房スイッチの種類 車椅子使用者用便房スイッチの種類 車椅子使用者用便房スイッチの種類 車椅子使用者用便房スイッチの種類 車椅子使用者用便房スイッチの種類・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ・ 大型(開・閉)押しボタンスイッチ ・ 非接触スイッチ ※図示 ・ ※図示 ・ 安全装置 安全装置 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク 2)キーによるデッドボルトの施解錠繰り返し試験(10万回)を行った後、 試験前の回転トルク ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 ターキー、コンストラクションキーなどのキーシステムが構築できるものとする。 の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作および の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作および の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作および の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作および の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作および の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作および の開閉操作力及びラッチング力が試験前の2倍未満であり、かつ、ハンドルでの開扉操作およびラッチング動作に支障がない。 ラッチング動作に支障がない。 ラッチング動作に支障がない。 ラッチング動作に支障がない。 ラッチング動作に支障がない。 ラッチング動作に支障がない。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 の2倍未満であり、施解錠操作に支障がなく、かつ、確実に施錠状態が維持されている。 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 3)デッドボルトの押込み強度(衝撃荷重)試験(58.8Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 (デッドボルトの突出量が8ｍｍ未満)にならないこと。 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 4)デッドボルトの側圧強度(衝撃荷重)試験(58.5Ｊ)の衝撃荷重を加えたとき、解錠状態(加圧 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 板がデッドボルトを通過した状態)にならないこと。 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 5)(シリンダ本締り錠はグレード3以上の彫込錠の場合)ストライクプレートの厚さ1.5ｍｍ以 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ 上のステンレス鋼製とし、トロヨケは厚さ1.6ｍｍ以上の鋼製の一体絞りとする。 又はストラ イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 イクの強度と同等以上の強度をもつものとする。 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ 4)キーの抜き差し繰り返し試験(10万回)を行なった後、キーの抜き差しに要する荷重は10Ｎ＜外力に対する性能＞ ＜外力に対する性能＞ 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの 1)デッドボルトの押込み強度試験(10ＫＮ)を行なった後、荷重を除いたときのデッドボルトの＜使用扉の質量に対する性能＞ ＜使用扉の質量に対する性能＞ ＜使用扉の質量に対する性能＞ ＜使用扉の質量に対する性能＞ ＜使用扉の質量に対する性能＞ ＜使用扉の質量に対する性能＞(シリンダ箱錠のみ) (シリンダ箱錠のみ) ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ラッチボルトの側圧強度試験(4ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドル操作及びラッチ ングに支障がない。 ングに支障がない。 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 ンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 持され、かつ、施解錠操作に支障がない。 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 に作動していること。 また、施錠時握り玉が固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、 施解錠操作に支障がない。 施解錠操作に支障がない。 施解錠操作に支障がない。 施解錠操作に支障がない。 施解錠操作に支障がない。 施解錠操作に支障がない。 に支障がない。 に支障がない。 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 ていること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠 操作に支障がない。 操作に支障がない。 操作に支障がない。 操作に支障がない。 操作に支障がない。 操作に支障がない。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 セクションが存在する場合は、有効かぎ(鍵)違い数とみなさないものとする。 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 2)同一タンブラーの使用数は、60％以下とする。 また、６本タンブラーにおいては、キーの同 一刻みは、最大2連続までとしていること。 一刻みは、最大2連続までとしていること。 一刻みは、最大2連続までとしていること。 一刻みは、最大2連続までとしていること。 一刻みは、最大2連続までとしていること。 一刻みは、最大2連続までとしていること。 一刻みは、最大2連続までとしていること。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 【レバーハンドル】 【レバーハンドル】(性能) (性能)＜ねじり強度＞ ＜ねじり強度＞レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハン レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハン レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハン レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハン レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハン レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハン レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、 ドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、 ドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、 ドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、 ドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、 ドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、 ドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支障がないこと。 かつ、施解錠操作に支障がないこと。 かつ、施解錠操作に支障がないこと。 かつ、施解錠操作に支障がないこと。 かつ、施解錠操作に支障がないこと。 かつ、施解錠操作に支障がないこと。 ＜引張り強度＞ ＜引張り強度＞ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、 施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に支障がないこと。 障がないこと。 ＜垂直荷重強度＞ ＜垂直荷重強度＞ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動して ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動して ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動して ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動して ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動して ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動して ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動していること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に いること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に いること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に いること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に いること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に いること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に いること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作に試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 試験方法は、JIS A 1541-1(建築金物－錠－第１部：試験方法)による。 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作 ること。 また、施錠時ハンドルが固定される錠は、施錠状態が維持され、かつ、施解錠操作ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい支障がないこと。 支障がないこと。 ＜ハンドルの強度(シリンダ箱錠のみ)＞ ＜ハンドルの強度(シリンダ箱錠のみ)＞ ＜ハンドルの強度(シリンダ箱錠のみ)＞ ＜ハンドルの強度(シリンダ箱錠のみ)＞ ＜ハンドルの強度(シリンダ箱錠のみ)＞ ＜ハンドルの強度(シリンダ箱錠のみ)＞ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 1)レバーハンドルのねじり強度試験(3.5ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、ハ 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 2)握り玉のねじり強度試験(3ＫＮ・ｃｍ)を行なった後、トルクを除いたとき、握り玉が正常 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 3)ハンドルの引張強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動してい 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し 4)ハンドルの垂直荷重強度試験(2ＫＮ)を行い、荷重を除いたとき、ハンドルが正常に作動し＜鍵違い＞ ＜鍵違い＞ 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー 1)鍵違い数は、1.5万以上とする。 ただし、異なるキーウェイ形状であっても、共通のキー板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・) 板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・) 板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・) 板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・) 板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・) 板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・) 板面の品質( ※ 広葉樹１等 ・)作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(４) 建築改修工事特記仕様書(４)A-04 A-04－－作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(５) 建築改修工事特記仕様書(５)A-05 A-05--11 他の部位との取り 他の部位との取り 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 既存間仕切壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井、壁面及び床の改修範囲 ［６．１．３］ ［６．１．３］ 造作用単板積層材 造作用単板積層材 [６．５．２] [６．５．２] 軽量鉄骨天井下地 軽量鉄骨天井下地 野縁等の種類 野縁等の種類 ［６．６．２～４］ ［６．６．２～４］合い等 合い等 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁厚程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形) 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形) 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形) 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形) 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形) 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形) 屋外( ※ 25形 ・) 屋内( ※ 19形 ・ 25形)天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 天井内の既存壁の撤去に伴う当該壁の取り合う天井の改修範囲 ・ 屋外の軒天井、ピロティ天井等 ・ 屋外の軒天井、ピロティ天井等 ・ 屋外の軒天井、ピロティ天井等 ・ 屋外の軒天井、ピロティ天井等 ・ 屋外の軒天井、ピロティ天井等 ・ 屋外の軒天井、ピロティ天井等 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 ※ 壁面より両側600ｍｍ程度とし、既存仕上げに準じた仕上げを行う ・ 図示 工法 工法既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 既存天井の撤去に伴う取り合い部の壁面の改修 ※ 既存のまま ・ 図示 ※ 既存のまま ・ 図示 ※ 既存のまま ・ 図示 ※ 既存のまま ・ 図示 ※ 既存のまま ・ 図示 ※ 既存のまま ・ 図示周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・ 周辺部の端からの間隔 ・ 図示 ・22 既存床の撤去及び 既存床の撤去及び ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ビニル床シート等の撤去 ※ 仕上材のみ(接着剤とも) ［６．２．２］ ［６．２．２］ 野縁の間隔 ・ 図示 ・ 野縁の間隔 ・ 図示 ・ 野縁の間隔 ・ 図示 ・ 野縁の間隔 ・ 図示 ・ 野縁の間隔 ・ 図示 ・ 野縁の間隔 ・ 図示 ・下地補修 下地補修 ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) ・ 下地モルタルとも( ・ 図示の範囲 ・ 撤去範囲全て) 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない 既存の埋込みインサート ・ 使用する ・ 使用しない合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法 合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法 合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法 合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法 合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法 合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法 合成樹脂塗床材の除去工法 ・ 機械的除去工法 ・ 目荒し工法既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ 既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ 既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ 既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ 既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ 既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ 既存のコンクリート又はモルタル面の下地処理に用いるポリマーセメントモルタル及びエポキシ ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ ) ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ ) ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ ) ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ ) ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ ) ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ ) ・ 行う(試験箇所数 ※屋内の場合、当該階において3箇所 ・ )樹脂モルタルは、４章外壁改修工事による。 樹脂モルタルは、４章外壁改修工事による。 樹脂モルタルは、４章外壁改修工事による。 樹脂モルタルは、４章外壁改修工事による。 樹脂モルタルは、４章外壁改修工事による。 樹脂モルタルは、４章外壁改修工事による。 (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) (確認強度 ※改修標準仕様書6.6.4(1)(ｳ)による ・ ) ・ 行わない ・ 行わない33 既存壁の撤去及び 既存壁の撤去及び 間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 間仕切壁撤去に伴う他の構造体の補修 ［６．３．２］ ［６．３．２］下地補修 下地補修 補強方法 ※ 図示 ・ 補強方法 ※ 図示 ・ 補強方法 ※ 図示 ・ 補強方法 ※ 図示 ・ 補強方法 ※ 図示 ・ 補強方法 ※ 図示 ・ (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) (仕上げ厚又は全塗厚25mmを超える場合の処置 ※ 図示 ・ ) ・ ・軽量鉄骨壁下地 軽量鉄骨壁下地ビニル床シート ビニル床シートビニル床タイル ビニル床タイル接着剤 接着剤ビニル幅木 ビニル幅木ゴム床タイル ゴム床タイル カーペット敷き カーペット敷き６ 内装改修工事６ 内装改修工事 ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り ※ 改修標準仕様書4.3.10によるモルタル塗り製材 製材 4455 造作用集成材 造作用集成材66合板等 合板等 77接合具等 接合具等防腐・防蟻処理 防腐・防蟻処理10 10 内部間仕切り軸及び 内部間仕切り軸及び床組み 床組み・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 床組みに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合)11 11 窓、出入口その他 窓、出入口その他 ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 窓、出入口その他に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松 ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松 ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松 ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松 ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松 ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松 ※吊元枠、水掛りの下枠及び敷居はひのき、その他は杉又は松［６．５．７］ ［６．５．７］12 12 床板張り 床板張り ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 縁甲板及び上がりこまちに用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ［６．５．８］ ［６．５．８］ ※ひのき ※ひのき［６．５．９］ ［６．５．９］ 壁及び天井下地 壁及び天井下地 13 13 ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ・ 壁胴縁、野縁受桟、野縁及び吊木に用いる木材の樹種名(製材を用いる場合) ※杉又は松 ※杉又は松14 141章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・ 野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・ 野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・ 野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・ 野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・ 野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・ 野縁受、つりボルト及びインサートの間隔 ・ 図示 ・あと施工アンカーの施工後の確認試験 あと施工アンカーの施工後の確認試験 あと施工アンカーの施工後の確認試験 あと施工アンカーの施工後の確認試験 あと施工アンカーの施工後の確認試験 あと施工アンカーの施工後の確認試験・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合 ・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合 ・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合 ・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合 ・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合 ・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合 ・ つりボルトの間隔が900ｍｍを超える場合・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合 ・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合 ・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合 ・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合 ・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合 ・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合 ・ 天井のふところが3.0ｍを超える場合15 1516 1617 1718 1819 1920 2021 21タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タイルカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※F☆☆☆☆ ※F☆☆☆☆見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 見切り、押え金物の材質、種類及び形状 ※ 図示 ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ 下敷き材 ※ 反毛フェルト(JIS L 3204)の第2種2号 呼び厚さ 8ｍｍ ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ タイルカーペットの敷き方 平 場 ※ 市松敷き ・ 模様流し ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ 階段部分 ※ 模様流し ・ 市松敷き ・ ※杉又は松 ※杉又は松 ※杉又は松 ※杉又は松ガラス ガラス下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等 下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等 下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等 下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等 下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等 下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等 下記のガラス以外の品種、厚さの呼びによる種類等合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によ 合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によ 合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によ 合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によ 合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によ 合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によ 合わせガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに合わせガラスの合計厚さ及び特性によガラスブロック積み ガラスブロック積みガラス用フィルム ガラス用フィルム19 1920 2021 21(３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) (３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) (３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) (３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) (３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) (３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) (３．７、５．１４．２～４)(図５．１４．１) ※建具表による ・ ※建具表による ・ ※建具表による ・ ※建具表による ・ ※建具表による ・ ※建具表による ・ 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類材料板ガラスの種類、組合せ 材料板ガラスの種類、組合せ 材料板ガラスの種類、組合せ 材料板ガラスの種類、組合せ 材料板ガラスの種類、組合せ 材料板ガラスの種類、組合せ 落球衝撃はく離特性並びにショット 落球衝撃はく離特性並びにショット 落球衝撃はく離特性並びにショット 落球衝撃はく離特性並びにショット 落球衝撃はく離特性並びにショット 落球衝撃はく離特性並びにショットバック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類・・・ フロート板、フロート板合わせガラス ・ フロート板、フロート板合わせガラス ・ フロート板、フロート板合わせガラス ・ フロート板、フロート板合わせガラス ・ フロート板、フロート板合わせガラス ・ フロート板、フロート板合わせガラス ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ－１類 ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ－１類 ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ－１類 ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ－１類 ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ－１類 ・ Ⅰ類 ・ Ⅱ－１類・ Ⅱ－２類 ・ Ⅲ類 ・ Ⅱ－２類 ・ Ⅲ類 ・ Ⅱ－２類 ・ Ⅲ類 ・ Ⅱ－２類 ・ Ⅲ類 ・ Ⅱ－２類 ・ Ⅲ類 ・ Ⅱ－２類 ・ Ⅲ類強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 強化ガラスの形状による種類、材料板ガラスの種類による名称及び特性による種類 ※ 下記以外は建具表による ※ 下記以外は建具表による ※ 下記以外は建具表による ※ 下記以外は建具表による ※ 下記以外は建具表による ※ 下記以外は建具表による 材料板ガラスによる種類による名称 材料板ガラスによる種類による名称 材料板ガラスによる種類による名称 材料板ガラスによる種類による名称 材料板ガラスによる種類による名称 材料板ガラスによる種類による名称 材料板ガラス 材料板ガラス 破片の状態及びにショット 破片の状態及びにショット 破片の状態及びにショット 破片の状態及びにショット 破片の状態及びにショット 破片の状態及びにショットバック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類 バック衝撃特性による種類・ フロート強化ガラス ・ フロート強化ガラス ・ フロート強化ガラス ・ フロート強化ガラス ・ フロート強化ガラス ・ フロート強化ガラス ・ フロート板ガラス ・ フロート板ガラス ・ Ⅰ類 ・ Ⅲ類 ・ Ⅰ類 ・ Ⅲ類・・ ・・・・熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類 熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類 熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類 熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類 熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類 熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類 熱線吸収板ガラスの板ガラスによる種類、厚さによる種類及び性能による種類性能による種類 性能による種類 色 調 色 調・ 熱線吸収フロート板ガラス ・ 熱線吸収フロート板ガラス ・ 熱線吸収フロート板ガラス ・ 熱線吸収フロート板ガラス ・ 熱線吸収フロート板ガラス ・ 熱線吸収フロート板ガラス ・ グリーン ・ グリーン ・ 熱線吸収網入り磨き板ガラス ・ 熱線吸収網入り磨き板ガラス ・ 熱線吸収網入り磨き板ガラス ・ 熱線吸収網入り磨き板ガラス ・ 熱線吸収網入り磨き板ガラス ・ 熱線吸収網入り磨き板ガラス複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ 複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ 複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ 複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ 複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ 複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ 複層ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さの組合せ並びに複層ガラスの厚さ断熱性による区分 断熱性による区分熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類 熱線反射ガラスの材料板ガラスの種類及び厚さによる種類材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 材料板ガラスによる種類 日射熱遮蔽性による区分 日射熱遮蔽性による区分 日射熱遮蔽性による区分 日射熱遮蔽性による区分 日射熱遮蔽性による区分 日射熱遮蔽性による区分 耐久性による区分 耐久性による区分・・ ・ １種 ・ １種 Ａ類 Ａ類 色調( ・ブルー ・ グレー ・) 色調( ・ブルー ・ グレー ・) 色調( ・ブルー ・ グレー ・) 色調( ・ブルー ・ グレー ・) 色調( ・ブルー ・ グレー ・) 色調( ・ブルー ・ グレー ・) 色調( ・ブルー ・ グレー ・) ・ ２種 ・ ２種 ・ Ａ類 ・ Ｂ類 ・ Ａ類 ・ Ｂ類・ ３種 ・ ３種 Ｂ類 Ｂ類反射皮膜面 ・ 内面 ・ 外面 反射皮膜面 ・ 内面 ・ 外面 反射皮膜面 ・ 内面 ・ 外面 反射皮膜面 ・ 内面 ・ 外面 反射皮膜面 ・ 内面 ・ 外面 反射皮膜面 ・ 内面 ・ 外面映像調整 ・ 行わない ・ 行う 映像調整 ・ 行わない ・ 行う 映像調整 ・ 行わない ・ 行う 映像調整 ・ 行わない ・ 行う 映像調整 ・ 行わない ・ 行う 映像調整 ・ 行わない ・ 行うガラスの留め材及び溝の大きさ ガラスの留め材及び溝の大きさ ガラスの留め材及び溝の大きさ ガラスの留め材及び溝の大きさ ガラスの留め材及び溝の大きさ ガラスの留め材及び溝の大きさ建具の種類 建具の種類 ガラス留め材 ガラス留め材 ガラス溝の大きさ(ｍｍ) ガラス溝の大きさ(ｍｍ) ガラス溝の大きさ(ｍｍ) ガラス溝の大きさ(ｍｍ) ガラス溝の大きさ(ｍｍ) ガラス溝の大きさ(ｍｍ)アルミニウム製 アルミニウム製 ※ シーリング材 ※ シーリング材 ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による・ ガスケット ・ ガスケット ・・ ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ ・ 鋼製及び鋼製軽量 鋼製及び鋼製軽量 ※ シーリング材 ※ シーリング材 ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による・ ・ ・・ステンレス製 ステンレス製 ※ シーリング材 ※ シーリング材 ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による・ ・ ・・樹脂製 樹脂製 ※ シーリング材 ※ シーリング材 ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による ※ 建具の製造所の仕様による・ ガスケット ・ ガスケット ・・ ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ グレイジングチャンネル形 ・ ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ る種類 ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ・ １種 ・２種 ・ １種 ・２種 ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ 乾燥気体の種類 乾燥気体の種類・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６ ・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６ ・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６ ・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６ ・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６ ・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６ ・ Ｔ１ ・ Ｔ２ ・ Ｔ３ ・ Ｔ４ ・ Ｔ５ ・ Ｔ６・ 空気 ・ アルゴン ・ 空気 ・ アルゴン ・ 空気 ・ アルゴン ・ 空気 ・ アルゴン ・ 空気 ・ アルゴン ・ 空気 ・ アルゴン ・Ｇ ・ Ｓ ・Ｇ ・ Ｓ 日射取得性、日射遮蔽性による区分 日射取得性、日射遮蔽性による区分 日射取得性、日射遮蔽性による区分 日射取得性、日射遮蔽性による区分 日射取得性、日射遮蔽性による区分 日射取得性、日射遮蔽性による区分 ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ ※ 下記以外は建具表による ・ 耐震性能 耐震性能 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による色調 色調 目地幅(ｍｍ) 目地幅(ｍｍ) 表面 表面 呼び寸法 呼び寸法 厚さ 厚さ 伸縮調整目地 伸縮調整目地 防火性能 防火性能形状 形状 (ｍｍ) (ｍｍ) (ｍｍ) (ｍｍ)クリア クリア 乳白 乳白 平積み 平積み 曲面積み 曲面積み 位置(ｍｍ) 位置(ｍｍ)・正方形 ・正方形 ※8～15 ※8～15 外側 外側 ※6ｍｍ以下 ※6ｍｍ以下※標準仕 ※標準仕 ごとに幅10～25 ごとに幅10～25 ・有り ・有り・図示 ・図示5(2)(ｳ) 5(2)(ｳ)・200×200 ・200×200 ・95 ・95 ・・ ・・(a)② (a)②・125 ・125・・内側 内側※標準仕 ※標準仕5(2)(ｳ) 5(2)(ｳ)(a)② (a)②・・金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製 金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製 金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製 金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製 金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製 金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製 金属製化粧カバー 材質 ・ ステンレス製 ・ アルミニウム製種 類 種 類 記号 記号 その他性能等 その他性能等内張り用 内張り用 外張り用 外張り用・ 日射調整フィルム ・ 日射調整フィルム ・ 日射調整フィルム ・ 日射調整フィルム ・ 日射調整フィルム ・ 日射調整フィルム ・ ＳＣ－１ ・ ＳＣ－１ ・ ＳＣ－２ ・ ＳＣ－２・ 低放射フィルム ・ 低放射フィルム ＬＥ ＬＥ 熱還流率による区分 熱還流率による区分・ Ａ ・ Ｂ ・ Ｃ ・ Ｄ ・ Ａ ・ Ｂ ・ Ｃ ・ Ｄ ・ Ａ ・ Ｂ ・ Ｃ ・ Ｄ ・ Ａ ・ Ｂ ・ Ｃ ・ Ｄ ・ Ａ ・ Ｂ ・ Ｃ ・ Ｄ ・ Ａ ・ Ｂ ・ Ｃ ・ Ｄ・ 衝撃破壊対応ガラス ・ 衝撃破壊対応ガラス ・ 衝撃破壊対応ガラス ・ 衝撃破壊対応ガラス ・ 衝撃破壊対応ガラス ・ 衝撃破壊対応ガラス 飛散防止フィルム 飛散防止フィルム・ 相関変位破壊対応ガラス ・ 相関変位破壊対応ガラス ・ 相関変位破壊対応ガラス ・ 相関変位破壊対応ガラス ・ 相関変位破壊対応ガラス ・ 相関変位破壊対応ガラス 飛散防止フィルム 飛散防止フィルム・ ガラス貫通防止フィルム ・ ガラス貫通防止フィルム ・ ガラス貫通防止フィルム ・ ガラス貫通防止フィルム ・ ガラス貫通防止フィルム ・ ガラス貫通防止フィルム ＳＦ ＳＦ ガラスの貫通防止性能による区分 ガラスの貫通防止性能による区分 ガラスの貫通防止性能による区分 ガラスの貫通防止性能による区分 ガラスの貫通防止性能による区分 ガラスの貫通防止性能による区分・ Ａ ・ Ｂ ・ Ａ ・ Ｂ品質 ＪＩＳ Ａ５７５９による 品質 ＪＩＳ Ａ５７５９による 品質 ＪＩＳ Ａ５７５９による 品質 ＪＩＳ Ａ５７５９による 品質 ＪＩＳ Ａ５７５９による 品質 ＪＩＳ Ａ５７５９による［５.１４.５］ ［５.１４.５］・無し ・無し様書5.14. 様書5.14様書5.14.様書5.14・160×160 ・160×160 ・95 ・95 ・・ ・・・125 ・125化粧目地モルタルの色( ) 化粧目地モルタルの色( ) 化粧目地モルタルの色( ) 化粧目地モルタルの色( ) 化粧目地モルタルの色( ) 化粧目地モルタルの色( ) 化粧目地モルタルの色( )シーリングの種類 ( ) シーリングの種類 ( ) シーリングの種類 ( ) シーリングの種類 ( ) シーリングの種類 ( ) シーリングの種類 ( ) シーリングの種類 ( )工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ １ ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法目地部の横力骨の納まり 目地部の横力骨の納まり 目地部の横力骨の納まり 目地部の横力骨の納まり 目地部の横力骨の納まり 目地部の横力骨の納まり・ＧＩ－２ ・ＧＩ－２ ・ＧＩ－１ ・ＧＩ－１・ＧＤ－１ ・ＧＤ－１ ・ＧＤ－２ ・ＧＤ－２壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 壁用金属枠及び補強材の材質・形状 ※ 図示 ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 力骨 材質 ※ ステンレス鋼(SUS304) ・ 寸法 ※ 径5.5ｍｍ ・寸法 ※ 径5.5ｍｍ ・寸法 ※ 径5.5ｍｍ ・寸法 ※ 径5.5ｍｍ ・寸法 ※ 径5.5ｍｍ ・寸法 ※ 径5.5ｍｍ ・ 形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・形状 ※ はしご形状複筋及び単筋 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 寸法 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ 形状 ※ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ ※ガラスブロック製造所の仕様による ・ 図示 ・ [６．５．２] [６．５．２]寸法 寸法 含水率 含水率 保存 保存 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) 処理 処理 の適用 の適用 ※２級 ※２級 ※Ａ種 ・Ｂ種 ※Ａ種 ・Ｂ種 ・・・・ ・ ・ ※２級 ※２級 ※Ａ種 ・Ｂ種 ※Ａ種 ・Ｂ種・・ ・ ・ 寸法 寸法 含水率 含水率 保存 保存 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) 処理 処理 の適用 の適用 見え掛り面 見え掛り面 ※上小節 ※上小節 ※Ａ種 ・Ｂ種 ※Ａ種 ・Ｂ種 ・・・・ ・・見え掛り面 見え掛り面 ※小節以上 ※小節以上 ※Ａ種 ・Ｂ種 ※Ａ種 ・Ｂ種 ・・以外 以外 ・・ ・・寸法 寸法 含水率 含水率 保存 保存 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) 処理 処理 の適用 の適用 ※１等 ※１等 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ・・・・ ・Ｂ種 ・ ・Ｂ種 ・ ※１等 ※１等 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ※10％以下 ・Ａ種 ・・・・ ・Ｂ種 ・ ・Ｂ種 ・ 寸法 寸法 材面の品質 材面の品質 防虫処理 防虫処理 含水率 含水率 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用 ( ) ( ) ・適用する ・適用する ※Ａ種 ※Ａ種 ・・造作材の場合 造作材の場合 ・適用しない ・適用しない ・Ｂ種 ・Ｂ種(※Ａ種 ・Ｂ種) (※Ａ種 ・Ｂ種) ・・・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による造作用集成材寸法 寸法 見付け材面の品質 見付け材面の品質 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用・ ・ ※１等 ・２等 ※１等 ・２等・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」による化粧ばり造作用集成材寸法 寸法 化粧薄板の 化粧薄板の 見付け 見付け 見付け材面 見付け材面 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) の品質 の品質 の適用 の適用・ ・ ※１等 ※１等・２等 ・２等・ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材 ・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材 ・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材 ・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材 ・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材 ・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材 ・JAS 1083-5 製材 - 第５部に基づく下地用製材施工箇所 施工箇所 等級 等級施工箇所 施工箇所 等級 等級・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材 ・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材 ・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材 ・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材 ・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材 ・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材 ・ JAS 1083-2 製材 - 第２部に基づく造作用製材・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材 ・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材 ・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材 ・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材 ・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材 ・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材 ・ JAS 1083-6 製材 - 第６部に基づく広葉樹製材施工箇所 施工箇所 等級 等級・ JAS 1083(製材)以外の製材 ・ JAS 1083(製材)以外の製材 ・ JAS 1083(製材)以外の製材 ・ JAS 1083(製材)以外の製材 ・ JAS 1083(製材)以外の製材 ・ JAS 1083(製材)以外の製材施工箇所 施工箇所ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・[６．５．２] [６．５．２]施工箇所 施工箇所 樹種名 樹種名 品名 品名 見付け材面 見付け材面施工箇所 施工箇所 品名 品名 樹種名 樹種名化粧薄板： 化粧薄板：芯材： 芯材：材面 材面・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材施工箇所 施工箇所 樹種 樹種 寸法 寸法 見付け材面の品質 見付け材面の品質 含水率 含水率 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用※15％以下 ※15％以下 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材 ・ 「集成材の日本農林規格」以外の化粧ばり造作用集成材施工箇所 施工箇所 樹種 樹種 寸法 寸法 化粧薄板の 化粧薄板の 見付け材 見付け材 含水率 含水率 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ)厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 面の品質 面の品質 の適用 の適用化粧薄板： 化粧薄板： ※15％以下 ※15％以下芯材： 芯材： ・・8899表面の化粧加工 表面の化粧加工 防虫処理 防虫処理 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・有り(加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工)・適用する ・適用する ・ ・ ・無し(等級： ) ・無し(等級： ) ・無し(等級： ) ・無し(等級： ) ・無し(等級： ) ・無し(等級： ) ・適用しない ・適用しない表面の化粧加工 表面の化粧加工 防虫処理 防虫処理 含水率 含水率 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用・有り ・有り ・適用する ・適用する ※14％以下 ※14％以下 ・ ・ (加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) (加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) (加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) (加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) (加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) (加工：・天然木化粧加工 ・塗装加工) ・適用しない ・適用しない ・・・無し( ) ・無し( ) ・無し( ) ・無し( ) ・無し( ) ・無し( )施工箇所 施工箇所 品名 品名 種別 種別 接着性能 接着性能 寸法 寸法 間伐材等 間伐材等(使用環境) (使用環境) (ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用・ ・ [６．５．２] [６．５．２]ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材 ・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材 ・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材 ・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材 ・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材 ・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材 ・ JAS 0701に基づく造作用単板積層材・ JAS 0701以外の造作用単板積層材 ・ JAS 0701以外の造作用単板積層材 ・ JAS 0701以外の造作用単板積層材 ・ JAS 0701以外の造作用単板積層材 ・ JAS 0701以外の造作用単板積層材 ・ JAS 0701以外の造作用単板積層材 ・ JAS 0701以外の造作用単板積層材・ JAS 3079に基づく直交集積板 ・ JAS 3079に基づく直交集積板 ・ JAS 3079に基づく直交集積板 ・ JAS 3079に基づく直交集積板 ・ JAS 3079に基づく直交集積板 ・ JAS 3079に基づく直交集積板施工箇所 施工箇所施工箇所 施工箇所寸法 寸法寸法 寸法 品名 品名品名 品名強度等級 強度等級 樹種名 樹種名・ 普通合板 ・ 普通合板施工箇所 施工箇所 厚さ 厚さ 単板の 単板の 接着の 接着の 板面の品質 板面の品質 防虫処理 防虫処理 間伐材等 間伐材等(ｍｍ)(ｍｍ) 樹種名 樹種名 程度 程度 の適用 の適用※5.5 ※5.5 ※1類 ※1類 広葉樹 広葉樹 ・適用する ・適用する ・ ・ ・・ ・2類 ・2類 ※2等以上 ・1等 ※2等以上 ・1等 ・適用しない ・適用しない針葉樹 針葉樹・ 構造用合板 ・ 構造用合板施工箇所 施工箇所 等級 等級 単板の 単板の 接着の 接着の 板面の 板面の 厚さ 厚さ 防虫処理 防虫処理 強度等級 強度等級 間伐材等 間伐材等樹種名 樹種名 程度 程度 品質 品質 (ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用※2級以上 ※2級以上 ※１類 ※１類 ※C-D ※C-D ※12 ※12 ・適用する ・適用する ・適用する ・適用する ・ ・ ・1級 ・1級 ・特類 ・特類 以上 以上 ・・ ・適用しない ・適用しない () ()・・ ・適用しない ・適用しない・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板 ・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板 ・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板 ・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板 ・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板 ・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板 ・ 「合板の日本農林規格」による化粧ばり構造用合板施工箇所 施工箇所 厚さ 厚さ 単板の樹種名 単板の樹種名 接着の程度 接着の程度 防虫処理 防虫処理 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用※１類 ・特類 ※１類 ・特類 ・適用する ・適用する ・ ・ ・適用しない ・適用しない・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による天然木化粧合板施工箇所 施工箇所 化粧板に使用する 化粧板に使用する 厚さ 厚さ 接着の程度 接着の程度 防虫処理 防虫処理 間伐材等 間伐材等単板の樹種名 単板の樹種名 (ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用※１類 ・２類 ※１類 ・２類 ・適用する ・適用する ・ ・ ・適用しない ・適用しない・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板 ・ 「合板の日本農林規格」による特殊加工化粧合板施工箇所 施工箇所 厚さ 厚さ 接着の程度 接着の程度 表面性能 表面性能 化粧加工の方法 化粧加工の方法 防虫処理 防虫処理 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用※１類 ・２類 ※１類 ・２類 ・適用する ・適用する ・ ・ ・適用しない ・適用しない・ パーティクルボード ・ パーティクルボード ・ パーティクルボード ・ パーティクルボード ・ パーティクルボード ・ パーティクルボード施工箇所 施工箇所 表裏面の状態 表裏面の状態 曲げ強さ 曲げ強さ 耐水性 耐水性 難燃性 難燃性 厚さ 厚さ(ｍｍ) (ｍｍ)による区分 による区分 による区分 による区分 による区分 による区分 による区分 による区分※13タイプ ※13タイプ ※Ｐ又はＭ ※Ｐ又はＭ ※15 ※15・・ ・・ ・・施工箇所 施工箇所 等級 等級・１級 ・２級 ・３級 ・４級 ・１級 ・２級 ・３級 ・４級 ・１級 ・２級 ・３級 ・４級 ・１級 ・２級 ・３級 ・４級 ・１級 ・２級 ・３級 ・４級 ・１級 ・２級 ・３級 ・４級・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ) ・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ) ・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ) ・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ) ・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ) ・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ) ・ ミディアムデンシティーファイバーボード(ＭＤＦ)施工箇所 施工箇所 厚さ 厚さ 表裏面の状態 表裏面の状態 曲げ強さに 曲げ強さに 接着剤に 接着剤に 難燃性に 難燃性に 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) による区分 による区分 よる区分 よる区分 よる区分 よる区分 よる区分 よる区分 の適用 の適用ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・ ホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆又は標準仕様書6.5.2(1)(ｳ)(b)による ・・ JAS 0360に基づく構造用パネル ・ JAS 0360に基づく構造用パネル ・ JAS 0360に基づく構造用パネル ・ JAS 0360に基づく構造用パネル ・ JAS 0360に基づく構造用パネル ・ JAS 0360に基づく構造用パネル寸法(ｍｍ) 寸法(ｍｍ)造作材の化粧面の釘打ち 造作材の化粧面の釘打ち 造作材の化粧面の釘打ち 造作材の化粧面の釘打ち 造作材の化粧面の釘打ち 造作材の化粧面の釘打ち ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し ※隠し釘打ち ・釘頭埋め木 ・つぶし頭釘打ち ・釘頭現し[６．５．３] [６．５．３]諸金物 諸金物 ※かすがい、座金、箱金物、短冊金物 ※かすがい、座金、箱金物、短冊金物 ※かすがい、座金、箱金物、短冊金物 ※かすがい、座金、箱金物、短冊金物 ※かすがい、座金、箱金物、短冊金物 ※かすがい、座金、箱金物、短冊金物 ・(形状： 寸法： 材質： ) ・(形状： 寸法： 材質： ) ・(形状： 寸法： 材質： ) ・(形状： 寸法： 材質： ) ・(形状： 寸法： 材質： ) ・(形状： 寸法： 材質： ) ・(形状： 寸法： 材質： ) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度) (標準仕様書 表6.5.3～5に示す程度の市販品 表8.20.1のF種程度)・ 薬剤の加圧注入による防腐防蟻処理 ・ 薬剤の加圧注入による防腐防蟻処理 ・ 薬剤の加圧注入による防腐防蟻処理 ・ 薬剤の加圧注入による防腐防蟻処理 ・ 薬剤の加圧注入による防腐防蟻処理 ・ 薬剤の加圧注入による防腐防蟻処理 [６．５．５] [６．５．５]適用部材 適用部材 保存処理性能区分 保存処理性能区分・ 薬剤の塗布等による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の塗布等による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の塗布等による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の塗布等による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の塗布等による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の塗布等による防腐、防蟻処理適用部材 適用部材 処理の方法 処理の方法・・・ ・ ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 ・ 薬剤の接着剤への混入による防腐、防蟻処理 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( ) 適用部位( )・ 合板等の加圧注入処理等の適用 ・ 合板等の加圧注入処理等の適用 ・ 合板等の加圧注入処理等の適用 ・ 合板等の加圧注入処理等の適用 ・ 合板等の加圧注入処理等の適用 ・ 合板等の加圧注入処理等の適用 ※ 薬剤の製造所の仕様による ※ 薬剤の製造所の仕様による ※ 薬剤の製造所の仕様による ※ 薬剤の製造所の仕様による ※ 薬剤の製造所の仕様による ※ 薬剤の製造所の仕様による・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４ ・ Ｋ２ ※ Ｋ３ ・ Ｋ４薬剤の種類 薬剤の種類※ JIS K 1571に適合又は同等品 ※ JIS K 1571に適合又は同等品 ※ JIS K 1571に適合又は同等品 ※ JIS K 1571に適合又は同等品 ※ JIS K 1571に適合又は同等品 ※ JIS K 1571に適合又は同等品・・［６．５．６］ ［６．５．６］ ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合) ・ 間仕切軸組に用いる木材の樹木名(製材を用いる場合)※C-D以上 ・ ※C-D以上 ・ ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示 ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示 ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示 ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示 ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示 ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示 ※ 改修標準仕様書表6.7.1によるスタッドの高さによる区分に応じた種類 ・図示スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 スタッドの高さが5.0ｍを超える場合 ※ 図示 ［６.８.２、３］ ［６.８.２、３］種類の記号 種類の記号 色柄 色柄 特殊機能 特殊機能 厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 備考 備考※ ＦＳ ※ ＦＳ ・ 無地 ・ 無地 ・ 帯電防止 ・ 帯電防止 ※ 2.0 ※ 2.0・・ ・ マーブル柄 ・ マーブル柄 ・ 耐動荷重性 ・ 耐動荷重性 ・・・ 柄物 ・ 柄物 ・ 防滑性 ・ 防滑性特殊機能 特殊機能 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満77 10 10 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 ・ ・ ［６.８.２］ ［６.８.２］種類の記号 種類の記号 色柄 色柄 寸法 寸法 特殊機能 特殊機能 厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 備考 備考※ ＫＴ ※ ＫＴ ・ 無地 ・ 無地 ・ 300×300 ・ 300×300 ・ 帯電防止 ・ 帯電防止 ※ 2.0 ※ 2.0・ ＴＴ ・ ＦＴ ・ ＴＴ ・ ＦＴ ・ 柄物 ・ 柄物 ・ 450×450 ・ 450×450 ・ 防滑性 ・ 防滑性 ・ 2.5 ・ 2.5・ ＦＯＡ ・ ＦＯＢ ・ ＦＯＡ ・ ＦＯＢ ・ ＦＯＡ ・ ＦＯＢ ・ ＦＯＡ ・ ＦＯＢ ・ ＦＯＡ ・ ＦＯＢ ・ ＦＯＡ ・ ＦＯＢ ・ 500×500 ・ 500×500 ・ 3.0 ・ 3.0特殊機能 特殊機能 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満 帯電防止 ・ 帯電防止性能評価値(JIS A 1455)1.2以上～3.2未満77 10 10 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 又は体積電気抵抗値(JIS A 1454)1×10 ～1×10 Ω程度 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５] ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５] ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５] ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５] ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５] ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５] ［６.５.３、４］［６.８.２］[６.９.３][６.１１.４、５]接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 接着剤は可塑剤(難揮発性の可塑剤を除く)が添加されていないものとする。 ・ 図示 ・ 図示 ・ 図示 ・ 図示 ・ 図示 ・ 図示耐震性能 耐震性能 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による 建築非構造部材の耐震性能に係る特記事項による［６．７．３、４］［表６．７．１］ ［６．７．３、４］［表６．７．１］ ［６．７．３、４］［表６．７．１］ ［６．７．３、４］［表６．７．１］ ［６．７．３、４］［表６．７．１］ ［６．７．３、４］［表６．７．１］[６.９.２、３][表６.９.１] [６.９.２、３][表６.９.１] [６.９.２、３][表６.９.１] [６.９.２、３][表６.９.１] [６.９.２、３][表６.９.１] [６.９.２、３][表６.９.１] 色柄 色柄 ※模様のない無地 ※模様のない無地 パイル糸の繊維種等 パイル糸の繊維種等 織じゅうたんの接合方法 織じゅうたんの接合方法 織じゅうたんの接合方法 織じゅうたんの接合方法 織じゅうたんの接合方法 織じゅうたんの接合方法 ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※ ヒートボンド工法 ・ つづり縫い ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種) ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種) ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種) ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種) ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種) ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種) ※無地の織りじゅうたんの種別(・A種 ・B種 ・C種)・ タフテッドカーペット ・ タフテッドカーペット ・ タフテッドカーペット ・ タフテッドカーペット ・ タフテッドカーペット ・ タフテッドカーペットパイルの形状 パイルの形状 パイル長さ(ｍｍ) パイル長さ(ｍｍ) 工法 工法 帯電性 帯電性 備考 備考・ カットパイル ・ カットパイル ・ 5～7 ・ ・ 5～7 ・ ※ 全面接着工法 ※ 全面接着工法 ・ 適用する ・ 適用する・ ルーフパイル ・ ルーフパイル ・ 4～6 ・ ・ 4～6 ・ ・ グリッパー工法 ・ グリッパー工法 ・ グリッパー工法 ・ グリッパー工法 ・ グリッパー工法 ・ グリッパー工法 ・ 適用しない ・ 適用しない・ カット、ループ併用 ・ カット、ループ併用 ・ カット、ループ併用 ・ カット、ループ併用 ・ カット、ループ併用 ・ カット、ループ併用 ・・タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 タフテッドカーペット用接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※F☆☆☆☆ ※F☆☆☆☆スタッド、ランナーの種類 スタッド、ランナーの種類 スタッド、ランナーの種類 スタッド、ランナーの種類 スタッド、ランナーの種類 スタッド、ランナーの種類出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ 出入口及びこれに準ずる開口部の補強 ※ 改修標準仕様書6.7.4.(5)による ・ ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ※接合部の処理(工法 ※ 熱溶接工法 ・ ) ・ 突付け(施工箇所： ) ・ 図示 ・ ・ 図示 ・ 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100 高さ(ｍｍ) ・ 60 ・ 75 ・ 100NANO80S(同等品) NANO80S(同等品) NANO80S(同等品) NANO80S(同等品) NANO80S(同等品) NANO80S(同等品)スリーエムジャパン株式会社 スリーエムジャパン株式会社 スリーエムジャパン株式会社 スリーエムジャパン株式会社 スリーエムジャパン株式会社 スリーエムジャパン株式会社作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(６) 建築改修工事特記仕様書(６)A-06 A-06--合成樹脂塗床 合成樹脂塗床 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 (４)接着強さ(標準時)の試験方法 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 イ)適用タイルが「モザイクタイル」の場合 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ちに (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック (１)で調製した試料を厚さ5ｍｍになるように塗付ける。 直ちにJIS A 5209「セラミック タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル タイル」に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「50角ユニットタイル (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 (外のり寸法約300ｍｍ×300ｍｍ)」を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、湿度 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を (試験方法)JIS Ａ6909「建築用仕上塗材」の7.10付着強さ試験に準じて行う。 試験体を ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、 ダイヤモンドカッターを用いて、タイル周辺に沿って下地板に達するまで切り込みを入れ、防じん用塗床 防じん用塗床 シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を シ樹脂接着剤で鋼製アタッチメントを接着し、引張試験機を用いて接着強さエポキ試験を 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 行う。 なお、接着強さの測定箇所は、試験体の中からまんべんなく5箇所を選び抜き取る。 (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) (全てが0.6Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 また、試験後の部材破断位置の表示を下記の中から選び明記する。 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断 Ｍ ：既調合モルタルの母材破断フローリング張り フローリング張り ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 ロ)適用タイルが「小口タイル・二丁掛けタイル」の場合 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 (試験体の作製)JIS Ａ5371「プレキャスト無筋コンクリート製品」に規定する普通平板 N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち N－300を下地板とし、表面をサンドペーパーを用いて軽く研磨した後、水湿しを行い直ち壁紙張り 壁紙張り に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ に(１)で 調製した試料を厚さ7ｍｍになるよう塗付ける。 直ちに JIS A 5209「セラミ ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル ックタイル」 に規定するタイルで押出し又はプレス成形による施ゆうの「小口タイル 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 108ｍｍ×60ｍｍ×12ｍｍ」を4枚2列、計8枚を圧着する。 その後、28日間、温度20±2℃、 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 湿度80％以上の状態で湿空養生を行い、これを試験体とする。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (試験方法)「モザイクタイル」の場合と同様に行う。 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (５)接着強さ(温冷繰返し後)の試験方法 (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) (試験体の作製)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々(４) 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 接着強さ(標準時)の試験方法の「試験体」と同様とする。 (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS (温冷繰返し試験)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイル」とも、各々JIS A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 A6909「建築用仕上塗材」に規定する7.11温冷繰返し試験に準じて行う。 モルタル塗り モルタル塗り 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 試験の手順は、試験体を20±2℃の水中に18時間浸せきした後、直ちに－20±2℃の恒温器 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク 中で3時間冷却し、次いで50±3℃の別の恒温器中で3時間加温し、この24時間を１サイク ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 ルとする操作を10回繰返した後、試験室に2時間静置し、ひび割れ及び膨れの有無を目視 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 によって調べる。 (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ (温冷繰返し後の接着強さ試験方法)「モザイクタイル」及び「小口タイル・二丁掛タイ ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 ル」とも、各々温冷繰返し試験完了後の試験体を標準状態で2日間静置養生した後、標準 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること) 時の接着強さ試験方法と同様に行う。 (全てが0.4Ｎ/ｍｍ2以上を確保していること)(６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 (６)長さ変化率の試験方法 JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ JIS Ａ6203「セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂」9.9 長さ 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 変化率に準ずる。 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 (７)曲げ強さの試験方法 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 JIS Ａ6916「建築用下地調整塗材」の7.11 曲げ強さ試験に準ずる。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 試験室の状態：試験室は温度20±2℃、湿度65±10％とする。 畳敷き 畳敷きせっこうボードその せっこうボードその タイル張り タイル張り他ボード及び合板 他ボード及び合板張り 張りセルフレベリング材 セルフレベリング材塗り 塗り22 2223 2324 24フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ フローリング及び接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ 改修標準仕様書6.11.2(2)による ・ 25 2526 26化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装) 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装) 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装) 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装) 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装) 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装) 化粧加工の方法( ・オーバーレイ ・プリント ・塗装)27 2728 2829 2930 30 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 試験は３回実施し、その平均値を用いて次式により保水率を求める。 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ 保水率＝50／平均値×100 (注) 50：リング型わくの内径 ｍｍ (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 (３)単位容積質量の試験方法 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 JIS Ａ 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」に準ずる。 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 Ｔ ：タイルの母材破断 ＭＧ：既調合モルタルと下地板の界面破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断 ＴＭ：既調合モルタルとタイルの界面破断 Ｇ ：下地板の母材破断33 錆止め塗料塗り 錆止め塗料塗り仕上げ塗料塗り 仕上げ塗料塗り 44 ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤) ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤) ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤) ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤) ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤) ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤) ・適用しない ・適用する(着色剤：・溶剤形着色剤 ・油性染料着色剤)ウレタン樹脂ワニス塗りの工程１の着色 ウレタン樹脂ワニス塗りの工程１の着色 ウレタン樹脂ワニス塗りの工程１の着色 ウレタン樹脂ワニス塗りの工程１の着色 ウレタン樹脂ワニス塗りの工程１の着色 ウレタン樹脂ワニス塗りの工程１の着色 ・適用しない ・適用しない ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤) ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤) ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤) ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤) ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤) ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤) ・適用する(着色剤：・ 油性顔料着色剤 ・ 溶剤形顔料着色剤)オイルステイン塗りの工程等 ・ オイルステイン塗りの工程等 ・ オイルステイン塗りの工程等 ・ オイルステイン塗りの工程等 ・ オイルステイン塗りの工程等 ・ オイルステイン塗りの工程等 ・ 11 材料 材料 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 屋内で使用する塗料のホルムアルデヒド放散量 [７．１．３] [７．１．３]防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする 防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする 防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする 防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする 防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする 防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする 防火材料 ※ 屋内の壁、天井仕上げは防火材料とする ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ ) ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ ) ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ ) ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ ) ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ ) ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ ) ・ 次の箇所を除き防火材料とする( ・ )［７.２.１～７］ ［７.２.１～７］ 22 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲 塗替え種別がＲＢ種の場合の既存塗膜の除去範囲７ 塗装改修工事７ 塗装改修工事 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ 素地ごしらえ 素地ごしらえ下地調整、 下地調整、８ 耐震改修工事８ 耐震改修工事特記仕様書(構造関係)による 特記仕様書(構造関係)による 特記仕様書(構造関係)による 特記仕様書(構造関係)による 特記仕様書(構造関係)による 特記仕様書(構造関係)による表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ 表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ 表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ 表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ 表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ 表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ 表面への化粧張り等の加工 ・ アクリル樹脂系焼付け ・ ［６．１０．２、３］ ［６．１０．２、３］種別 種別 施工箇所 施工箇所 工法 工法 仕上げの種類 仕上げの種類・ 厚膜型塗床材 ・ 厚膜型塗床材 ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ 弾性ウレタン樹脂系塗床 弾性ウレタン樹脂系塗床 弾性ウレタン樹脂系塗床 弾性ウレタン樹脂系塗床 弾性ウレタン樹脂系塗床 弾性ウレタン樹脂系塗床 ・ つや消し仕上げ ・ つや消し仕上げ・ 厚膜型塗床材 ・ 厚膜型塗床材 ・ 薄膜流しのべ工法 ・ 薄膜流しのべ工法 ・ 薄膜流しのべ工法 ・ 薄膜流しのべ工法 ・ 薄膜流しのべ工法 ・ 薄膜流しのべ工法 ・ 平滑仕上げ ・ 平滑仕上げ エポキシ樹脂系塗床 エポキシ樹脂系塗床 エポキシ樹脂系塗床 エポキシ樹脂系塗床 エポキシ樹脂系塗床 エポキシ樹脂系塗床 ・ 厚膜流しのべ工法 ・ 厚膜流しのべ工法 ・ 厚膜流しのべ工法 ・ 厚膜流しのべ工法 ・ 厚膜流しのべ工法 ・ 厚膜流しのべ工法 ・ 防滑仕上げ ・ 防滑仕上げ・ 樹脂モルタル工法 ・ 樹脂モルタル工法 ・ 樹脂モルタル工法 ・ 樹脂モルタル工法 ・ 樹脂モルタル工法 ・ 樹脂モルタル工法・ 薄膜型塗床材 ・ 薄膜型塗床材 ※ 平滑仕上げ ※ 平滑仕上げ 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする 材料 水性アクリル系樹脂塗材とし、製造所の指定する製品とする工法 製造所の指定する工法とする 工法 製造所の指定する工法とする 工法 製造所の指定する工法とする 工法 製造所の指定する工法とする 工法 製造所の指定する工法とする 工法 製造所の指定する工法とする仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ ) 仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ ) 仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ ) 仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ ) 仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ ) 仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ ) 仕上げの種類( ※ 平滑仕上げ ・ 防滑仕上げ )( ※ 標準色 ・ )[６.１１.２～６] [６.１１.２～６]単層フローリング 単層フローリング種類 種類 工法 工法 樹種 樹種 厚さ 厚さ 間伐材等 間伐材等(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用・ フローリング ・ フローリング ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ※ なら ・ ※ なら ・ 15 15 ・・ ボード１等 ボード１等 ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ※ なら ・ ※ なら ・ ・・・ 接着工法 ・ 接着工法 ※ なら ・ ※ なら ・ ・・・ フローリング ・ フローリング ・ 接着工法 ・ 接着工法 ※ なら ・ ※ なら ・ 15 15 ・・ ブロック１等 ブロック１等塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ 塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ 塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ 塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ 塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ 塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ 塗料のホルムアルデヒド放散量 ※Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ JIS K 5970に基づく塗料のホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする なお、上塗りは２回塗りとし、総塗布量は０．２５ｋg／ｍ2以上とする・ 12 ・ ・ 12 ・・ 8 ・ ・ 8 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・複合フローリング 複合フローリング種類 種類 工法 工法 樹種 樹種 種別 種別 厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 間伐材等 間伐材等の適用 の適用・ 天然木化粧複合 ・ 天然木化粧複合 ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ・ 釘留め工法(根太張り) ※ なら ※ なら ・ Ａ種 ・ Ａ種 ・ 15 ・ 15 ・・ フローリング フローリング ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ 釘留め工法(直張り) ・ ・ ・ Ｂ種 ・ Ｂ種 ・ 12 ・ 12 ※ Ｃ種 ※ Ｃ種 ・ 12 ・ 12 ・ 接着工法 ・ 接着工法 ※ なら ※ なら ・ Ａ種 ・ Ａ種 ・ 12 ・ 12 ・・・ ・ ・ Ｂ種 ・ Ｂ種 ・ 12 ・ 12 ※ Ｃ種 ※ Ｃ種 ・ 12 ・ 12 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 接着工法の場合の裏面緩衝材 ※ 合成樹脂発泡シート 現場塗装仕上げ ・ 行う 現場塗装仕上げ ・ 行う 現場塗装仕上げ ・ 行う 現場塗装仕上げ ・ 行う 現場塗装仕上げ ・ 行う 現場塗装仕上げ ・ 行う ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ※ ウレタン樹脂ワニス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ オイルステインの上、ワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 生地のままワックス塗り ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない ・ 行わない[６.１２.２] [６.１２.２]種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N) 種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N) 種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N) 種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N) 種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N) 種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N) 種別 ・A種 ・B種 ・C種 ※D種(畳床：・KT-Ⅰ ・KT-Ⅱ ※KT-Ⅲ ・KT-K ・KT-N)下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 下地の種類 ・ 標準仕様書表12.6.1による床組 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて 畳表及び畳床はホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 少ない材料を使用したものとする。 少ない材料を使用したものとする。 少ない材料を使用したものとする。 少ない材料を使用したものとする。 少ない材料を使用したものとする。 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合 天井のボード類(ロックウール吸音板を除く)の重ね張りを行う場合※ 図示による ※ 図示による ※ 図示による ※ 図示による ※ 図示による ※ 図示による 合板の張付け ・ A種 ・ B種 合板の張付け ・ A種 ・ B種 合板の張付け ・ A種 ・ B種 合板の張付け ・ A種 ・ B種 合板の張付け ・ A種 ・ B種 合板の張付け ・ A種 ・ B種 モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ モルタル・せっこうプラスター面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ せっこうボード面及びその他ボード面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ [６.１５.３、５、６] [６.１５.３、５、６] [６.１５.３、５、６] [６.１５.３、５、６] [６.１５.３、５、６] [６.１５.３、５、６]建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤 建具回り等の充填モルタルに使用する防水剤(品質・性能) (品質・性能)(試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による (試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による (試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による (試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による (試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による (試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による (試験方法)JIS A1404「建築用セメント防水剤の試験方法」による項目 項目 品質・性能 品質・性能防水剤の種別 防水剤の種別 建築用のモルタルに用いるセメント防水剤 建築用のモルタルに用いるセメント防水剤 建築用のモルタルに用いるセメント防水剤 建築用のモルタルに用いるセメント防水剤 建築用のモルタルに用いるセメント防水剤 建築用のモルタルに用いるセメント防水剤混合割合 混合割合 セメント重量の5％以下 セメント重量の5％以下 セメント重量の5％以下 セメント重量の5％以下 セメント重量の5％以下 セメント重量の5％以下凝結及び安定性 凝結及び安定性 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内 (凝結時間)始発：1時間以上 終結：10時間以内(安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 (安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 (安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 (安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 (安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 (安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 (安定性)収縮性、膨張性のひび割れ及びそりの有無について確認する。 曲げ及び圧縮強度比 曲げ及び圧縮強度比 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上 防水剤を混入したもの、しないものの曲げ強度比及び圧縮強度比 70％以上吸水比 吸水比 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下 防水剤を混入したもの、しないものの吸水比 95％以下透水比 透水比 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下 防水剤を混入したもの、しないものの透水比 80％以下5ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う ただし、透水試験における水圧は、3.0×10 Ｐａとし1時間行う壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 壁面の仕上げ厚又は全塗り厚が25ｍｍを超える場合の下地処理 ・図示による ・図示によるせっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ せっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ せっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ せっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ せっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ せっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ せっこうボードの目地工法 ※ 仕上表による ・ ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃 ・ 不燃 ・ 準不燃 ・ 難燃防火性能 防火性能 備考 備考モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤 モルタル下地としたタイル工事に使用する張付け用モルタルとして、セメント、細骨材、混和剤等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 等を予め工場において所定の割合に配合した材料とする。 (品質・性能) (品質・性能)項目 項目 品質・性能 品質・性能 項目 項目 品質・性能 品質・性能保水率 保水率 70.0％以上 70.0％以上 長さ変化率 長さ変化率 0.20％以下 0.20％以下単位容積質量 単位容積質量 曲げ強さ 曲げ強さ 4.0Ｎ/ｍｍ2以上 4.0Ｎ/ｍｍ2以上接着強さ 接着強さ 標準時 標準時 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上 0.60Ｎ/ｍｍ2以上温冷繰り返し後 温冷繰り返し後 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上 0.40Ｎ/ｍｍ2以上(試験方法) (試験方法) (１)試料の調製 (１)試料の調製 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる 製造業者の定める、正味質量と標準練り上がり量より換算して、所定量の試料を練り上げる のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 のに要する材料と練り混ぜ水を計算して用意する。 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投入し、3分間練り混ぜて試料 とする。 とする。 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 (２)保水率の試験方法 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 JIS Ｒ3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦150ｍｍ、 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横150ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS Ｐ3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ 径11ｃｍ)をのせ、その中央部に真ちゅう製リング型わく(内径50ｍｍ、高さ10ｍｍ、厚さ ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 ３ｍｍ)を設置し、(１)で調製した試料を平滑に詰込む。 その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当てて上下を逆さまにし、ろ紙部分が上部に なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた なるようにして静置する。 60分後にろ紙へにじみ出した水分の広がりが最大と認められた 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 方向とこれに直角な方向の長さをノギスを用いて、１ｍｍの単位まで測定する。 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、 練り混ぜは、JIS Ｒ5201「セメントの物理試験方法」の10.2に規定する練り混ぜ機を使用し、既調合モルタル 既調合モルタル1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上施工箇所 施工箇所 壁紙の種類 壁紙の種類紙紙 繊維 繊維・・ ・・・・ ・・コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ コンクリート面の素地ごしらえの種別 ※ B種 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ 規制対象外 ・ 無機質 無機質その他 その他・・ ・・ ・・・・ ・・ ・・チック チックプラス プラス・・・・塩化 塩化ビニル ビニル標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする試験張り ・ 行う ※ 行わない 試験張り ・ 行う ※ 行わない 試験張り ・ 行う ※ 行わない 試験張り ・ 行う ※ 行わない 試験張り ・ 行う ※ 行わない 試験張り ・ 行う ※ 行わない見本焼き ・ 行う ※ 行わない 見本焼き ・ 行う ※ 行わない 見本焼き ・ 行う ※ 行わない 見本焼き ・ 行う ※ 行わない 見本焼き ・ 行う ※ 行わない 見本焼き ・ 行う ※ 行わない壁タイル張りの工法 壁タイル張りの工法内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り 内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り 内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り 内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り 内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り 内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り 内装タイル ・ 密着張り ・ 改良圧着張り内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り 内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り 内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り 内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り 内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り 内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り 内装タイル以外のユニットタイル ・ マスク張り ・ モザイクタイル張り既調合目地材 既調合目地材(品質・性能) (品質・性能)項目 項目 品質・性能 品質・性能 項目 項目 品質・性能 品質・性能保水率 保水率 30.0％以上 30.0％以上 吸水量 吸水量長さ変化率 長さ変化率 0.2％以下(収縮) 0.2％以下(収縮) 0.2％以下(収縮) 0.2％以下(収縮) 0.2％以下(収縮) 0.2％以下(収縮) 単位容積質量 単位容積質量(試験方法) (試験方法)(１)試験の条件 (１)試験の条件 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 試験室は、温度20±2℃、湿度65±5% RHの標準状態とする。 また、試験に使用する材料、 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 器具などを、予め24時間以上標準状態に置いた後使用する。 (２)試料の調整 (２)試料の調整 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 正味質量と標準練り上がり量より、1.0～1.2Ｌの試料を練り上げるのに要する材料に相当 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 する量を計算して用意し、さらに標準加水量より用意した材料に相当する量の練り混ぜ水 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 を計算して用意する。 練り混ぜは、JIS R 5201「セメントの物理試験方法」11.2に規定 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 する練り混ぜ機を使用し、練りばちに用意した水を入れ、攪拌しながら30秒間に材料を投 入し3分間練り混ぜて試料とする。 入し3分間練り混ぜて試料とする。 入し3分間練り混ぜて試料とする。 入し3分間練り混ぜて試料とする。 入し3分間練り混ぜて試料とする。 入し3分間練り混ぜて試料とする。 (３)保水性(ろ紙法) (３)保水性(ろ紙法) (３)保水性(ろ紙法) (３)保水性(ろ紙法) (３)保水性(ろ紙法) (３)保水性(ろ紙法) JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、 JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、 JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、 JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、 JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、 JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、 JIS R 3202「フロート板ガラス及び磨き板ガラス」に規定する磨き板ガラス(縦200ｍｍ、横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直 横200ｍｍ、厚さ5ｍｍ)の上にJIS P 3801「ろ紙(化学分析用)」に規定する5 Aろ紙(直径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜) 径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜) 径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜) 径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜) 径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜) 径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜) 径18.5ｃｍ)をのせ、その中央部に真鍮製リング型わく(内径50㎜、高さ10㎜、厚さ3㎜)を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく を設置し、２)で練り混ぜた試料を金べらで平滑に詰め込む。 その後、直ちにリング型わく上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 上部にガラス板を当て上下を逆さにし、ろ紙部分が上部になるようにして静置する。 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ) 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ) 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ) 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ) 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ) 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ) 保水率(％)＝50／平均値×100 注)50：リング型わくの内径(ｍｍ)(４)単位容積質量 (４)単位容積質量(２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に (２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に (２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に (２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に (２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に (２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に (２)で練り混ぜた試料を、JIS A 1171「ポリマーセメントモルタルの試験方法」の6.4に規定する方法で求める。 規定する方法で求める。 規定する方法で求める。 規定する方法で求める。 規定する方法で求める。 規定する方法で求める。 (５)長さ変化率 (５)長さ変化率(２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1171の7.8長さ変化率試験に従って行う。 (６)吸水量 (６)吸水量(２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定 (２)で調整した試料を用いてJIS A 1404「建築用セメント防水剤の試験方法」7.5に規定する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 する方法で24時間の吸水量を求める。 試験体数は3個とし、その平均値とする。 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り 有機系接着剤によるタイル(セラミックタイル)張り タイルの形状、寸法等 タイルの形状、寸法等形状/寸法 形状/寸法 再生材料 再生材料 吸水率による区分 吸水率による区分 うわぐすり うわぐすり 役物 役物 色色 耐凍害性 耐凍害性 施工 施工備考 備考(ｍｍ) (ｍｍ) の適用 の適用 Ⅰ類 Ⅰ類 Ⅱ類 Ⅱ類 Ⅲ類 Ⅲ類 無ゆう 無ゆう 有有 無無 標準 標準 特注 特注 有有 無無 施ゆう 施ゆう 箇所 箇所・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・ ・・標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする 標準的な曲がりの役物は一体成形とする[６．１７．２、３] [６．１７．２、３]有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 有機質接着剤のホルムアルデヒド放散量 ※ F☆☆☆☆ ・ 塗厚(ｍｍ) ※10mm程度 ・ 塗厚(ｍｍ) ※10mm程度 ・ 塗厚(ｍｍ) ※10mm程度 ・ 塗厚(ｍｍ) ※10mm程度 ・ 塗厚(ｍｍ) ※10mm程度 ・ 塗厚(ｍｍ) ※10mm程度 ・ 50g以下 50g以下1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上 1.80ｋg/Ｌ以上錆止め塗料塗りの種別 錆止め塗料塗りの種別塗 装 面 塗 装 面 塗料の種別 塗料の種別 工程の種別 工程の種別鉄鋼面 鉄鋼面 ＳＯＰ ＳＯＰ[７.４.２、３] [７.４.２、３]新規見え掛り 新規見え掛り新規見え隠れ 新規見え隠れ※Ａ種 ・ ※Ａ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ・Ａ種 ・Ａ種屋内亜鉛めっき面 屋内亜鉛めっき面 ※Ａ種 ・Ｂ種 ※Ａ種 ・Ｂ種・合成樹脂エマルションペイント塗り ・合成樹脂エマルションペイント塗り ・合成樹脂エマルションペイント塗り ・合成樹脂エマルションペイント塗り ・合成樹脂エマルションペイント塗り ・合成樹脂エマルションペイント塗り ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ (ＥＰ) (ＥＰ)・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種・ステイン塗り ・ステイン塗り※Ａ種 ・ ※Ａ種 ・ せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止め せっこうボード面、その他ボード面)の塗替えの場合のしみ止めつや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、 つや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、 つや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、 つや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、 つや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、 つや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、 つや有合成樹脂エマルションペイント塗り(コンクリート面、モルタル面、せっこうプラスター面、※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.9.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ・ピグメントステイン塗り ・ピグメントステイン塗り ・ピグメントステイン塗り ・ピグメントステイン塗り ・ピグメントステイン塗り ・ピグメントステイン塗り・オイルステイン塗り(ＯＳ) ・オイルステイン塗り(ＯＳ) ・オイルステイン塗り(ＯＳ) ・オイルステイン塗り(ＯＳ) ・オイルステイン塗り(ＯＳ) ・オイルステイン塗り(ＯＳ)・ウレタン樹脂ワニス塗り(ＵＣ) ・ウレタン樹脂ワニス塗り(ＵＣ) ・ウレタン樹脂ワニス塗り(ＵＣ) ・ウレタン樹脂ワニス塗り(ＵＣ) ・ウレタン樹脂ワニス塗り(ＵＣ) ・ウレタン樹脂ワニス塗り(ＵＣ)・木材保護塗料塗り(ＷＰ) ・木材保護塗料塗り(ＷＰ) ・木材保護塗料塗り(ＷＰ) ・木材保護塗料塗り(ＷＰ) ・木材保護塗料塗り(ＷＰ) ・木材保護塗料塗り(ＷＰ) ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする ※ B種又はC種の場合は改修標準仕様書表7.10.1の工程１の下塗りをしみ止めシーラーとする 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 合成樹脂エマルションペイント塗りの塗替えの場合のしみ止め 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種 下地調整(改修標準仕様書表7.2.2) ・ ＲＡ種 ※ ＲＢ種 ・ ＲＣ種工程 工程 塗料その他 塗料その他 塗付け量 塗付け量規格番号 規格番号 規格名称 規格名称 種類 種類 等級 等級塗料塗り 塗料塗り JIS K 5675 JIS K 5675 屋根用高日射 屋根用高日射 2種 2種 ・ 1級 ・ 2級 ・ 3級 ・ 1級 ・ 2級 ・ 3級 ・ 1級 ・ 2級 ・ 3級 ・ 1級 ・ 2級 ・ 3級 ・ 1級 ・ 2級 ・ 3級 ・ 1級 ・ 2級 ・ 3級 塗料製造所の 塗料製造所の反射率塗料 反射率塗料 仕様による 仕様によるクリアラッカー塗りＡ種の工程２の着色 クリアラッカー塗りＡ種の工程２の着色 クリアラッカー塗りＡ種の工程２の着色 クリアラッカー塗りＡ種の工程２の着色 クリアラッカー塗りＡ種の工程２の着色 クリアラッカー塗りＡ種の工程２の着色・ 高日射反射率塗料塗り ・ 高日射反射率塗料塗り ・ 高日射反射率塗料塗り ・ 高日射反射率塗料塗り ・ 高日射反射率塗料塗り ・ 高日射反射率塗料塗り(ｋg/ｍ2) (ｋg/ｍ2)下地面の種別 下地面の種別 ひび割れ部の補修 ひび割れ部の補修－－木部 木部 ※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ －－※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ －－※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ －－※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ －－※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ ・行う ・行うコンクリート面(ＤＰ以外) コンクリート面(ＤＰ以外) コンクリート面(ＤＰ以外) コンクリート面(ＤＰ以外) コンクリート面(ＤＰ以外) コンクリート面(ＤＰ以外) ※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ ・行う ・行う・ＲＢ種 ・ＲＣ種 ・ＲＢ種 ・ＲＣ種 ・行う ・行うせっこうボード面、その他ボード面 せっこうボード面、その他ボード面 せっこうボード面、その他ボード面 せっこうボード面、その他ボード面 せっこうボード面、その他ボード面 せっこうボード面、その他ボード面 ※ＲＢ種 ・ ※ＲＢ種 ・ －－ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ ※ 劣化部分は除去し、活膜部分は残す ・ 下地調整、素地ごしらえ 下地調整、素地ごしらえ 下地調整、素地ごしらえ 下地調整、素地ごしらえ 下地調整、素地ごしらえ 下地調整、素地ごしらえ塗替え 塗替え 新規 新規下地調整の種別 下地調整の種別 素地ごしらえの種別 素地ごしらえの種別・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種Ｃ種 Ｃ種亜鉛めっき面 亜鉛めっき面モルタル面、せっこうプラスター面 モルタル面、せっこうプラスター面 モルタル面、せっこうプラスター面 モルタル面、せっこうプラスター面 モルタル面、せっこうプラスター面 モルタル面、せっこうプラスター面 ＡＬＣパネル ＡＬＣパネルコンクリート面 コンクリート面押出成形セメント板面(ＤＰ) 押出成形セメント板面(ＤＰ) 押出成形セメント板面(ＤＰ) 押出成形セメント板面(ＤＰ) 押出成形セメント板面(ＤＰ) 押出成形セメント板面(ＤＰ)・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種・Ｂ種 ・Ｂ種・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種Ｂ種Ｂ種塗替え 塗替えＥＰ－Ｇ ＥＰ－Ｇ 新規見え掛り 新規見え掛り新規見え隠れ 新規見え隠れ塗替え 塗替え・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ＤＰ ＤＰ 新規 新規 ・Ａ種 ・ ・Ａ種 ・ ※Ｃ種 ・ ※Ｃ種 ・ ※Ａ種 ・ ※Ａ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｃ種 ・ ※Ｃ種 ・ 新規鋼製建具等 新規鋼製建具等新規鋼製建具等 新規鋼製建具等亜鉛めっき鋼面 亜鉛めっき鋼面 ＳＯＰ ＳＯＰＥＰ－Ｇ ＥＰ－Ｇ新規その他 新規その他塗替え 塗替え※Ａ種 ・Ｂ種 ※Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・ ・Ａ種 ・ ・Ｂ種 ・ ・Ｂ種 ・ ・Ｃ種 ・ ・Ｃ種 ・ ・Ｃ種 ・ ・Ｃ種 ・ 新規その他 新規その他塗替え 塗替え塗装の種類 塗装の種類 塗装面 塗装面 工程 工程塗替え 塗替え 新規 新規・合成樹脂調合ペイント塗り ・合成樹脂調合ペイント塗り ・合成樹脂調合ペイント塗り ・合成樹脂調合ペイント塗り ・合成樹脂調合ペイント塗り ・合成樹脂調合ペイント塗り 木部屋外 木部屋外 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ａ種 ・ ※Ａ種 ・ (ＳＯＰ) (ＳＯＰ) 木部屋内 木部屋内 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ 塗料の種類 ※１種 ・２種 塗料の種類 ※１種 ・２種 塗料の種類 ※１種 ・２種 塗料の種類 ※１種 ・２種 塗料の種類 ※１種 ・２種 塗料の種類 ※１種 ・２種 鉄鋼面 鉄鋼面 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種亜鉛めっき鋼面 亜鉛めっき鋼面 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ (鋼製建具以外) (鋼製建具以外)亜鉛めっき鋼面 亜鉛めっき鋼面 ※Ａ種 ・ ※Ａ種 ・ ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ (鋼製建具) (鋼製建具)木部 木部 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り ・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り ・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り ・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り ・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り ・アクリル樹脂系非水分散形塗料塗り ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種 ・Ａ種 ※Ｂ種(ＮＡＤ) (ＮＡＤ)・耐候性塗料塗り(ＤＰ) ・耐候性塗料塗り(ＤＰ) ・耐候性塗料塗り(ＤＰ) ・耐候性塗料塗り(ＤＰ) ・耐候性塗料塗り(ＤＰ) ・耐候性塗料塗り(ＤＰ)・Ａ種 ・ ・Ａ種 ・ ・Ｂ種 ・ ・Ｂ種 ・ ［７.５.２～７．１２．２] ［７.５.２～７．１２．２] ［７.５.２～７．１２．２] ［７.５.２～７．１２．２] ［７.５.２～７．１２．２] ［７.５.２～７．１２．２]・クリアラッカー塗り(ＣＬ) ・クリアラッカー塗り(ＣＬ) ・クリアラッカー塗り(ＣＬ) ・クリアラッカー塗り(ＣＬ) ・クリアラッカー塗り(ＣＬ) ・クリアラッカー塗り(ＣＬ)・つや有合成樹脂エマルション ・つや有合成樹脂エマルション ・つや有合成樹脂エマルション ・つや有合成樹脂エマルション ・つや有合成樹脂エマルション ・つや有合成樹脂エマルション コンクリート面 コンクリート面 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種モルタル面 モルタル面 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種せっこうボード面 せっこうボード面 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ ・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種屋内木部 屋内木部 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ 屋内鉄鋼面 屋内鉄鋼面 ペイント塗り(ＥＰ－Ｇ) ペイント塗り(ＥＰ－Ｇ) ペイント塗り(ＥＰ－Ｇ) ペイント塗り(ＥＰ－Ｇ) ペイント塗り(ＥＰ－Ｇ) ペイント塗り(ＥＰ－Ｇ)・Ａ種 ・Ｂ種 ・Ａ種 ・Ｂ種 ※Ｂ種 ・ ※Ｂ種 ・ せっこうプラスター面 せっこうプラスター面※Ａ種 ・ ※Ａ種 ・ ト板面 ト板面 ・Ｃ－１種 ・Ｃ－１種び押出成形セメン び押出成形セメンコンクリート面及 コンクリート面及・Ｂ－１種 ・Ｂ－１種・Ａ－１種 ・Ａ－１種塗替え 塗替え 7.4.2(1)(イ)(b)による 7.4.2(1)(イ)(b)による 7.4.2(1)(イ)(b)による 7.4.2(1)(イ)(b)による 7.4.2(1)(イ)(b)による 7.4.2(1)(イ)(b)による7.4.2(1)(イ)(a)による 7.4.2(1)(イ)(a)による 7.4.2(1)(イ)(a)による 7.4.2(1)(イ)(a)による 7.4.2(1)(イ)(a)による 7.4.2(1)(イ)(a)による・Ａ種(下地調整RA種) ・Ａ種(下地調整RA種) ・Ａ種(下地調整RA種) ・Ａ種(下地調整RA種) ・Ａ種(下地調整RA種) ・Ａ種(下地調整RA種)・Ｂ種(下地調整RB種) ・Ｂ種(下地調整RB種) ・Ｂ種(下地調整RB種) ・Ｂ種(下地調整RB種) ・Ｂ種(下地調整RB種) ・Ｂ種(下地調整RB種)・Ｃ種(下地調整RC種) ・Ｃ種(下地調整RC種) ・Ｃ種(下地調整RC種) ・Ｃ種(下地調整RC種) ・Ｃ種(下地調整RC種) ・Ｃ種(下地調整RC種)・Ｃ種 ・Ｃ種・Ｂ種 ・Ｂ種 ―――― 塗替え 塗替え新規 新規 ＤＰ ＤＰ鉄鋼面 鉄鋼面上塗り等級( )級 上塗り等級( )級亜鉛メッキ鋼面 亜鉛メッキ鋼面上塗り等級( )級 上塗り等級( )級―――― ――――・Ａ－１種 ・Ａ－２種 ・Ａ－１種 ・Ａ－２種 ・Ａ－１種 ・Ａ－２種 ・Ａ－１種 ・Ａ－２種 ・Ａ－１種 ・Ａ－２種 ・Ａ－１種 ・Ａ－２種・Ｂ－１種 ・Ｂ－２種 ・Ｂ－１種 ・Ｂ－２種 ・Ｂ－１種 ・Ｂ－２種 ・Ｂ－１種 ・Ｂ－２種 ・Ｂ－１種 ・Ｂ－２種 ・Ｂ－１種 ・Ｂ－２種・Ｃ－１種 ・Ｃ－２種 ・Ｃ－１種 ・Ｃ－２種 ・Ｃ－１種 ・Ｃ－２種 ・Ｃ－１種 ・Ｃ－２種 ・Ｃ－１種 ・Ｃ－２種 ・Ｃ－１種 ・Ｃ－２種鉄鋼面(ＤＰ) 鉄鋼面(ＤＰ)鉄鋼面(ＤＰ以外) 鉄鋼面(ＤＰ以外)11 フリーアクセス フリーアクセス (２０．２．２) (２０．２．２) 22 表示 表示１０ １０フロア フロア 構法 構法 ・ 置敷式 ・ 置敷式 ・ 支柱調整式 ・ 支柱調整式 案内用図記号はJIS Z 8210による。 案内用図記号はJIS Z 8210による。 案内用図記号はJIS Z 8210による。 案内用図記号はJIS Z 8210による。 案内用図記号はJIS Z 8210による。 案内用図記号はJIS Z 8210による。 案内用図記号はJIS Z 8210による。 耐荷重性能 耐荷重性能 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 一般メンテナンス時の上部歩行に際し破壊しないこと。 ③試験方法－２ ③試験方法－２ ③試験方法－２ ③試験方法－２ ③試験方法－２ ③試験方法－２４４(排水層の許容 (排水層の許容 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 3×10 Ｎ／ｍ2以上の載荷重で破損・有害な変形がないこと。 イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： イ、試験は、コンクリート(JIS A 5371プレキャスト無筋コンクリート製品 種類： 圧縮強度) 圧縮強度) Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相 Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相 Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相 Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相 Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相 Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相 Ｎ300)に接着した数ユニットの支柱の頂部に対し、水平方向に数ユニット分相耐根層 耐根層 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 重ね合わせ部を含め、クマザサ等の地下茎伸長力の強い植物に対して３年以上 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、 当の、適用地震時水平力及び水平最大耐力まで加力し、各測定点における水平力、の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 の耐根性能を有し、かつ、耐腐食性及び耐久性のあるものであること。 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と 支柱頂部の変形量を測定する。 加力方向は、支柱要素に対して最も不利な方向と耐根層保護層 耐根層保護層 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 材質は、合成樹脂等とし、耐腐食性及び耐久性を有し、かつ、施工中及び施工 する。 する。 する。 する。 する。 する。 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート 後の耐根層を保護するものであること。 ただし、耐根層を保護コンクリート ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と ロ、最終的に水平力を支持する支柱の本数で除した値を、支柱１本当たりの水平力と(絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 (絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 (絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 (絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 (絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 (絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 (絶縁シートも含む)の下に設ける場合は省略することができるものとする。 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所 する。 又、800ｍｍ×800ｍｍに荷重板1,900Ｎ(3,000Ｎ／１ｍ2 相当)を１箇所(試験方法) (試験方法) 設ける。 試験体数は、１セットとする。 設ける。 試験体数は、１セットとする。 設ける。 試験体数は、１セットとする。 設ける。 試験体数は、１セットとする。 設ける。 試験体数は、１セットとする。 設ける。 試験体数は、１セットとする。 設ける。 試験体数は、１セットとする。 (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ (２)法定準不燃材料、難燃材料の評価方法に使用している発熱性試験(コーンカロ リー試験)に適合していること。 リー試験)に適合していること。 リー試験)に適合していること。 リー試験)に適合していること。 リー試験)に適合していること。 リー試験)に適合していること。 発熱性 発熱性 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の 準不燃材料試験の加熱時間は10分、難燃材料試験の加熱時間は5分において次の(１)～(３)に適合していること。 (１)～(３)に適合していること。 (１)～(３)に適合していること。 (１)～(３)に適合していること。 (１)～(３)に適合していること。 (１)～(３)に適合していること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (１)総発熱量が8ＭＪ／ｍ2以下であること。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (２)防火上有害な裏面まで貫通する亀裂及び穴がないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (３)最高発熱速度が、10秒以上継続して200ＫＷ／ｍ2を超えないこと。 (試験方法) (試験方法) (１)原液試験(原液粘度試験) (１)原液試験(原液粘度試験) (１)原液試験(原液粘度試験) (１)原液試験(原液粘度試験) (１)原液試験(原液粘度試験) (１)原液試験(原液粘度試験) JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド JIS K 7117-1「プラスチック－液状、乳濁状又は分散状の樹脂－ブルックフィールド 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法」による。 (２)発泡品試験 (２)発泡品試験 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 １)試料の作製は、JIS A 9526「建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム」の6.2.1 による。 による。 による。 による。 による。 による。 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 ２)試料の状態調節は、JIS A 9526の6.2.2による。 また、試験片の作製はJIS A 9526 の6.2.3による。 の6.2.3による。 の6.2.3による。 の6.2.3による。 の6.2.3による。 の6.2.3による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ３)試験場所は、JIS A 9526の6.2.4による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ４)圧縮強さ試験は、JIS A 9526の6.2.5による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ５)熱伝導率試験は、JIS A 9526の6.2.6による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ６)接着強さ試験は、JIS A 9526の6.2.7による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 ７)透湿率試験は、JIS A 9526の6.2.8による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 (３)難燃性の試験は、下記のJIS A 1321に規定する表面試験及び発熱性試験による。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 １)難燃性の試験については、JIS A 1321に規定する試験方法に準じる。 ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の ２)発熱性試験は、建築基準法に基づく指定性能評価機関が準不燃材料、難燃材料の 評価方法に使用している試験方法に準じる。 評価方法に使用している試験方法に準じる。 評価方法に使用している試験方法に準じる。 評価方法に使用している試験方法に準じる。 評価方法に使用している試験方法に準じる。 評価方法に使用している試験方法に準じる。 評価方法に使用している試験方法に準じる。 ・ 断熱材後張り工法 ・ 断熱材後張り工法 断熱材の種類() 断熱材の種類() 断熱材の種類() 断熱材の種類() 断熱材の種類() 断熱材の種類() 断熱材の厚さ( ｍｍ) 断熱材の厚さ( ｍｍ) 断熱材の厚さ( ｍｍ) 断熱材の厚さ( ｍｍ) 断熱材の厚さ( ｍｍ) 断熱材の厚さ( ｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ) ・ 断熱材にせっこうボード等を張り付けたパネル(材質 厚さｍｍ)33 ［９．３．２～４］ ［９．３．２～４］ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ・ 張り付け工法 ・ 張り付け工法 断熱材の張り付け工法 ・断熱材の張り付け工法 ・断熱材の張り付け工法 ・断熱材の張り付け工法 ・断熱材の張り付け工法 ・断熱材の張り付け工法 ・ 断熱材へのボードの張り付け工法 ・断熱材へのボードの張り付け工法 ・断熱材へのボードの張り付け工法 ・断熱材へのボードの張り付け工法 ・断熱材へのボードの張り付け工法 ・断熱材へのボードの張り付け工法 ・断熱材へのボードの張り付け工法 ・ ［９.４.２～４］ ［９.４.２～４］ 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力の( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法［９.５.２～５、９］ ［９.５.２～５、９］ ［９.５.２～５、９］ ［９.５.２～５、９］ ［９.５.２～５、９］ ［９.５.２～５、９］(２０．２．１１) (２０．２．１１)(２０．２．１４) (２０．２．１４)(２０．２．１５) (２０．２．１５)(２０．２．１６) (２０．２．１６)・つまみひだ ・つまみひだ・箱ひだ、片ひだ ・箱ひだ、片ひだ・プレーンひだ ・プレーンひだ生地の種別、 生地の種別、(２０．２．１６) (２０．２．１６)新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 新植した芝及び地被類の枯補償の期間 ※ 引き渡しの日から1年 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ 既存舗装の撤去及び再利用 ※ 図示 ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ※ 標準仕様書20.2.2(2)(ｵ)(a)～(c)による ・ ・・・・・・ 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg 所定の重りの質量 3000Ｎ：200ｋg 5000Ｎ：350ｋg全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 全厚：6.0ｍｍ～7.0ｍｍ 単位質量：4.0ｋg/ｍ2～6.0ｋg/ｍ2 パイル形態：ループパイル パイル形態：ループパイル パイル形態：ループパイル パイル形態：ループパイル パイル形態：ループパイル パイル形態：ループパイル パイル形態：ループパイル ※ 図示 ・ ※ 図示 ・ クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 クロススラットの材質 消防法で定める防炎性能の表示がある特殊樹脂加工 ※ 製造所の仕様 ・ ※ 製造所の仕様 ・ ※ 製造所の仕様 ・ ※ 製造所の仕様 ・ ※ 製造所の仕様 ・ ※ 製造所の仕様 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 暗幕カーテンの両端、上部及び召合せの重なり ※ 300ｍｍ以上 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 強さによる区分 ※ 10-90 ・ 仕上げ ※ アルマイト ・ 仕上げ ※ アルマイト ・ 仕上げ ※ アルマイト ・ 仕上げ ※ アルマイト ・ 仕上げ ※ アルマイト ・ 仕上げ ※ アルマイト ・ 形状 ※ 角形・ 形状 ※ 角形・ 形状 ※ 角形・ 形状 ※ 角形・ 形状 ※ 角形・ 形状 ※ 角形・ 外断熱改修工事 外断熱改修工事 断熱材 断熱材 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 断熱材の種類( )、断熱材の厚さ(ｍｍ) 施工箇所 ・ 図示 ・ 施工箇所 ・ 図示 ・ 施工箇所 ・ 図示 ・ 施工箇所 ・ 図示 ・ 施工箇所 ・ 図示 ・ 施工箇所 ・ 図示 ・ 外装材 外装材種類 種類 防火性能 防火性能 備考 備考・・既存外壁の処置 既存外壁の処置 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 既存外壁仕上材の撤去 ・ あり ・ なし 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない 下地面の清掃 ・ 行う ・ 行わない工法 工法 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 通気層の有無 ・ あり( ｍｍ) ・ なし 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け 断熱材、外装材の施工及び外装材の外壁への取付け ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ ※ 断熱材及び外装材製造所の仕様による ・ 22 ［９.２.１～４］ ［９.２.１～４］ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ ホルムアルデヒド放散量 ※ Ｆ☆☆☆☆ ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 欠損部がある場合の改修工法 ※ ４章外壁改修工事による ・ 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 1章 適用区分による風圧力( ・ 1 ・ 1.15 ・ 1.3)倍の風圧力に対応した工法 不陸等の下地調整 ・ 図示 ・ 不陸等の下地調整 ・ 図示 ・ 不陸等の下地調整 ・ 図示 ・ 不陸等の下地調整 ・ 図示 ・ 不陸等の下地調整 ・ 図示 ・ 不陸等の下地調整 ・ 図示 ・ 測定方法 測定方法 ・ 自動測定器による測定 ・ 自動測定器による測定 ・ 自動測定器による測定 ・ 自動測定器による測定 ・ 自動測定器による測定 ・ 自動測定器による測定測定名称 測定名称 測定方法 測定方法・ 測定4 ・ 測定5 ・ 測定4 ・ 測定5 ・ 測定4 ・ 測定5 ・ 測定4 ・ 測定5 ・ 測定4 ・ 測定5 ・ 測定4 ・ 測定5 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、 粉じん相対濃度計(デジタル粉じん計)、パーティクルカウンター、・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉 繊維状粒子自動測定器(リアルタイムファイバーモニター)等の粉じんを迅速に測定できる機器を用いた測定 じんを迅速に測定できる機器を用いた測定 じんを迅速に測定できる機器を用いた測定 じんを迅速に測定できる機器を用いた測定 じんを迅速に測定できる機器を用いた測定 じんを迅速に測定できる機器を用いた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定 ・ JIS K 3850-1に基づいた測定測定名称 測定名称 メンブレンフィ メンブレンフィ 試料の吸引流量 試料の吸引流量 試料の吸引時間 試料の吸引時間ルタ直径(ｍｍ) ルタ直径(ｍｍ) (ｌ/ｍｉｎ) (ｌ/ｍｉｎ) (ｍｉｎ) (ｍｉｎ)・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) ・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) ・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) ・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) ・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) ・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) ・ 測定4 ・測定5 ・測定( ) 25 25 55 30 30・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) 47 47 10 10 120 120・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) 47 47 10 10 240 240・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( ) ・ 測定( )石綿含有建材の処理 石綿含有建材の処理 ・ 石綿含有吹付け材の除去 ・ 石綿含有吹付け材の除去 ・ 石綿含有吹付け材の除去 ・ 石綿含有吹付け材の除去 ・ 石綿含有吹付け材の除去 ・ 石綿含有吹付け材の除去 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による 除去工法 ※ 改修標準仕様書9.1.3(2)(ｱ)による ・ ・ ・ ・ ・ ・ 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去対象範囲 ※ 図示 ・ 除去対象範囲 ※ 図示 ・ 除去対象範囲 ※ 図示 ・ 除去対象範囲 ※ 図示 ・ 除去対象範囲 ※ 図示 ・ 除去対象範囲 ※ 図示 ・ ［９.１.１､３～５] ［９.１.１､３～５] ［９.１.１､３～５] ［９.１.１､３～５] ［９.１.１､３～５] ［９.１.１､３～５] 11 石綿含有建材の 石綿含有建材の除去工事 除去工事９ 環境配慮改修工事９ 環境配慮改修工事 測定時期、場所及び測定点 測定時期、場所及び測定点 測定時期、場所及び測定点 測定時期、場所及び測定点 測定時期、場所及び測定点 測定時期、場所及び測定点適用 適用 測定名称 測定名称 測定時期 測定時期 測定場所 測定場所 測定点(各施工箇所ごと) 測定点(各施工箇所ごと) 測定点(各施工箇所ごと) 測定点(各施工箇所ごと) 測定点(各施工箇所ごと) 測定点(各施工箇所ごと)・・ 測定１ 測定１ 処理作業前 処理作業前 処理作業室内 処理作業室内 ・ 計 点 ・ 計 点・・ 測定２ 測定２ 調査対象室外部の付近 調査対象室外部の付近 ・ 計 点 ・ 計 点・・ 測定３ 測定３ 処理作業中 処理作業中 処理作業室内 処理作業室内 ・ 計 点 ・ 計 点※※ 測定４ 測定４ セキュリティゾーン入口 セキュリティゾーン入口 セキュリティゾーン入口 セキュリティゾーン入口 セキュリティゾーン入口 セキュリティゾーン入口 ・ 計 点 ・ 計 点※※ 測定５ 測定５ 集じん・排気装置の排出口 集じん・排気装置の排出口 集じん・排気装置の排出口 集じん・排気装置の排出口 集じん・排気装置の排出口 集じん・排気装置の排出口 出口吹出し風速１ｍ／ｓ以下 出口吹出し風速１ｍ／ｓ以下 出口吹出し風速１ｍ／ｓ以下 出口吹出し風速１ｍ／ｓ以下 出口吹出し風速１ｍ／ｓ以下 出口吹出し風速１ｍ／ｓ以下(処理作業室外の場合) (処理作業室外の場合) (処理作業室外の場合) (処理作業室外の場合) (処理作業室外の場合) (処理作業室外の場合) の位置 ・ 計 点 の位置 ・ 計 点 の位置 ・ 計 点 の位置 ・ 計 点 の位置 ・ 計 点 の位置 ・ 計 点※※ 測定６ 測定６ 処理作業室外 処理作業室外 ・ 計 点 ・ 計 点 ・施工区画周辺 ・敷地境界 ・施工区画周辺 ・敷地境界 ・施工区画周辺 ・敷地境界 ・施工区画周辺 ・敷地境界 ・施工区画周辺 ・敷地境界 ・施工区画周辺 ・敷地境界※※ 測定７ 測定７ 処理作業後 処理作業後 処理作業室内 処理作業室内 ・ 計 点 ・ 計 点(シート養生中) (シート養生中)・・ 測定８ 測定８ 処理作業後 処理作業後 処理作業室内 処理作業室内 ・ 計 点 ・ 計 点・・ 測定９ 測定９ (シート撤去後 (シート撤去後 調査対象室外部の付近 調査対象室外部の付近・ 計 点 ・ 計 点１週間以降) １週間以降)・ 石綿粉じん濃度測定 ・ 石綿粉じん濃度測定 ・ 石綿粉じん濃度測定 ・ 石綿粉じん濃度測定 ・ 石綿粉じん濃度測定 ・ 石綿粉じん濃度測定 除去した石綿含有吹付け材等の処分 除去した石綿含有吹付け材等の処分 除去した石綿含有吹付け材等の処分 除去した石綿含有吹付け材等の処分 除去した石綿含有吹付け材等の処分 除去した石綿含有吹付け材等の処分 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去した石綿含有成形板の処分 除去した石綿含有成形板の処分 除去した石綿含有成形板の処分 除去した石綿含有成形板の処分 除去した石綿含有成形板の処分 除去した石綿含有成形板の処分・ 石綿含有石こうボード・ 石綿含有石こうボード・ 石綿含有石こうボード・ 石綿含有石こうボード・ 石綿含有石こうボード・ 石綿含有石こうボード ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ※ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 除去対象範囲 ※図示 養生方法 養生方法・ ・除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分除去した石綿含有けい酸カルシウム板第1種の処分 ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種以外)の除去・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板・ 石綿含有せっこうボードを除く石綿含有成形板 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有成形板等(石綿含有けい酸カルシウム板第1種)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 ・ 石綿含有仕上塗材又は石綿含有成形板(下地調整材)の除去 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 下記以外は、改修標準仕様書9.1.1及び9.1.2による 除去工法除去工法 ※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条※ 石綿障害予防規則(平成十七年二月二十四日厚生労働省令第二十一号)第６条 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 による措置と同等以上の効果を有する措置とされる工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置併用手工具ケレン工法 ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き高圧水洗工法(15ＭＰａ以下、30～50ＭＰａ程度) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 集じん装置付き超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 超音波ケレン工法(ＨＥＰＡフィルター付き掃除機併用) ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用手工具ケレン工法 ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用高圧水洗工法(30～50ＭＰａ程度) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超高圧水洗工法(100ＭＰａ以上) ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 剥離剤併用超音波ケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 ・ 集じん装置付きディスクグラインダーケレン工法 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 作業場の隔離 ※ 行わない ・ 行う 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 確認及び後片付け ※ 改修標準仕様書9.1.3(4)の(ｱ)、(ｳ)、(ｶ)及び(ｹ)による 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 除去した石綿含有仕上塗材の保管、運搬及び処分 ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 埋立処分(安定型最終処分場) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) 除去した石綿含有仕上塗材の処分 除去した石綿含有仕上塗材の処分 除去した石綿含有仕上塗材の処分 除去した石綿含有仕上塗材の処分 除去した石綿含有仕上塗材の処分 除去した石綿含有仕上塗材の処分 試験施工※ 行わない ・ 行う 試験施工※ 行わない ・ 行う 試験施工※ 行わない ・ 行う 試験施工※ 行わない ・ 行う 試験施工※ 行わない ・ 行う 試験施工※ 行わない ・ 行う 試験施工※ 行わない ・ 行う※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ ※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ ※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ ※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ ※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ ※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ ※ 改修標準仕様書9.1.3(3)による ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 石綿含有建材除去後の仕上げ工事 ※ 図示 ・ 養生方法・ 養生方法・ ・ 石綿含有保温材等の除去 ・ 石綿含有保温材等の除去 ・ 石綿含有保温材等の除去 ・ 石綿含有保温材等の除去 ・ 石綿含有保温材等の除去 ・ 石綿含有保温材等の除去 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去対象範囲 ※ 図示 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去工法※ 原形のまま、手ばらし ・ 破砕して除去 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止措置 ※ 湿潤化 ・ 固形化 除去した石綿含有保温材等の処分 除去した石綿含有保温材等の処分 除去した石綿含有保温材等の処分 除去した石綿含有保温材等の処分 除去した石綿含有保温材等の処分 除去した石綿含有保温材等の処分 ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設) ・ 埋立処分(管理型最終処分場) ・ 中間処理(溶融施設又は無害化処理施設)よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 よりがたい場合は、監督職員と協議すること。 枠の寸法許容差 ±0.5ｍｍ以内 枠の寸法許容差 ±0.5ｍｍ以内 枠の寸法許容差 ±0.5ｍｍ以内 枠の寸法許容差 ±0.5ｍｍ以内 枠の寸法許容差 ±0.5ｍｍ以内 枠の寸法許容差 ±0.5ｍｍ以内外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内 外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内 外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内 外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内 外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内 外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内 外枠と内枠のクリアランス 片側2.0ｍｍ以内(試験方法) (試験方法)内蓋(内枠)の繰り返し開閉試験 内蓋(内枠)の繰り返し開閉試験 内蓋(内枠)の繰り返し開閉試験 内蓋(内枠)の繰り返し開閉試験 内蓋(内枠)の繰り返し開閉試験 内蓋(内枠)の繰り返し開閉試験吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上 吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上 吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上 吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上 吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上 吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上 吊り金物は、外枠を天井下地取付用補強材に直接留付ける方式(天井ボードなどの仕上材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下 材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下 材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下 材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下 材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下 材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下 材を挟んで固定しない方式)とする。 標準仕様書14章4節により製作した試験体固定用天井下地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従 地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従 地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従 地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従 地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従 地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従 地開口補強に試験体の天井点検口450ｍｍ×450ｍｍを吊り金具4箇所にて各メーカー仕様に従い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS い取付ける。 なお、野縁の種類は、19形とし仕上げ材は、せっこうボード厚さ9.5ｍｍ(JIS A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 A 6901「せっこうボード製品」のGB－Rの難燃2級又は発熱性２級以上)二重張りとする。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (２)試験は、内蓋を閉じた状態から自由開放状態にする動作を繰り返し行う。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)300回の繰返し開閉試験後、内蓋の垂れ下がりが、0.5ｍｍ以内とする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (１)試験体は一般事務用とし、枠見込み40ｍｍ程度のものとする。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 (３)測定は、上記繰り返し試験を300回行い、試験後の内蓋の垂れ下がり寸法を測定する。 材種 材種 寸法 寸法 形式 形式 備考 備考(ｍｍ) (ｍｍ)・・ アルミニウム製 アルミニウム製 ・ 450×450 ・ 450×450 ・ 一般形 ・ 一般形 ・ 屋内外用 ・ 屋内外用 ・ 鍵付き ・ 鍵付き・ ステンレス製 ・ ステンレス製 ※ 600×600 ※ 600×600 ・ 密閉形 ・ 密閉形 ・ 屋内用 ・ 屋内用・ 鋼製 ・ 鋼製 ・・密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 密閉形とは、ボルト、ナット等メカニカル構造にパッキンを装着したものとする。 (品質・性能) (品質・性能)壁点検口 壁点検口作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・・・図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・区分区分・・A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・R07.06府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課.. . 建築 建築府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(７) 建築改修工事特記仕様書(７)A-07 A-07--作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(８) 建築改修工事特記仕様書(８)A-08 A-08--(２０．２．５) (２０．２．５) 22 22 トイレブース トイレブース10 10 手すり 手すり11 11 天井見切り縁等 天井見切り縁等12 12 視覚障害者用床 視覚障害者用床タイル タイル(視覚障害者誘導 (視覚障害者誘導 用ブロック) 用ブロック)13 13 鉄筋 鉄筋14 14 溶接金網 溶接金網15 15 鉄筋の継手及び定着 鉄筋の継手及び定着鉄筋の継手の方法等 鉄筋の継手の方法等 ※ 重ね継ぎ手 ※ 重ね継ぎ手 ・ ・鉄筋の重ね継手の長さ 鉄筋の重ね継手の長さ ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ※ ４０ｄと標準仕様書表５.３.２の重ね継手の長さのうち大きい値とする ・ ・鉄筋の定着長さ 鉄筋の定着長さ ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は ※ 柱に取り付ける梁の引っ張り鉄筋の直線定着長さは４０ｄ以上とし、それ以外は 標準仕様書表５.３.４による 標準仕様書表５.３.４による 標準仕様書表５.３.４による 標準仕様書表５.３.４による 標準仕様書表５.３.４による 標準仕様書表５.３.４による ・ ・機械式定着工法 機械式定着工法 ・適用する ・適用する 適用箇所 ・ 図示による ・ 適用箇所 ・ 図示による ・ 適用箇所 ・ 図示による ・ 適用箇所 ・ 図示による ・ 適用箇所 ・ 図示による ・ 適用箇所 ・ 図示による ・ 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定 種類 ・摩擦圧接接合 ・螺合グラウト固定 ・嵌合グラウト固定16 16 コンクリートの気乾 コンクリートの気乾単位容積質量による 単位容積質量による種類及び強度等 種類及び強度等17 17 セメント セメント ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種18 18 型枠 型枠 ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による (６．８．２) (６．８．２)せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) せき板の材料 ※ 合板 厚さ( ※ １２ｍｍ ・ ) ・ メッシュ型枠 ・ メッシュ型枠 ・ メッシュ型枠 ・ メッシュ型枠 ・ メッシュ型枠 ・ メッシュ型枠 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上 ・ 断熱材を兼用した型枠 厚さ２５ｍｍ以下かつ熱抵抗値１ｍｈ℃／ｋＣａｌ以上19 19 無筋コンクリート 無筋コンクリート20 20 床コンクリート 床コンクリート直均し仕上げ 直均し仕上げ21 21 あと施工アンカー あと施工アンカー【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】材質 材質表面処理 表面処理屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】材質 材質 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 屋内外用又は屋内用に同じ。 【鋼板の場合】 【鋼板の場合】材質 材質 屋内用に同じ。 屋内用に同じ。 屋内用に同じ。 屋内用に同じ。 【鋳鉄製の場合】 【鋳鉄製の場合】材質 材質材質 材質【上記以外の場合】 【上記以外の場合】塩化ビニル樹脂製等 塩化ビニル樹脂製等二二重重蓋蓋のの場場合合のの中中蓋蓋用用目地材 目地材【黄銅製の場合】 【黄銅製の場合】JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、 JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、 JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、 JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、 JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、 JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、 JIS H 3100「銅及び銅合金の板及び条」に規定するC2600、C2720、C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C36 C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C36 C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C36 C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C36 C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C36 C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C36 C2801又はJIS H 3250「銅及び銅合金の棒」に規定するC3602、C3604もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 04もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 04もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 04もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 04もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 04もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 04もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 材質 材質JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 JIS G 5501「ねずみ鋳鉄品」に規定するFC150、FC200。 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】材質 材質JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同 4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同 4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同 4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同 4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同 4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同 4308「ステンレス銅線材」に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の性能を有するもの。 等の性能を有するもの。 等の性能を有するもの。 等の性能を有するもの。 等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 4308に規定するSUS304もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 【アルミニウム板の場合】 【アルミニウム板の場合】 【アルミニウム板の場合】 【アルミニウム板の場合】 【アルミニウム板の場合】 【アルミニウム板の場合】材質 材質JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」 JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」 JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」 JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」 JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」 JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」 JIS H 4000「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び及び条」に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 に規定するA1100P-H24または同等の性能を有するもの。 表面処理 表面処理表面処理 表面処理JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくは JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくは JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくは JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくは JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくは JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくは JIS H 8602に規定するBまたはJIS H 8601に規定するAA15もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 これらと同等の性能を有するもの。 これらと同等の性能を有するもの。 これらと同等の性能を有するもの。 これらと同等の性能を有するもの。 これらと同等の性能を有するもの。 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】 【ステンレス鋼板またはアルミニウム板以外の場合】【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】材質 材質屋屋内内外外用用屋屋内内用用JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS G JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1L、SUS443J1またはJIS GJIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしく JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしく JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしく JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしく JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしく JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしく JIS G 4305に規定するSUS304、SUS430J1LまたはSUS443J1もしくは同等の性能を有するもの。 は同等の性能を有するもの。 は同等の性能を有するもの。 は同等の性能を有するもの。 は同等の性能を有するもの。 は同等の性能を有するもの。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 充填用は、補強材及びコーナーピースの類がモルタル内に埋め込まれる場合は、鋼板も可とする。 【鋼板の場合】 【鋼板の場合】材質 材質材質 材質防錆処理 防錆処理鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防 鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防 鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防 鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防 鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防 鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防 鋼板はJIS G 3313に規定する鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 錆処理を行ったもの。 またはこれと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 等の防錆処理を行ったもの。 もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗 JIS G 3313または鋼板等に標準仕様書表18.3.1および表18.3.2の錆止め塗料塗底板材、受け 底板材、受け枠材、蓋枠材の 枠材、蓋枠材のコーナーピース、 コーナーピース、底板補強材 底板補強材塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレン 塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレン 塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレン 塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレン 塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレン 塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレン 塩化ビニル系ゴム、軟質塩化ビニル、クロロプレン、スポンジラバー、エチレンプロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 プロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 プロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 プロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 プロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 プロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 プロピレン等外枠と蓋枠の材質、形状に適する弾力性及び密着性を有するもの。 パッキン材 パッキン材アンカー材 アンカー材取手 取手錠錠鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 鋼板に電気亜鉛めっき又は防錆塗装を行ったもの。 または同等の防錆性能を有するもの。 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、 黄銅鋳物製、黄銅製、アルミニウム押出形材・合金鋳物製、ステンレス鋼鋳鋼品、ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材 ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材 ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材 ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材 ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材 ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材 ステンレス鋼材製等の堅牢な材質のもの。 ステンレス鋼材、アルミニウム押出形材等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 等で被覆した合成樹脂製のものは、衝撃による変形・割れが生じない構造のもの。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 黄銅製、ステンレス鋼製、亜鉛合金製(クロムめっき)の類。 (品質・性能) (品質・性能)１．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 １．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 １．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 １．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 １．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 １．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 １．加工は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部に目違い・ずれ・隙間等がない構造であること。 項目 項目 品質等 品質等２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ２．組立は、受け枠・蓋枠とも四隅の接続部を溶接接合および留付補強材等により留付けた堅牢な構造であること。 ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく ３．閉鎖状態において蓋枠と受け枠に面外の目違いのない構造であること。 又蓋と受け枠の接触部は、歪みがなく 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 歩行等に際してがたつきその他の支障が生じない構造であること。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ４．錠付きの場合の施錠・開錠は、鍵または開閉用ハンドル式とする。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 ５．アンカーは、四周均等かつ堅固に固定できる位置にあること。 構造 構造製品の許容差 製品の許容差 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠と蓋枠のクリアランス 片側2.0mm以内 受け枠基準寸法 600mm角程度まで 受け枠基準寸法 600mm角程度まで 受け枠基準寸法 600mm角程度まで 受け枠基準寸法 600mm角程度まで 受け枠基準寸法 600mm角程度まで 受け枠基準寸法 600mm角程度まで 受け枠寸法の許容差 ±0.5mm 受け枠寸法の許容差 ±0.5mm 受け枠寸法の許容差 ±0.5mm 受け枠寸法の許容差 ±0.5mm 受け枠寸法の許容差 ±0.5mm 受け枠寸法の許容差 ±0.5mm 蓋枠寸法の許容差 ±0.5mm 蓋枠寸法の許容差 ±0.5mm 蓋枠寸法の許容差 ±0.5mm 蓋枠寸法の許容差 ±0.5mm 蓋枠寸法の許容差 ±0.5mm 蓋枠寸法の許容差 ±0.5mm品質 品質許容差 許容差蓋の耐荷重性能 蓋の耐荷重性能 イ)加圧する加重値Pn=1,000N イ)加圧する加重値Pn=1,000N イ)加圧する加重値Pn=1,000N イ)加圧する加重値Pn=1,000N イ)加圧する加重値Pn=1,000N イ)加圧する加重値Pn=1,000N ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ロ)蓋中央部の残留たわみが点検口の有効径の0.08%以内 ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ハ)受け枠・蓋その他に使用上の支障がないこと ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上 ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上 ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上 ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上 ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上 ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上 ニ)破壊荷重が、加圧荷重値Pnの２倍以上性能 性能(試験方法) (試験方法)耐荷重試験 耐荷重試験 (１)試験体 (１)試験体 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 試験体は、受け枠・蓋枠ともアルミニウム製を含む場合は、アルミニウム製(目地材にステンレス 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 製等を使用したもの可)を優先する。 また、仕上げ材を張付けないもの(底板面)とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 イ)貼物用とし、600mm角程度とする。 ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ロ)枠見込みは40mm以下とし、蓋の底板は単層の製品で、補強材は各製品のうち断面係数が小さい ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 ものとする。 また、材質、厚さ、形状及び位置は、常時生産品とする。 (２)試験 (２)試験 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 イ)試験は、蓋枠の四周を支持させ、蓋の中央部にφ50mmの加圧板を設置し、加圧する。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ロ)本試験前に200Nを加圧した後、本試験を行う。 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 ハ)本試験は、1,000Nで加圧、荷重除去を３回繰り返し行った後、その後試験体が破壊する(終局 荷重)まで加圧する。 荷重)まで加圧する。 荷重)まで加圧する。 荷重)まで加圧する。 荷重)まで加圧する。 荷重)まで加圧する。 項目 項目 材質等 材質等【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に JIS H 4100「アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材」に材質 材質規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 規定するA6063S-T5、またはこれと同等の性能を有するもの。 屋屋JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被 JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被 JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被 JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被 JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被 JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被 JIS H 8602「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合被内内表面処理 表面処理 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 膜」のB又はJIS H 8601「アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸 外外用用 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 化被膜」に規定するAA15、もしくはこれらと同等の性能を有するもの。 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS材質 材質304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 304、SUS430J1L、SUS443J1またはこれらと同等の性能を有するもの。 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】 【アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材の場合】屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー 屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー 屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー 屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー 屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー 屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー 屋内外用に同じ。 ただし、その他の構成材(底板、補強材、コー材質 材質ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 ナーピース等)は、屋内用の材質のものとする。 表面処理 表面処理 屋内外用に同じ。 屋内外用に同じ。 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】 【ステンレス鋼板の場合】屋屋材質 材質 屋内外用に同じ。 屋内外用に同じ。 内内受け枠材 受け枠材用用【鋼板の場合】 【鋼板の場合】および および鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する 鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する 鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する 鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する 鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する 鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する 鋼板又はJIS G 3313「電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯」に規定する蓋枠材 蓋枠材 材質 材質鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 鋼板にメラミン樹脂焼付塗装等の防錆処理を行ったもの。 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止 JIS G 3313又は鋼板等に標準仕様書表18.3.1及び表18.3.2の錆止防錆処理 防錆処理め塗料塗り等の防錆処理を行ったもの。 め塗料塗り等の防錆処理を行ったもの。 め塗料塗り等の防錆処理を行ったもの。 め塗料塗り等の防錆処理を行ったもの。 め塗料塗り等の防錆処理を行ったもの。 め塗料塗り等の防錆処理を行ったもの。 材質 材質 表面仕上げ 表面仕上げ 直径(ｍｍ) 直径(ｍｍ) 取付箇所 取付箇所・ 集成材 ・ 集成材 ・ クリアラッカー ・ ・ クリアラッカー ・ ・ クリアラッカー ・ ・ クリアラッカー ・ ・ クリアラッカー ・ ・ クリアラッカー ・ ・ 35 ・ 45 ・ ・ 35 ・ 45 ・ ・ 35 ・ 45 ・ ・ 35 ・ 45 ・ ・ 35 ・ 45 ・ ・ 35 ・ 45 ・ ・ ステンレスパイプ ・ ステンレスパイプ ・ ＨＬ程度 ・ ・ ＨＬ程度 ・ ・ 鋼製パイプ ・ 鋼製パイプ・ ビニル製ハンドレール ・ ビニル製ハンドレール ・ ビニル製ハンドレール ・ ビニル製ハンドレール ・ ビニル製ハンドレール ・ ビニル製ハンドレール壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種 壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種 壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種 壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種 壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種 壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種 壁及び下がり壁と天井の取合いの見切縁(天井見切縁、下がり壁見切縁)の材種(１１．２．２、１９．２．２) (１１．２．２、１９．２．２) (１１．２．２、１９．２．２) (１１．２．２、１９．２．２) (１１．２．２、１９．２．２) (１１．２．２、１９．２．２)施工箇所 施工箇所 種類 種類 寸法(ｍｍ) 寸法(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ) 厚さ(ｍｍ)屋内 屋内 ・ 塩化ビニル製 ・ 塩化ビニル製 ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ・ 7.0 ・ ・ 7.0 ・ ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ・・・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ・・・ コンクリート製 ・ コンクリート製屋外 屋外 ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ・ セラミックタイル ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ・・・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ・ レジンコンクリート製 ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ※ 300×300 ・ ・・・ コンクリート製 ・ コンクリート製突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による 突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による 突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による 突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による 突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による 突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による 突起の形状、配列及び寸法は JIS T 9251による８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による (５．２．１)(表５．２．１) (５．２．１)(表５．２．１) (５．２．１)(表５．２．１) (５．２．１)(表５．２．１) (５．２．１)(表５．２．１) (５．２．１)(表５．２．１)種類の記号 種類の記号 呼び名 呼び名 備考 備考※ ＳＤ２９５Ａ ※ ＳＤ２９５Ａ ※ Ｄ１６以下 ※ Ｄ１６以下※ ＳＤ３４５ ※ ＳＤ３４５ ※ Ｄ１９以上 ※ Ｄ１９以上８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による (５．２．２) (５．２．２)種類 種類 網目寸法、鉄線の径(ｍｍ) 網目寸法、鉄線の径(ｍｍ) 網目寸法、鉄線の径(ｍｍ) 網目寸法、鉄線の径(ｍｍ) 網目寸法、鉄線の径(ｍｍ) 網目寸法、鉄線の径(ｍｍ) 備考 備考※ 溶接金網 ※ 溶接金網・ 鉄筋格子 ・ 鉄筋格子８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による (５．３．４) (５．３．４)・ ＳＯＰ ・ ＥＰ－Ｇ ・ ＳＯＰ ・ ＥＰ－Ｇ ・ ＳＯＰ ・ ＥＰ－Ｇ ・ ＳＯＰ ・ ＥＰ－Ｇ ・ ＳＯＰ ・ ＥＰ－Ｇ ・ ＳＯＰ ・ ＥＰ－Ｇ ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品 ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品 ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品 ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品 ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品 ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品 ・ アルミニウム既製品 ・ ビニル既製品８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による (６．２．１～４) (６．２．１～４)※ 普通コンクリート ※ 普通コンクリート(Ｆｃ) (Ｆｃ) 設計基準強度 設計基準強度 スランプ(ｃｍ) スランプ(ｃｍ) 適用箇所 適用箇所｛Ｎ／ｍｍ2｝ ｛Ｎ／ｍｍ2｝※ ２４ ※ ２４ ※ 標準仕様書表6.2.2による ※ 標準仕様書表6.2.2による ※ 標準仕様書表6.2.2による ※ 標準仕様書表6.2.2による ※ 標準仕様書表6.2.2による ※ 標準仕様書表6.2.2による ※ コンクリート全て ※ コンクリート全て・・ ・・ (無筋コンクリートを除く) (無筋コンクリートを除く) (無筋コンクリートを除く) (無筋コンクリートを除く) (無筋コンクリートを除く) (無筋コンクリートを除く)・・種類 種類 (６．３．１) (６．３．１) ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種表面材の材料 表面材の材料 脚部 脚部 ドアエッジ ドアエッジ形状 形状 材質 材質※ メラミン樹脂系化粧板 ※ メラミン樹脂系化粧板 ※ メラミン樹脂系化粧板 ※ メラミン樹脂系化粧板 ※ メラミン樹脂系化粧板 ※ メラミン樹脂系化粧板 ※ 幅木タイプ ※ 幅木タイプ ※ アルミニウム製 ※ アルミニウム製・ ポリエステル樹脂系化粧板 ・ ポリエステル樹脂系化粧板 ・ ポリエステル樹脂系化粧板 ・ ポリエステル樹脂系化粧板 ・ ポリエステル樹脂系化粧板 ・ ポリエステル樹脂系化粧板 ・・ ・ ステンレス製 ・ ステンレス製・ 表面材と同材 ・ 表面材と同材(品質・性能) (品質・性能)(１)パネル (１)パネル項目 項目 品質・性能 品質・性能表面材 表面材 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 メラミン樹脂系、ポリエステル樹脂系化粧板又はメラミン樹脂系単一材とする。 心材 心材 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質とする。 ただし、メラミン樹脂系単一材の場合は適用しない。 材の場合は適用しない。 材の場合は適用しない。 材の場合は適用しない。 材の場合は適用しない。 材の場合は適用しない。 枠材 枠材 JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっき JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっき JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっき JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっき JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっき JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっき JIS A 6512「可動間仕切」の表9に対応する材質のうち、鋼材については、亜鉛めっきエッジ材 エッジ材 処理を施した材料とする。 処理を施した材料とする。 処理を施した材料とする。 処理を施した材料とする。 処理を施した材料とする。 処理を施した材料とする。 小口 小口 防水処理を施す。 防水処理を施す。 (２)構造金物 (２)構造金物項目 項目 品質・性能 品質・性能脚部 脚部 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、 JIS G 4305「冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯」に規定するSUS304、SUS430J1L、(脚具、幅木) (脚具、幅木) SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 SUS443J1とし、仕上げはHL程度とする。 (３)付属金物 (３)付属金物項目 項目 品質・性能 品質・性能ヒンジ ヒンジ 耐蝕性のあるものとする。 耐蝕性のあるものとする。 耐蝕性のあるものとする。 耐蝕性のあるものとする。 耐蝕性のあるものとする。 耐蝕性のあるものとする。 ラッチセット ラッチセット戸当り 戸当り 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 腐蝕の恐れのある材料には防錆処理を施してあるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 戸当り部のゴムは、使用に十分耐える材質であるものとする。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (４)外観は、JIS A 6512「可動間仕切」の5.b) による。 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性 (５)パネル表面材の耐薬品性・耐汚染性・耐ひっかき性・開閉耐久性項目 項目 品質・性能 品質・性能耐薬品性及び耐汚染性 耐薬品性及び耐汚染性 耐薬品性及び耐汚染性 耐薬品性及び耐汚染性 耐薬品性及び耐汚染性 耐薬品性及び耐汚染性 耐引っかき性 耐引っかき性メラミン樹脂系化 メラミン樹脂系化 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 JIS K 6903(2008)「熱硬化性樹脂高圧 －－粧板及びメラミン 粧板及びメラミン 化粧板」の表８品質による耐汚染性 化粧板」の表８品質による耐汚染性 化粧板」の表８品質による耐汚染性 化粧板」の表８品質による耐汚染性 化粧板」の表８品質による耐汚染性 化粧板」の表８品質による耐汚染性樹脂系単一材 樹脂系単一材 (Ｂ法)の規定を満足していること。 (Ｂ法)の規定を満足していること。 (Ｂ法)の規定を満足していること。 (Ｂ法)の規定を満足していること。 (Ｂ法)の規定を満足していること。 (Ｂ法)の規定を満足していること。 低圧メラミン樹 低圧メラミン樹 ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス ポリエステル樹脂系加工化粧合板、ポリエステル樹脂系化粧ＭＤＦ、ポリエス脂系化粧板 脂系化粧板 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 テル樹脂系化粧パーティクルボードのいずれかの品質に適合していること。 ポリエステル樹脂 ポリエステル樹脂 JAS「合板の日本農林規格」第９条特殊 JAS「合板の日本農林規格」第９条特殊 JAS「合板の日本農林規格」第９条特殊 JAS「合板の日本農林規格」第９条特殊 JAS「合板の日本農林規格」第９条特殊 JAS「合板の日本農林規格」第９条特殊 JAS「合板の日本農林規格」第９条特 JAS「合板の日本農林規格」第９条特 JAS「合板の日本農林規格」第９条特 JAS「合板の日本農林規格」第９条特 JAS「合板の日本農林規格」第９条特 JAS「合板の日本農林規格」第９条特系加工化粧合板 系加工化粧合板 加工化粧合板に示された耐汚染性Ｂ試 加工化粧合板に示された耐汚染性Ｂ試 加工化粧合板に示された耐汚染性Ｂ試 加工化粧合板に示された耐汚染性Ｂ試 加工化粧合板に示された耐汚染性Ｂ試 加工化粧合板に示された耐汚染性Ｂ試 殊加工化粧合板に示された耐引っか 殊加工化粧合板に示された耐引っか 殊加工化粧合板に示された耐引っか 殊加工化粧合板に示された耐引っか 殊加工化粧合板に示された耐引っか 殊加工化粧合板に示された耐引っか験において、試験片の表面に色が残ら 験において、試験片の表面に色が残ら 験において、試験片の表面に色が残ら 験において、試験片の表面に色が残ら 験において、試験片の表面に色が残ら 験において、試験片の表面に色が残ら き性Ｂ試験において、きずの深さの き性Ｂ試験において、きずの深さの き性Ｂ試験において、きずの深さの き性Ｂ試験において、きずの深さの き性Ｂ試験において、きずの深さの き性Ｂ試験において、きずの深さのないこと。 ないこと。 平均値が10μm以内であること。 平均値が10μm以内であること。 平均値が10μm以内であること。 平均値が10μm以内であること。 平均値が10μm以内であること。 平均値が10μm以内であること。 ポリエステル樹 ポリエステル樹 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 JIS A 5905「繊維板」の表18の規定に適合していること。 脂系化粧ＭＤＦ 脂系化粧ＭＤＦポリエステル樹 ポリエステル樹 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合 JIS A 5908「パーティクルボード」の表11の規定に適合脂系化粧パー 脂系化粧パー していること。 していること。 ティクルボード ティクルボード(試験方法) (試験方法)(１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 (１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 (１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 (１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 (１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 (１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 (１)ヒンジは、JIS A 1510-2「建築用ドア金物の試験方法－第2部：ドア用金物」に規定する試 験による。 験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 (２)戸当りの衝撃試験は、JIS A 1510-2に規定する試験による。 パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ パネル材料のホルムアルデヒド放散量 ※ JIS A 6512によりＦ☆☆☆☆以上 ・ ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による (６．１４．１) (６．１４．１)種 類 種 類 設計基準強度(Ｆｃ) 設計基準強度(Ｆｃ) スランプ スランプ 施 工 箇 所 施 工 箇 所｛Ｎ／ｍｍ2｝ ｛Ｎ／ｍｍ2｝ (ｍｍ) (ｍｍ)※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 標準仕様書6.14.1(4)(ｱ)～(ｶ)による ※ 普通コンクリート ※ 普通コンクリート ※ １８ ※ １８ ※ １５ ※ １５・・ ・・ ・・ ・・種類 種類 ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は ※ 普通ポルトランドセメント、高炉セメントＡ種、シリカセメントＡ種又は フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 フライアッシュセメントＡ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ 高炉セメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種 ・ フライアッシュセメントＢ種(８．１．４)(表８．１．５) (８．１．４)(表８．１．５) (８．１．４)(表８．１．５) (８．１．４)(表８．１．５) (８．１．４)(表８．１．５) (８．１．４)(表８．１．５)仕上げの平たんさは、図示以外は下記による 仕上げの平たんさは、図示以外は下記による 仕上げの平たんさは、図示以外は下記による 仕上げの平たんさは、図示以外は下記による 仕上げの平たんさは、図示以外は下記による 仕上げの平たんさは、図示以外は下記による改修標準仕様書表8.1.5に 改修標準仕様書表8.1.5に 改修標準仕様書表8.1.5に 改修標準仕様書表8.1.5に 改修標準仕様書表8.1.5に 改修標準仕様書表8.1.5に 施工箇所 施工箇所よる平たんさの種別 よる平たんさの種別ａ種 ａ種 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、 合成樹脂塗床、ビニル系床材張り、床コンクリート直均し仕上げ、フリーアクセスフロア(置敷式) () フリーアクセスフロア(置敷式) () フリーアクセスフロア(置敷式) () フリーアクセスフロア(置敷式) () フリーアクセスフロア(置敷式) () フリーアクセスフロア(置敷式) () フリーアクセスフロア(置敷式) ()ｂ種 ｂ種 カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り カーペット張り、防水下地、セルフレベリング材塗り( ) ( ) ( ) ( ) ( ) ( )ｃ種 ｃ種 タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式) タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式) タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式) タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式) タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式) タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式) タイル張り、モルタル塗り、フリーアクセスフロア(支柱調整式)( ) ( ) ( ) ( ) ( ) ( )(１４．１．３) (１４．１．３)６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記による ６章内装改修工事 軽量鉄骨天井下地及び８章耐震改修工事にかかる部分は除き、下記によるあと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない あと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない あと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない あと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない あと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない あと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない あと施工アンカー施工後の確認試験 ※ 行う ・ 行わない作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建築改修工事特記仕様書(９) 建築改修工事特記仕様書(９) --A-09 A-09建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項 建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項 建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項 建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項 建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項 建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項 建築非構造部材の耐震性能に係る標準的な特記事項建築設計基準 建築設計基準 項目 項目 特記事項 特記事項外壁 外壁 帳壁 帳壁 ＣＷ(メタル ＣＷ(メタルＰＣａ) ＰＣａ)ＣＷ工事 ＣＷ工事取付方法、性能等 取付方法、性能等ＡＬＣパネル ＡＬＣパネル押出成形ｾﾒﾝﾄ 押出成形ｾﾒﾝﾄ 外壁パネルの耐震性 外壁パネルの耐震性板(ＥＣＰ) 板(ＥＣＰ)外壁 外壁 仕上げ 仕上げ 石工事 石工事 ーー扉扉 特定室等 特定室等 ＡＤ ＡＤ ＲＣ壁に設置する特定室等及び避難経路の扉 ＲＣ壁に設置する特定室等及び避難経路の扉 ＲＣ壁に設置する特定室等及び避難経路の扉 ＲＣ壁に設置する特定室等及び避難経路の扉 ＲＣ壁に設置する特定室等及び避難経路の扉 ＲＣ壁に設置する特定室等及び避難経路の扉及び避難 及び避難経路の扉 経路の扉重量があ 重量がある扉 る扉ＳＤ ＳＤＬＤ ＬＤＳＳＤ ＳＳＤ ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ ) ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ ) ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ ) ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ ) ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ ) ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ ) ・耐震ドア 面内変形追随性の等級(・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )重量がある扉 重量がある扉 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 以下の設計用震度の地震力に対して、脱落が生じないものとする。 なお、水平方向の地震力に 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ Ｈ Ｖ(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )(建具符号：※建具表による ・ )ガラス ガラス ガラス ガラス ガラス ガラス 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 以下の構造体の層間変形角に対して、破損、脱落が生じないよう取り付けられているものとする。 天井 天井 特定天井 特定天井 軽量鉄骨天井 軽量鉄骨天井 範囲 ※図示 範囲 ※図示 範囲 ※図示 範囲 ※図示 範囲 ※図示 範囲 ※図示 下地 下地(特定天井) (特定天井)特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 特定天井の設計用震度及びクリアランスは以下による。 天井 天井 特定天井 特定天井 軽量鉄骨天井 軽量鉄骨天井以外の在 以外の在来工法に 来工法による吊り よる吊り天井のう 天井のうち天井材 ち天井材の落下に の落下により著し より著しい影響が い影響がある室の ある室のもの もの下地 下地(緊結吊天井) (緊結吊天井)天井 天井 在来工法 在来工法 軽量鉄骨天井 軽量鉄骨天井の吊り の吊り天井 天井下地 下地天井 天井 システム システム システム天井 システム天井天井 天井 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／間仕切り 間仕切り間仕切り 間仕切り ＡＬＣパネル ＡＬＣパネル押出成形ｾﾒﾝﾄ 押出成形ｾﾒﾝﾄ板(ＥＣＰ) 板(ＥＣＰ)軽量鉄骨壁 軽量鉄骨壁下地 下地ーーその他の その他のフリーア フリーア 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による 20章 フリーアクセスフロアの特記事項による建築非構 建築非構クセスフ クセスフ造部材 造部材 ロア ロアフリーアクセ フリーアクセスフロア スフロアエキスパ エキスパエキスパンシ エキスパンシンション ンションジョイン ジョイント金物 ト金物ョンジョイン ョンジョイント金物 ト金物家具、門 家具、門壁等に固 壁等に固 壁等に固定 壁等に固定扉・囲障 扉・囲障その他の その他の工作物 工作物定する 定する家具 家具する家具 する家具 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内に 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内に 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内に 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内に 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内に 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内に 以下の設計用震度の地震による引抜き力に対して固定金具に生じる応力度が所定の応力度以内にあり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困 あり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困 あり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困 あり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困 あり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困 あり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困 あり、有害な残留ひずみが生じないものとする。 ただし、所定の応力度以内にあたる事の確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない 難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない 難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない 難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない 難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない 難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない 難な場合は、試験等により設計用震度の地震による引抜き力に対して有害な残留ひずみが生じない ・ ・ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ 構造体の層間変形角・１／１００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・１／２００ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ ・ ／ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用水平震度(Ｋ ) ※１．０ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) ※０．５ ・ 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 設計用震度 設計用震度設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ )地震力に対する安全性 地震力に対する安全性※ １．０ ※ １．０・・設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ )※ ０．５ ※ ０．５・・Ｈ ｖ帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 層間変形角 層間変形角構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性・ １／１００ ・ １／１００・ １／２００ ・ １／２００左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと・・帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 設計用震度 設計用震度設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ )外壁パネルの耐震性 外壁パネルの耐震性地震力に対する安全性 地震力に対する安全性※ １．０ ※ １．０・・設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ )※ ０．５ ※ ０．５・・Ｈ Ｖ層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 層間変形角１／３００に対して、ほとんど補修の必要がなく、継続使用に耐えること。 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 層間変形角 層間変形角構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性・ １／１００ ・ １／１００・ １／２００ ・ １／２００左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと・・帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 設計用震度 設計用震度設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ )地震力に対する安全性 地震力に対する安全性※ １．０ ※ １．０・・ 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ )※ ０．５ ※ ０．５・・Ｈ Ｖ 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)による特定天井の設計用震度 検証ルート( ) 検証ルート( ) 検証ルート( ) 検証ルート( ) 検証ルート( ) 検証ルート( )階階 室名 室名 設計用水平 設計用水平・ ・・ ・震度(Ｋ ) 震度(Ｋ ) 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、 標準仕様書１４．４．１～１４．４．４に加えて、天井下地材における耐震性を考慮した補強は、以下の１)～４)のとおりとする。 以下の１)～４)のとおりとする。 以下の１)～４)のとおりとする。 以下の１)～４)のとおりとする。 以下の１)～４)のとおりとする。 以下の１)～４)のとおりとする。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 １)野縁受けは、相互にジョイントを差し込んだ上でねじ留め。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ２)野縁や野縁受けの隣り合うジョイントの位置は、互いに１ｍ以上離し、千鳥状に配置。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ３)野縁受けと吊りボルトの接合に用いるハンガーは、ねじ留め等の措置(開き止め)を講じる。 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第 ４)野縁と野縁受けの接合に用いるクリップは、特定天井告示(平成２５年国土交通省告示第７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を ７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を ７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を ７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を ７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を ７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を ７７１号)第３第３項に適合する天井に用いられるもの又は耐風圧クリップ相当の緊結度合を「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説 「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説 「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説 「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説 「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説 「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説 「新たな特定天井の技術基準(天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加)の解説(平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの (平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの (平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの (平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの (平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの (平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの (平成２８年７月版)」(国土交通省国土技術政策総合研究所他)の「付録１クリップの接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、 接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、 接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、 接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、 接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、 接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、 接合部の衝撃試験」により確認されたものを使用する。 なお、当該クリップは、ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ＪＩＳＡ６５１７によらなくてもよいものとする。 ーー※グリッドタイプ ・システム天井 ※グリッドタイプ ・システム天井 ※グリッドタイプ ・システム天井 ※グリッドタイプ ・システム天井 ※グリッドタイプ ・システム天井 ※グリッドタイプ ・システム天井耐震性 耐震性 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 以下の設計用震度の地震力及び構造体の層間変形角に対して、脱落しないものとする。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 Ｈ Ｖ帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 設計用震度 設計用震度設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ )間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性地震力に対する安全性 地震力に対する安全性※ １．０ ※ １．０・・設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ )※ ０．５ ※ ０．５・・Ｈ ｖ帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 層間変形角 層間変形角構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性・ １／１００ ・ １／１００・ １／２００ ・ １／２００左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと・・帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 層間変形角 層間変形角構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性・ １／１００ ・ １／１００・ １／２００ ・ １／２００左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと・・帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 設計用震度 設計用震度設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ ) 設計用水平震度(Ｋ )間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性 間仕切りパネルの耐震性地震力に対する安全性 地震力に対する安全性※ １．０ ※ １．０設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ ) 設計用鉛直震度(Ｋ )※ ０．５ ※ ０．５Ｈ ｖ帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 帳壁(仕上面及び構造体から仕上面までの接合部材)の性能 層間変形角 層間変形角構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性 構造体の層間変形に対する追従性・ １／１００ ・ １／１００・ １／２００ ・ １／２００左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないこと 左記の層間変形角に対して、脱落しないことＨ設計用鉛直 設計用鉛直震度(Ｋ ) 震度(Ｋ ) Ｖ・ ・ ・ ・クリアランス クリアランス(ｍｍ) (ｍｍ)設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内 設計用震度の地震力に対して、部材に生じる応力度が所定の応力度以内にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内 にあり、有害な残留ひずみが生じないこと。 ただし、所定の応力度以内にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に にあることの確認が困難な場合は、試験等により設計用震度の地震力に対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の 対して有害な残留ひずみが生じないことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められて 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される いない材料については、関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 協会等が定める指針等を含む。 )が定める値とする。 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 範囲 ※図示 ・ 建築物間の 建築物間の 材質 材質 変位追従量 変位追従量(ｍｍ) (ｍｍ)耐火性能 耐火性能 断熱性能 断熱性能 階区分 階区分クリアランス クリアランス(ｍｍ) (ｍｍ)備考 備考・アルミ ・アルミニウム製 ニウム製・ステン ・ステンレス製 レス製( )階 ( )階～( )階 ～( )階・５０ ・５０・１００ ・１００・１５０ ・１５０・・(避難経路の (避難経路の床等) 床等)・ 以上 ・ 以上(その他) (その他)・ 以上 ・ 以上・有り ・有り( ) ( )・無し ・無し・有り ・有り( ) ( )・無し ・無し・アルミ ・アルミニウム製 ニウム製・ステン ・ステンレス製 レス製( )階 ( )階～( )階 ～( )階・５０ ・５０・１００ ・１００・１５０ ・１５０・・(避難経路の (避難経路の床等) 床等)・ 以上 ・ 以上(その他) (その他)・ 以上 ・ 以上・有り ・有り( ) ( )・無し ・無し・有り ・有り( ) ( )・無し ・無し外部に設置するものは、防水型とする。 外部に設置するものは、防水型とする。 外部に設置するものは、防水型とする。 外部に設置するものは、防水型とする。 外部に設置するものは、防水型とする。 外部に設置するものは、防水型とする。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 エキスパンションジョイントカバーには、脱落防止措置を講じる。 固定方法 ・壁固定(図示) 固定方法 ・壁固定(図示) 固定方法 ・壁固定(図示) 固定方法 ・壁固定(図示) 固定方法 ・壁固定(図示) 固定方法 ・壁固定(図示)・床固定(図示) ・床固定(図示) ・床固定(図示) ・床固定(図示) ・床固定(図示) ・床固定(図示) ・床固定(図示)ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 ことを確認する。 なお、水平方向の地震力に対する確認は面内方向及び面外方向について行う。 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、 所定の応力度は、短期許容応力度とし、短期許容応力度が定められていない材料については、関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 関連基規準(製造者等により構成される協会等が定める指針等を含む。 )が定める値による。 Ｈ Ｖ家具名称 家具名称・・設置場所 設置場所 備考 備考・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ・軽量鉄骨壁下地等への補強 ( ※図示 ・ ) ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 ※収納物の散乱防止措置(ラッチ機構、ロック機構等)を講ずる。 教職員 教職員一般・地域開放 一般・地域開放サービス サービス(小学校) (小学校)小学校 小学校児童 児童(5、6年生) (5、6年生)小学校 小学校児童 児童(1、2年生) (1、2年生)小学校 小学校児童 児童(3、4年生) (3、4年生)芝生の庭 芝生の庭(低学年用広場) (低学年用広場)臨時 臨時身障者用 身障者用駐車場 駐車場 芝生の庭 芝生の庭(中学校用広場) (中学校用広場)中学校生徒 中学校生徒EXP.JEXP.JEXP.JEXP.JEXP.J道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線河川境界線 河川境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線隣地境界線隣地境界線EXP.JEXP.JEXP.JEXP.JEXP.J中学校体育館 中学校体育館校 舎 校 舎放課後児童クラブ 放課後児童クラブ屋外便所・倉庫 屋外便所・倉庫歩道橋 歩道橋(1台) (1台)身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台)メインアプローチ部メインアプローチ部幅員6.0ｍ幅員6.0ｍメインアプローチ部メインアプローチ部幅員6.0ｍ幅員6.0ｍ道路幅員 21.0m道路幅員 21.0m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5mメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍＮＮ府中市立府中学園 府中市立府中学園府中市元町５７６－１ 府中市元町５７６－１府中駅 府中駅 府中駅 府中駅飛飛 町町 元元後後後後田田 スス ララ カカ沖沖 東東宅宅 住住 営営 市市園園公公宅宅住住営営市市園園 公公館館館館 書書書書 図図図図 立立立立 市市市市 中中中中 府府府府館館館館 会会会会 所所所所 議議議議 会会会会 工工工工 商商商商川川川川無無無無音音音音田田芦芦国国国国 のののの もももも どどどど ここここ 市市市市 中中中中 府府府府井井 横横 舎舎舎舎 庁庁庁庁 同同同同 合合合合部部 服服町町 飼飼 鵜鵜校校校校 学学学学 小小小小 谷谷谷谷 広広広広園園 公公線線中中府府丸丸金金道道県県園園公公院院院院 輪輪輪輪 十十十十前前 ノノ 宮宮西西 下下 ノノ 寺寺下下 ノノ 寺寺畑畑 広広上上所所所所 会会会会 集集集集 育育育育 教教教教 辻辻辻辻 下下下下町町町町 中中中中 府府府府園園 公公所所所所 会会会会 集集集集 町町町町 元元元元市市市市 中中中中 府府府府所所所所 会会会会 集集集集 育育育育 教教教教 中中中中 府府府府谷谷谷谷 岩岩岩岩 アアアア ピピピピ トトトト ルルルル ククククビビビビ ーーーー ョョョョ リリリリ館館館館 民民民民 公公公公 田田田田 龍龍龍龍館館館館 会会会会 働働働働 労労労労寮寮寮寮 和和和和 静静静静 中中中中 府府府府橋橋橋橋 葉葉葉葉 紅紅紅紅橋橋橋橋 先先先先 剣剣剣剣橋橋橋橋広広広広末末末末橋橋橋橋新新新新中中中中府府府府橋橋橋橋大大大大中中中中府府府府橋橋橋橋線線線線跨跨跨跨社社社社 神神神神 野野野野 小小小小町町 辻辻町町町町 元元元元ーーーー タタタタ ンンンン セセセセ 化化化化 文文文文市市市市 中中中中 府府府府橋橋橋橋 野野野野 熊熊熊熊橋橋橋橋 間間間間 仲仲仲仲橋橋橋橋 語語語語 密密密密橋橋橋橋 胡胡胡胡橋橋橋橋 谷谷谷谷 広広広広橋橋橋橋 無無無無 音音音音田田 反反 八八館館館館 会会会会 祉祉祉祉 福福福福 市市市市 中中中中 府府府府局局局局便便便便郵郵郵郵中中中中府府府府町町 井井 永永町町 日日 朝朝館館館館 民民民民 公公公公 中中中中 府府府府所所所所 務務務務 事事事事 険険険険 保保保保 会会会会 社社社社校校校校 学学学学 小小小小 谷谷谷谷 岩岩岩岩校校校校 学学学学 等等等等 高高高高 中中中中 府府府府寺寺寺寺円円円円光光光光寺寺寺寺 浄浄浄浄 明明明明橋橋橋橋 綿綿綿綿橋橋橋橋 師師師師 大大大大橋橋橋橋 羅羅羅羅 比比比比 金金金金橋橋橋橋 黒黒黒黒 大大大大橋橋橋橋 神神神神 明明明明館館館館 民民民民 公公公公 谷谷谷谷 広広広広寺寺寺寺明明明明栄栄栄栄)))) 中中中中 設設設設 建建建建 路路路路 道道道道 ((((寺寺寺寺 龍龍龍龍 金金金金校校校校 学学学学 小小小小 西西西西館館館館 民民民民 公公公公 口口口口 出出出出橋橋橋橋 田田田田 門門門門蔵蔵蔵蔵地地地地無無無無首首首首池池 之之 庄庄園園 公公 中中 府府校校校校 学学学学 小小小小 東東東東地地 団団 晴晴 見見橋橋橋橋 室室室室 三三三三嵐嵐嵐嵐ＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷ91 91 91 9128 28 28 2871 71 71 7169 69 69 6988 88 88 88126 126 126 126123 123 123 123173 173 173 17379 79 79 7980 80 80 8032 32 32 3229 29 29 2931 31 31 3129 29 29 2989 89 89 8972 72 72 7254 54 54 5432 32 32 3234 34 34 3439 39 39 3935 35 35 35191 191 191 191125 125 125 125146 146 146 14693 93 93 93170 170 170 170 ＷＷＷＷＷＷＷＷ山山山山ＷＷＷＷ川川ＷＷＷＷｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ100100100100100100100100100100150.2 150.2 150.2 150.232.80 32.80 32.80 32.8043.2 43.2 43.2 43.247.7 47.7 47.7 47.740.1 40.1 40.1 40.133.7 33.7 33.7 33.731.5 31.5 31.5 31.534.4 34.4 34.4 34.435.2 35.2 35.2 35.245.2 45.2 45.2 45.267.0 67.0 67.0 67.031.0 31.0 31.0 31.029.7 29.7 29.7 29.730.5 30.5 30.5 30.5ＷＷＷＷ ＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷ付近見取図 付近見取図ＮＮ配置図 Ｓ＝１：８００工事場所を示す。 工事場所を示す。 作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事配置図・付近見取図 配置図・付近見取図 1/800 1/800A-10 A-10Yb14,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000Yb2Xn1 Xn2 Xn3 Xn4 Xn5 Xn6 Xn7 Xn8 Xn9 Xn10 Xn11作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事A-11 A-114,000 4,000UP UP55 10 10 11(女) (女)便所-15 便所-15中学校体育館 中学校体育館(メインアリーナ) (メインアリーナ)部室 部室-01 -01(サブアリーナ) (サブアリーナ)(男) (男)倉庫-02 倉庫-02屋内体育 屋内体育武道館 武道館EV-03 EV-03EVホール EVホール-04 -04生徒更衣室 生徒更衣室EPS-B EPS-B-02 -02(女) (女)廊下-23 廊下-23生徒更衣室 生徒更衣室(男) (男)便所-14 便所-14観客ギャラリー 観客ギャラリー部室 部室-02 -02部室 部室-03 -03便所-14 便所-14(女) (女)体育館 体育館中学校 中学校玄関 玄関消火 消火ポンプ室 ポンプ室部室 部室-04 -04体育教官室 体育教官室兼事務室 兼事務室部室-05 部室-05屋内体育 屋内体育倉庫-03 倉庫-03屋外体育 屋外体育倉庫-02 倉庫-02部室-06 部室-06部室-07 部室-07部室-08 部室-08部室-09 部室-09部室-10 部室-10部室-11 部室-11(男) (男)便所-15 便所-15(多目的) (多目的)便所-14 便所-14-B -Bテラス-16 テラス-16テラス-17 テラス-17部室-12 部室-124,0004,0004,0004,0004,0004,0006,0006,0003,0003,0007,0007,0006,0006,0007,0007,0004,0004,00045,00045,000Yn10Yn9Yn8Yn7Yn6Yn5Yn4Yn3Yn2Yn13,5003,500ＮＮ１階平面図 １階平面図 1/100 1/100放送室 放送室１階平面図 S=1:100 １階平面図 S=1:100Ｂ’Ｂ’Ａ’ Ａ’ＡＡＢＢ作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/100 1/100 ２階平面図 ２階平面図EVホール EVホール38 38 35 35 30 30 25 25 20 2011 55 10 10 15 15 18 18DN DNYb14,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000Yb2Xn1 Xn2 Xn3 Xn4 Xn5 Xn6 Xn7 Xn8 Xn9 Xn10 Xn114,000 4,0004,0004,0004,0004,0004,0004,0006,0006,0003,0003,0007,0007,0006,0006,0007,0007,0004,0004,00045,00045,000Yn10Yn9Yn8Yn7Yn6Yn5Yn4Yn3Yn2Yn1ＮＮRD RDRD RDRD RDRD RDRD RDRD RDRD RDRD RD RD RDEV-03 EV-03(サブアリーナ上部) (サブアリーナ上部)武道館 武道館UP UP(メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部)EPS EPS中学校体育館 中学校体育館庇庇屋根 屋根庇庇庇庇外階段-03 外階段-03テラス テラス 屋根 屋根4,0004,0004,0004,000機械基礎 機械基礎２階平面図 S=1:100 ２階平面図 S=1:100A-12 A-12作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/100 1/1004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,0004,000 4,0004,0004,0004,0004,0004,0004,0006,0006,0003,0003,0007,0007,0006,0006,0007,0007,0004,0004,000屋根伏図 屋根伏図A-13 A-1342,00042,000Xn1 Xn2 Xn3 Xn4 Xn5 Xn6 Xn7 Xn8 Xn9 Xn10 Xn11Yn10Yn9Yn8Yn7Yn6Yn5Yn4Yn3Yn2Yn1ＮＮRD RDRD RDRD RD RD RDRD RD RD RD RD RDRD RD RD RD RD RD RD RDRD RD屋根 屋根庇庇トップライト トップライトトップライト トップライト屋根 屋根屋根 屋根屋根伏図 S=1:100 屋根伏図 S=1:1001,300□ 1,300□900□ 900□屋根 屋根〔凡例〕 〔凡例〕遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事A-14 A-141/100 1/10010,55010,5503,7503,7504004001001001,3001,300最高高さ 最高高さ武道館RFL 武道館RFL2FL 2FL(A棟1FL) (A棟1FL)1FL 1FL14,80014,8004,5004,5005005002,5502,5505005007007001,8001,800設計GL(32.0) 設計GL(32.0)RFL RFL4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 7,000 7,000 6,000 6,000 6,000 6,000 7,000 7,000 3,000 3,00045,000 45,000東側立面図 S=1:100 東側立面図 S=1:1004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000Xn610,55010,5503,7503,7504004001001001,3001,300最高高さ 最高高さ武道館RFL 武道館RFL2FL 2FL(A棟1FL) (A棟1FL)1FL 1FLRC梁上端 RC梁上端14,80014,8005005002,5502,5505005007007001,8001,800RFL RFL設計GL(32.0) 設計GL(32.0)Yn1 Yn2 Yn3 Yn4 Yn5 Yn6 Yn7 Yn8 Yn9 Yn104,5004,5001,8001,800Xn11 Xn10 Xn9 Xn8 Xn7 Xn5 Xn4 Xn3 Xn2 Xn1北側立面図 S=1:100 北側立面図 S=1:100立 面図 (１) 立面図(１)〔凡例〕 〔凡例〕遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す 遮熱フィルム貼り部分を示す作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/100 1/10010,55010,5503,7503,7504004001001001,3001,300最高高さ 最高高さ武道館RFL 武道館RFL2FL 2FL(A棟1FL) (A棟1FL)1FL 1FL14,80014,8004,5004,5005005002,5502,5507007001,8001,800設計GL(32.0) 設計GL(32.0)RFL RFL南側立面図 S=1:100 南側立面図 S=1:1004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000Xn1 Xn2 Xn3 Xn4 Xn5 Xn6 Xn7 Xn8 Xn9 Xn10 Xn1110,55010,5503,7503,7504004001001001,3001,300最高高さ 最高高さ武道館RFL 武道館RFL2FL 2FL(A棟1FL) (A棟1FL)1FL 1FLRC梁上端 RC梁上端14,80014,8005005002,5502,5507007001,8001,800RFL RFL設計GL(32.0) 設計GL(32.0)4,5004,5001,8001,800西側立面図 S=1:100 西側立面図 S=1:1004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 7,000 7,000 6,000 6,000 6,000 6,000 7,000 7,000 3,000 3,00045,000 45,000Yn1 Yn2 Yn3 Yn4 Yn5 Yn6 Yn7 Yn8 Yn9 Yn10500500500500A-15 A-15立 面図 (２) 立面図(２)作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.061/100 1/100区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事断 面 図 断 面 図A-16 A-16×× ×××× ×× ×× ×× ×× ×× ×××× ××××××××800 800400 400400 400400 400 400 400400 400 400 400 400 400 400 400 400 400 400 400 400 400400 400 400 4003400 3400 3400 34001800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 1800 18003400 3400 3400 3400700 700700 700800 800××××××800 800400 400400 400700 700700 700800 800××400 400600 6004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000Xn1 Xn2 Xn3 Xn4 Xn5 Xn6 Xn7 Xn8 Xn9 Xn10 Xn113,7503,75010010014,80014,80022522510,72510,725最高高さ 最高高さ1FL 1FL設計GL(32.0) 設計GL(32.0)S梁天端 S梁天端4,3754,3754,3754,3751,9751,975RC梁上端 RC梁上端RC梁上端 RC梁上端2FL 2FL400 400700 700××800 800800 800××400 400700 700××RC梁上端 RC梁上端 RC梁上端 RC梁上端×××× ××400 400400 400 400 4001800 1800 1800 18003400 3400××400 4003400 3400××400 4003000 3000××400 400800 800××400 400800 800××400 4001800 1800××400 4001800 1800××400 400800 800××400 4001800 1800××400 400800 800××400 4003400 3400××400 400600 600××400 400600 600××400 400700 700××400 400600 600××500 5001000 1000××500 5001000 1000××400 400700 700××800 800800 8003,7503,75010010014,80014,80022522510,72510,725最高高さ 最高高さ1FL 1FL設計GL(32.0) 設計GL(32.0)S梁天端 S梁天端1,9751,975RC梁上端 RC梁上端2FL 2FL1,8001,8007007005005005,7505,750武道館RFL 武道館RFL連絡橋FL 連絡橋FL4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 7,000 7,000 6,000 6,000 6,000 6,000 7,000 7,000Yn1 Yn2 Yn3 Yn4 Yn5 Yn6 Yn7 Yn8 Yn9Ａ-Ａ’断面図 Ａ-Ａ’断面図Ｂ-Ｂ’断面図 Ｂ-Ｂ’断面図中学校体育館 中学校体育館(メインアリーナ) (メインアリーナ)中学校体育館 中学校体育館(メインアリーナ) (メインアリーナ)屋内体育 屋内体育倉庫-02 倉庫-02武道館 武道館(サブアリーナ) (サブアリーナ)2,3002,3005,0005,0004,3754,375屋外体育 屋外体育倉庫-02 倉庫-02CH=2,700CH=2,70042,000 42,0006,000 6,000S=1:50 S=1:50 S=1:30 S=1:30作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/50 1/30 1/50 1/30改修後 展開図 改修後 展開図 改修後 断面図 改修後 断面図展開図・断面図(改修後) 展開図・断面図(改修後)A-17 A-17Yn5 Yn5 Yn6 Yn6 Yn7 Yn7 Yn8 Yn8 Yn9 Yn9Xn10 Xn10 Xn２ Xn２室内ユニット 室内ユニット(設備工事) (設備工事)2002002,5002,5004040(開口)(開口)鋼製束 新設 鋼製束 新設アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設(取外し品 再利用) (取外し品 再利用)アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設 アルミ製壁点検口 新設ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設 タテスタッド：42x32x73x1.2 新設室内ユニット 室内ユニット(設備工事) (設備工事)OSBボード t=9OSBボード t=9シナ合板 t=12シナ合板 t=12開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設鋼製束 新設 鋼製束 新設2,7152,715950950FL FL FL FL(600x600) (600x600) (600x600) (600x600) (600x600) (600x600)@ 1,200 @ 1,200 @ 1,200 @ 1,200 @ 1,200 @ 1,200@ 600 @ 600 @ 600 @ 600 @ 600 @ 600 @ 1,200 @ 1,200@ 600 @ 6007,000 7,000 7,000 7,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 7,000 7,000 7,000 7,000Yn5 Yn5 Yn6 Yn6 Yn7 Yn7 Yn8 Yn8 Yn9 Yn9開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：ヨコスタッド：42x32x73x1.2木製建具 新設 木製建具 新設OSBボード t=9OSBボード t=9シナ合板 t=12シナ合板 t=12開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2 開口補強：タテスタッド：42x32x73x1.2開口補強 開口補強木製建具枠 木製建具枠Ｘｎ10通り 展開図 Ｘｎ10通り 展開図〔 凡例〕 〔 凡例〕補修部分部分を示す 補修部分部分を示す(取外し品 再利用) (取外し品 再利用)925925合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 補修ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 新設開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x925 開口 1,950x9257,000 7,000 6,000 6,000 7,000 7,000Ｘｎ２通り 展開図 Ｘｎ２通り 展開図S=1:50 S=1:50 S=1:30 S=1:30作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ . . R07.06区分区分・・ . . 都市デザイン課 都市デザイン課 建築 建築 A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/50 1/30 1/50 1/30改修前 展開図 改修前 展開図 改修前 断面図 改修前 断面図Xn10 Xn10 Xn２ Xn２(1,950x950) (1,950x950) (1,950x950) (1,950x950) (1,950x950) (1,950x950)2,5002,50040401,1251,125合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 取外し鋼製束 撤去 鋼製束 撤去9509502,7152,715合板 t=12 下地 シナ合板 合板 t=12 下地 シナ合板 合板 t=12 下地 シナ合板 合板 t=12 下地 シナ合板 合板 t=12 下地 シナ合板 合板 t=12 下地 シナ合板t=12 撤去 t=12 撤去ヨコ：@ 800 ヨコ：@ 800鋼製束 タテ：@ 1,200 鋼製束 タテ：@ 1,200 鋼製束 タテ：@ 1,200 鋼製束 タテ：@ 1,200 鋼製束 タテ：@ 1,200 鋼製束 タテ：@ 1,200鋼製束 撤去 鋼製束 撤去FL FL FL FLＸｎ10通り 展開図 Ｘｎ10通り 展開図Ｘｎ２通り 展開図 Ｘｎ２通り 展開図7,000 7,000 7,000 7,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 7,000 7,000 7,000 7,000Yn5 Yn5 Yn6 Yn6 Yn7 Yn7 Yn8 Yn8 Yn9 Yn9UVクリアー塗装 UVクリアー塗装UVクリアー塗装 UVクリアー塗装木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔)タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200OSBボード t=9OSBボード t=9シナ合板 t=12シナ合板 t=12合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=122,5002,50040401,1251,1257,000 7,000 7,000 7,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 6,000 7,000 7,000 7,000 7,000Yn5 Yn5 Yn6 Yn6 Yn7 Yn7 Yn8 Yn8 Yn9 Yn9合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12 合板 t=12 下地 シナ合板 t=12UVクリアー塗装 UVクリアー塗装UVクリアー塗装 UVクリアー塗装木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔) 木胴縁 t=15下地 OSBボード t=9(一部有孔)タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600 タテスタッド：42x32x73x1.2 @ 600ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200 ヨコスタッド：42x32x73x1.2 @ 1,200OSBボード t=9OSBボード t=9シナ合板 t=12シナ合板 t=12開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x950 開口 1,950x9503,6653,665取外し部分を示す 取外し部分を示す撤去部分を示す 撤去部分を示す〔 凡例〕 〔 凡例〕展開図・断面図(改修前) 展開図・断面図(改修前)A-18 A-18Yn9 Yn9 Yn9 Yn93,0003,0007,0007,00045,00045,000(女) (女) (女) (女)便所-15 便所-15 便所-15 便所-15中学校体育館 中学校体育館 中学校体育館 中学校体育館(メインアリーナ) (メインアリーナ) (メインアリーナ) (メインアリーナ) (メインアリーナ)部室 部室 部室 部室-01 -01 -01 -017,0007,000(サブアリーナ) (サブアリーナ) (サブアリーナ) (サブアリーナ) (サブアリーナ)4,0004,0004,0004,0004,0004,0004,0004,000Yn5 Yn5 Yn5 Yn5Yn4 Yn4 Yn4 Yn4(男) (男) (男) (男)倉庫-02 倉庫-02 倉庫-02 倉庫-02屋内体育 屋内体育 屋内体育 屋内体育武道館 武道館 武道館 武道館EV-03 EV-03 EV-03 EV-03EVホール EVホール EVホール EVホール-04 -04 -04 -04生徒更衣室 生徒更衣室 生徒更衣室 生徒更衣室EPS-B EPS-B EPS-B EPS-B放送室 放送室 放送室 放送室-02 -02 -02 -026,0006,0006,0006,000Yn6 Yn6 Yn6 Yn6Yn7 Yn7 Yn7 Yn7Yn8 Yn8 Yn8 Yn8(女) (女) (女) (女)UP UP廊下-23 廊下-23 廊下-23 廊下-23生徒更衣室 生徒更衣室 生徒更衣室 生徒更衣室(男) (男) (男) (男)便所-14 便所-14 便所-14 便所-14観客ギャラリー 観客ギャラリー 観客ギャラリー 観客ギャラリー 観客ギャラリー部室 部室 部室 部室-02 -02 -02 -02部室 部室 部室 部室-03 -03 -03 -03便所-14 便所-14 便所-14 便所-14(女) (女) (女) (女)体育館 体育館 体育館 体育館中学校 中学校 中学校 中学校玄関 玄関 玄関 玄関消火 消火 消火 消火ポンプ室 ポンプ室 ポンプ室 ポンプ室部室 部室 部室 部室-04 -04 -04 -044,0004,000体育教官室 体育教官室 体育教官室 体育教官室兼事務室 兼事務室 兼事務室 兼事務室部室-05 部室-05 部室-05 部室-05屋内体育 屋内体育 屋内体育 屋内体育倉庫-03 倉庫-03 倉庫-03 倉庫-03屋外体育 屋外体育 屋外体育 屋外体育倉庫-02 倉庫-02 倉庫-02 倉庫-02部室-06 部室-06 部室-06 部室-06部室-07 部室-07 部室-07 部室-07部室-08 部室-08 部室-08 部室-08部室-09 部室-09 部室-09 部室-09部室-10 部室-10 部室-10 部室-10Yn10 Yn10 Yn10 Yn10部室-11 部室-11 部室-11 部室-1155 10 10(男) (男) (男) (男)便所-15 便所-15 便所-15 便所-15(多目的) (多目的) (多目的)(多目的)便所-14 便所-14 便所-14 便所-14-B -B -B -Bテラス-16 テラス-16 テラス-16 テラス-16テラス-17 テラス-17 テラス-17 テラス-17部室-12 部室-12 部室-12 部室-12Yn1 Yn1 Yn1 Yn1Yn2 Yn2 Yn2 Yn211Yn3 Yn3 Yn3 Yn34,000 4,00040,000 40,0004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000Xn1 Xn1 Xn1 Xn1 Xn3 Xn3 Xn3 Xn3 Xn2 Xn2 Xn2 Xn2 Xn4 Xn4 Xn4 Xn4 Xn5 Xn5 Xn5 Xn5 Xn6 Xn6 Xn6 Xn6 Xn7 Xn7 Xn7 Xn7 Xn8 Xn8 Xn8 Xn8 Xn9 Xn9 Xn9 Xn9 Xn10 Xn10 Xn10 Xn10 Xn11 Xn11 Xn11 Xn11１階建具位置図 S=1:200 １階建具位置図 S=1:200 ２階建具位置図 S=1:200 ２階建具位置図 S=1:2001111EV-03 EV-03 EV-03 EV-03EVホール-05 EVホール-05 EVホール-05 EVホール-05 EVホール-05(サブアリーナ上部) (サブアリーナ上部) (サブアリーナ上部) (サブアリーナ上部) (サブアリーナ上部)武道館 武道館 武道館 武道館UP UP UPUP機械基礎 機械基礎 機械基礎 機械基礎(メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部) (メインアリーナ上部)38 38 35 35 30 30 25 25 20 2011 55 10 10 15 15 18 18DN DN4,0004,000EPS EPS EPS EPSRD RDRD RDRD RDRD RDRD RDRD RDRD RD RD RD中学校体育館 中学校体育館 中学校体育館 中学校体育館Yn9 Yn9 Yn9 Yn93,0003,0007,0007,00045,00045,0007,0007,0004,0004,0004,0004,0004,0004,0004,0004,000Yn5 Yn5 Yn5 Yn5Yn4 Yn4 Yn4 Yn46,0006,0006,0006,000Yn6 Yn6 Yn6 Yn6Yn7 Yn7 Yn7 Yn7Yn8 Yn8 Yn8 Yn8Yn10 Yn10 Yn10 Yn10Yn1 Yn1 Yn1 Yn1Yn2 Yn2 Yn2 Yn2Yn3 Yn3 Yn3 Yn3AW AWAW AWAW AW AW AW見 込 見 込仕 上 仕 上塗 装 塗 装硝 子 硝 子金 物 金 物室 名 室 名符号 数量 符号 数量姿 図 姿 図見 込 見 込仕 上 仕 上塗 装 塗 装硝 子 硝 子金 物 金 物室 名 室 名符号 数量 符号 数量姿 図 姿 図FL FLアルミ アルミFix Fix Fix Fix Fix Fix2233 33 33 33 33 33 33体育館 体育館120 120複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6標準金物一式 標準金物一式x ２ x ２ x ２ x ２Fix Fix Fix Fix Fix Fixアルミ アルミ体育館 体育館120 120複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6標準金物一式 標準金物一式333344 44x ２ x ２4,000 4,00040,000 40,0004,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000Xn1 Xn1 Xn1 Xn1 Xn3 Xn3 Xn3 Xn3 Xn2 Xn2 Xn2 Xn2 Xn4 Xn4 Xn4 Xn4 Xn5 Xn5 Xn5 Xn5 Xn6 Xn6 Xn6 Xn6 Xn7 Xn7 Xn7 Xn7 Xn8 Xn8 Xn8 Xn8 Xn9 Xn9 Xn9 Xn9 Xn10 Xn10 Xn10 Xn10 Xn11 Xn11 Xn11 Xn11AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 AW-3：突出し窓 16連窓 AW-4：突出し窓 13連窓 x ２ x ２電動オペレータ、標準金物一式 電動オペレータ、標準金物一式 電動オペレータ、標準金物一式 電動オペレータ、標準金物一式 電動オペレータ、標準金物一式 電動オペレータ、標準金物一式70 70アルミ アルミ体育館 体育館FL8 FL8AW-3 AW-3AW-4 AW-4AD ADAD ADAD AD22AD ADAD AD AD AD AD AD AD AD AD AD AD AD AD ADx ７ x ７Fix Fix Fix Fixアルミ アルミ体育館 体育館120 120複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6 複層ガラス TG6+TG6標準金物一式 標準金物一式体育館 体育館x １ x １ 片開きドア 新設 片開きドア 新設ドア：43、枠：87 ドア：43、枠：87UVクリアー UVクリアーピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドル ピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドル ピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドル ピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドル ピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドル ピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドル ピポットヒンジ、丁番、シリンダー錠、ケースハンドルWD WD11木枠：35x45 木枠：35x45タテスタッド タテスタッド合板 t=12下地 シナ合板 t=12 合板 t=12下地 シナ合板 t=12 合板 t=12下地 シナ合板 t=12 合板 t=12下地 シナ合板 t=12 合板 t=12下地 シナ合板 t=12 合板 t=12下地 シナ合板 t=12両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設) 両袖片引きドア付きFIX窓(遮熱フィルム貼り 新設)遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする 遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする 遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする 遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする 遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする 遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする 遮熱フィルムはNANO80S スリーエムジャパン株式会社(同等品)とする屋根 屋根 屋根 屋根外階段 外階段 外階段 外階段テラス テラス テラス テラス 屋根 屋根 屋根 屋根庇庇庇庇庇庇庇庇作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ . . 府中市建設部 府中市建設部 ・・ .府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事建具位置図・建具表 建具位置図・建具表 1/200・1/50 1/200・1/50A-19 A-195,060 5,06060 60 60 60 60 60 60 60 964 964 964 964 964 964 964 964 964 964 60 60 60 60 60 60 60 605,960 5,9601,144 1,144 1,144 1,144 1,144 1,144 1,144 1,144 1,144 1,1443,060 3,06060 60 60 60 60 60 720 720 720 720 720 720 720 720843 8431,8551,8552,4852,4852,4852,4852,4852,4851,2601,2601,2601,2601,930 1,930 70 701,930 1,930 70 7045 4530 30 15 158787121211AD AD22AD AD AD AD33WD WD11AW AW33AW AW44作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気構内通信線路 構内通信線路構内配電線路 構内配電線路医療関係設備 医療関係設備中央監視制御設備 中央監視制御設備火災報知設備 火災報知設備駐車場管制設備 駐車場管制設備監視カメラ設備 監視カメラ設備テレビ共同受信設備 テレビ共同受信設備誘導支援設備 誘導支援設備拡声設備 拡声設備映像・音響設備 映像・音響設備情報表示設備 情報表示設備構内交換設備 構内交換設備構内情報通信網設備 構内情報通信網設備発電設備 発電設備電力貯蔵設備 電力貯蔵設備受変電設備 受変電設備雷保護設備 雷保護設備電熱設備 電熱設備動力設備 動力設備電灯設備 電灯設備工事種目 工事種目建物別及び屋外 建物別及び屋外( 印の付いたものが対象工事種目) ( 印の付いたものが対象工事種目) 4．工事種目 4．工事種目5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日) 5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日) 5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日) 5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日) 5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日) 5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日) 5．指定部分 ※ 無し ・ あり(工期 令和 年 月 日)対象部分： 対象部分：(改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり) (改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり) (改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり) (改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり) (改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり) (改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり) (改修工事の場合の部分使用 ※ 無し・あり)建築基準法による 建築基準法による 消防法施行令 消防法施行令建 物 名 称 建 物 名 称 構 造 構 造 階 数 階 数 備 考 備 考別表第一の区分 別表第一の区分 延べ面積(m2) 延べ面積(m2)1．工事名称 1．工事名称2．工事場所 2．工事場所3．建物概要 3．建物概要項目 項目 特 記 事 項 特 記 事 項 一般共通事項一般共通事項一般共通事項一般共通事項一般共通事項一般共通事項1．共通仕様 1．共通仕様 (以下「標準図」という)による。 (以下「標準図」という)による。 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 イ 契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内2．特記仕様 2．特記仕様．工 事 仕 様 ．工 事 仕 様工 事 種 別 工 事 種 別 工 事 種 別 工 事 種 別 工 事 種 別 工 事 種 別 工 事 種 別防犯・入退室管理設備 防犯・入退室管理設備するものとする。 するものとする。 現場説明書による。 現場説明書による。 1. 施工図等 1. 施工図等(１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気 (１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気 (１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気 (１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気 (１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気 (１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気 (１)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「公共建築工事標準仕様書(電気(２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (２)機械設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、機械設備工事及び建築工事はそれぞれの工事仕様書を適用する。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 (３)本工事は工事中及び完成後に必要に応じ次の調査を行うため、発注者より連絡があれば対応すること。 ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等) ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等) ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等) ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等) ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等) ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等) ア 公共事業労務費調査…工事中に実施(調査票の記入提出、発注者実施への協力等)(１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (１)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (２)特記事項のうち選択する事項は○印の付いたものを適用する。 ただし、○印のない場合は※印を適用する。 (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい (３)標準仕様書で「特記がなければ、」以下に具体的な材料・品質性能・工法検査方法等を明示している場合におい て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 て、それらが関係法令等(条例含む)に抵触する場合には、関係法令等の遵守(1.1.13)を優先する。 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、 別契約の関係工事との取合いを十分に打合せ、各現場代理人承認の上で提出する。 なお、当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲 当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲 当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲 当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲 当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲 当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲 当該建物の取得する施工図の著作権に係わる当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲2. 施工条件 2. 施工条件3. 工事安全計画書 3. 工事安全計画書安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 安全対策に関する具体的な工事安全計画書を監督職員に提出する。 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場の 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場の 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場の 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場の 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場の 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場の 建築工事安全施工技術指針及び建設工事公衆災害防止対策要綱を参考に、工事現場のの事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) の事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) の事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) の事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) の事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) の事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) の事前調査を行い監督職員に報告書を提出する。 (・ ・ ) 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 調査を行う前に監督職員に調査計画書を提出する。 4. 施工調査 4. 施工調査 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分 施工に先立ち、改修工事関連(施工部位により既存性能を損なうおそれのある)部分し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ ) し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ ) し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ ) し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ ) し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ ) し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ ) し、監督職員に報告する。 ・微量PCB含有機器(・変圧器 ・ )撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査 撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査 撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査 撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査 撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査 撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査 撤去する機器類等について、製造年、品番等を確認し特別管理産業廃棄物の有無を調査特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 特別管理産業廃棄物は関係法令に従い適切に処理する。 議する。 議する。 5. 発生材の処理 5. 発生材の処理工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協 工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協 工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協 工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協 工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協 工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協 工事中、特別管理産業廃棄物が発生すると判明した場合、その処理方法は監督職員と協引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ ) 引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ ) 引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ ) 引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ ) 引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ ) 引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ ) 引渡しを要するもの ※無 ・有(・金属類 ・盤類 ・電線,ケーブル ・ )特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 特別管理産業廃棄物 ※無 ・有 ・本工事において調査を行う。 25. ﾌﾟﾙﾎﾞｯｸｽの塗装 25. ﾌﾟﾙﾎﾞｯｸｽの塗装24. ｶﾊﾞｰﾌﾟﾚｰﾄの用途別表示 24. ｶﾊﾞｰﾌﾟﾚｰﾄの用途別表示 シール等を貼付し、用途を表示する。 シール等を貼付し、用途を表示する。 23. ﾌﾗｯｼｭﾌﾟﾚｰﾄの材質 23. ﾌﾗｯｼｭﾌﾟﾚｰﾄの材質 ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 ) ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 ) ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 ) ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 ) ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 ) ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 ) ・金属製(ステンレス、新金属も含む) ・樹脂製(使用場所 )よるものとし、次による。 よるものとし、次による。 EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に EM-高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙは、JCS4395「6600V架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｹｰﾌﾞﾙ(3層押出型)」に呼称(図示記号) 呼称(図示記号)6kV EM-CE(EE) 6kV EM-CE(EE)6kV EM-CET(EE) 6kV EM-CET(EE) 種類 種類6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE))6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE)) 6600V ﾄﾘﾌﾟﾙﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁耐燃性ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ(6600V CE/F(EE))22. ケーブルの種類 22. ケーブルの種類［めっき付着量300ｇ/㎡以上］とする。 ［めっき付着量300ｇ/㎡以上］とする。 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 屋外露出配管(厚鋼電線管)で塗装を行わない場合は、溶融亜鉛めっき仕上げ 21. 屋外露出配管の仕上げ 21. 屋外露出配管の仕上げ (付属品を含む) (付属品を含む)塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 塗装する部分 ・居室( )・廊下 ・屋上、屋側 ・屋外 ・機械室 20. 露出配管の塗装 20. 露出配管の塗装19. 電線本数・管路等 19. 電線本数・管路等 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径 分電盤、制御盤、端子盤などの2次側以降の配線経路、電線太さ、電線本数、管径18. 電線類 18. 電線類(２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (２)通信ケーブルでJCS規格にない対数のケーブルはJCS規格に準じたものとする。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (３)盤内配線はEM電線を使用する。 ただし、製造者標準品は除く。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (１)EM電線類で規格等の記載のないものは、ハロゲン及び鉛を含まないものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 (３)横引き配管等の耐震支持は、施設の分類に応じたものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 設計用水平地震力の1／2とし、水平地震力と同時に働くものとする。 重要機器は次のものを示す。 重要機器は次のものを示す。 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・交流無停電電源装置(２)設計用鉛直地震力 (２)設計用鉛直地震力 ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) ・交換機 ・火災報知受信機 ・中央監視制御装置 ・通信総合盤 ・ ) 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 場合は上層3階、13階建以上の場合は上層4階とする。 中間階とは地階、1階を除 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 く各階で上層階に該当しないもの。 水槽類には燃料小出し槽を含む。 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の 上層階とは2～6階建の場合は最上階、7～9階建の場合は上層2階、10～12階建の設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 (１)機器の据付け及び取付け (１)機器の据付け及び取付け 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と 設計用水平地震力は、機器重量［kＮ］に、地域係数(・1.0 ※0.9 ・0.8)と機 器 機 器重要機器 重要機器 一般機器 一般機器 重要機器 重要機器 一般機器 一般機器0.6 0.60.6 0.60.4 0.40.6 0.61.0 1.00.6 0.61.0 1.01.5 1.51.0 1.01.0 1.01.0 1.00.6 0.61.0 1.01.5 1.51.0 1.01.5 1.52.0 2.01.5 1.51.0 1.01.0 1.00.6 0.61.0 1.01.5 1.51.5 1.51.0 1.02.0 2.01.5 1.51.5 1.51.0 1.01.0 1.01.5 1.51.5 1.51.5 1.52.0 2.02.0 2.02.0 2.0中間階 中間階屋上及び塔屋 屋上及び塔屋上層階 上層階地下及び1階 地下及び1階水 槽 類 水 槽 類防振支持の機器 防振支持の機器機 器 機 器水 槽 類 水 槽 類防振支持の機器 防振支持の機器機 器 機 器水 槽 類 水 槽 類防振支持の機器 防振支持の機器機器種別 機器種別 設置場所 設置場所設計用標準水平震度 設計用標準水平震度ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する ただし、重量1kN以下の一般機器については、製造業者の指定する固定方法を採用する場合は、この限りではない。 場合は、この限りではない。 17. 耐震施工 17. 耐震施工16. 電気工事士 16. 電気工事士 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 最大電力500kW以上の場合においても、第1種電気工事士により施工を行う。 施工後確認試験 施工後確認試験 15. あと施工アンカー 15. あと施工アンカー試験方法 引張試験機による引張り試験 試験方法 引張試験機による引張り試験確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ )14. 既存躯体への穿孔 14. 既存躯体への穿孔 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる 穿孔機械を使用し、既存躯体に穿孔する場合は、金属探知により電源供給が停止できる付属装置等を用いて施工すること。 付属装置等を用いて施工すること。 13. 非破壊検査 13. 非破壊検査 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い監督職員に報告する。 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線 原則として探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法又は電磁レーダ法)とする。 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 撤去するＰＣＢ使用機器の分析を行う。 撤去するＰＣＢ使用機器の分析を行う。 分析費 ( ※ 別途 ・ 本工事) 分析費 ( ※ 別途 ・ 本工事) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) ＰＣＢ小機器収納容器 ( ※別途 ・本工事(用途 )) 分析費 ( ※ 別途 ・ 本工事) 分析費 ( ※ 別途 ・ 本工事) また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ また、国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 を使用する場合は、あらかじめ監督職員の承諾を受ける。 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品 質及び性能を有するものとする。 ただし、製造業者等が記載されている場合に同等品(１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品 (１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品 (１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品 (１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品 (１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品 (１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品 (１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき品本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、 については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理すること。 なお、(３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建設廃棄物計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資 計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資 計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資 計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資 計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資 計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資 計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当な理由がある場合を除き再資る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合 る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合 る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合 る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合 る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合 る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合 る施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平日の受入費用)の合(２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、(１)に揚げ場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 場合、その用途に応じて適切に処理するものとする。 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となった 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となった 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となった 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となった 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となった 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となった 処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等(選別を含む)により、有用物となったない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で ない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で ない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で ない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で ない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で ない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で ない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められた基準に従った適正な施設)で島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら 島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら 島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら 島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら 島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら 島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら 島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な施設(許可対象となら(１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置政令市(広再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 ) 再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 ) 再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 ) 再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 ) 再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 ) 再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 ) 再生資源化を図るもの ※無 ・有(・蛍光管 ・HIDランプ ・小型二次電池 )源化に要する費用(単価)は変更しない。 源化に要する費用(単価)は変更しない。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス回収業者に抜き取り及び処理を委託する。 ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は ガス絶縁開閉器、ガス絶縁変圧器等受変電機器に含まれるＳＦ６ガスは、製造者又は六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有 六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有 六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有 六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有 六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有 六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有 六フッ化硫黄(ＳＦ６)ガス ※ 無 ・ 有放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 放射性物質を含むイオン化式感知器 ※ 無 ・ 有 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については、他の特 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、次の①から⑥すべての事項 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 を評価された事を示す外部機関が発行する書面を提出し監督職員の承諾を受けた場合 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ①品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ②生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ③安定的な供給が可能であること。 ③安定的な供給が可能であること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 (２)別表－１に示す機材等を使用する場合は、次の①から⑥すべての事項を満たす証明 努めるものとする。 努めるものとする。 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう 記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に選定するよう ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥販売、保守等の営業体制を整えていること。 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (１)工事完成図書引渡書A4版 2部 (５)工事写真 (５)工事写真(７)工事監理図書A4版 1部 (７)工事監理図書A4版 1部 (７)工事監理図書A4版 1部 (７)工事監理図書A4版 1部 (７)工事監理図書A4版 1部 (７)工事監理図書A4版 1部 (７)工事監理図書A4版 1部(８)工事概要調書A4版 2部 (８)工事概要調書A4版 2部 (８)工事概要調書A4版 2部 (８)工事概要調書A4版 2部 (８)工事概要調書A4版 2部 (８)工事概要調書A4版 2部 (８)工事概要調書A4版 2部(９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 (９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 (９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 (９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 (９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 (９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 (９)諸官庁届出書類一覧表A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部 諸官庁届出書類(正)A4版 1部(10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部 (10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部 (10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部 (10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部 (10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部 (10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部 (10)運転操作説明書A4版製本・取扱説明書1部(11)展開接続図A3版製本 部 (11)展開接続図A3版製本 部 (11)展開接続図A3版製本 部 (11)展開接続図A3版製本 部 (11)展開接続図A3版製本 部 (11)展開接続図A3版製本 部 (11)展開接続図A3版製本 部(13)型式台帳 式 (13)型式台帳 式 (13)型式台帳 式 (13)型式台帳 式 (13)型式台帳 式 (13)型式台帳 式 (13)型式台帳 式 し提出すること。 し提出すること。 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入 ※型式台帳は、監督職員が指定する様式で作成する。 建物で使用する部材、機器を記入7. 完成時の提出書類等 7. 完成時の提出書類等8. 足場 8. 足場「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイ 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイ 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイ 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイ 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイ 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイ 「手すり先行工法に関するガイドライン」に基づく足場のせっちにあたっては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の ドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の ドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の ドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の ドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の ドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の ドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の(2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 (2)手すり据え置き方式又は(3)手すり先行専用足場方式により行う。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用はすべて受注者の負担とする。 本工事で設置する 本工事で設置する11. 受注者事務所その他 11. 受注者事務所その他 構内につくることができる 構内につくることができる・ 構内指示場所に堆積 ・ 構内指示場所に堆積・ 構内指示場所に敷き均し ・ 構内指示場所に敷き均し※ 現場説明書の施工条件明示による ※ 現場説明書の施工条件明示による 12. 建設発生土の処理 12. 建設発生土の処理．工 事 概 要 等 ．工 事 概 要 等(２)完成図書 1部 (２)完成図書 1部 (２)完成図書 1部 (２)完成図書 1部 (２)完成図書 1部 (２)完成図書 1部 (２)完成図書 1部(３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部 (３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部 (３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部 (３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部 (３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部 (３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部 (３)完成図面・施工図面二折リA3版製本 1部(４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (４)縮小完成図面・施工図面二折りA4版製本 2部 (工事中写真A4版)1部 (工事中写真A4版)1部 (工事中写真A4版)1部 (工事中写真A4版)1部 (工事中写真A4版)1部 (工事中写真A4版)1部 (工事中写真A4版)1部(６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部 (６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部 (６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部 (６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部 (６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部 (６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部 (６)電子成果品(電子納品)CD-R 2部10. 監督職員事務所 10. 監督職員事務所9. 工事用電力、水、その他 9. 工事用電力、水、その他・内部足場( 種) ・内部足場( 種) ・外部足場( 種) ・外部足場( 種) 本工事で設置する。 本工事で設置する。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と表示する。 6. 機材の品質等 6. 機材の品質等に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければならない。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった場合とする。 2. 工事実績情報の登録について 2. 工事実績情報の登録についてホーム分電盤 ホーム分電盤〃〃名 称 名 称〃〃 400 400900 900床 上～中 心 床 上～中 心1． 機器取付高 1． 機器取付高地 上～窓中心 地 上～窓中心床 上～中 心 床 上～中 心 1,800～2,200 1,800～2,200 1,800～2,200 1,800～2,200 1,800～2,200 1,800～2,2001,800～2,000 1,800～2,000 1,800～2,000 1,800～2,000 1,800～2,000 1,800～2,0001,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下)取引用計器 取引用計器引込開閉器 引込開閉器測 点 測 点協議する。 協議する。 名 称 名 称 測 点 測 点 取付高(mm) 取付高(mm) 取付高(mm) 取付高(mm)1,300 1,3001,100 1,100スイッチ スイッチ〃〃外部受付用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 外部受付用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 外部受付用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 外部受付用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 外部受付用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 外部受付用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) ガス漏れ中継器 ガス漏れ中継器検知器(都市ガス) 検知器(都市ガス) 〃(LPガス) 〃(LPガス)天井下～中 心 天井下～中 心床 上～上 端 床 上～上 端 300 300 300 300 300 300 床転倒時用 床転倒時用壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ)壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ) 壁付押ﾎﾞﾀﾝ(多機能ﾄｲﾚ)壁付ｲﾝﾀｰﾎﾝ(上記以外) 壁付ｲﾝﾀｰﾎﾝ(上記以外) 壁付ｲﾝﾀｰﾎﾝ(上記以外) 壁付ｲﾝﾀｰﾎﾝ(上記以外) 壁付ｲﾝﾀｰﾎﾝ(上記以外) 壁付ｲﾝﾀｰﾎﾝ(上記以外)〃〃1,300 1,300〃〃 900 900天井下～上 端 天井下～上 端 200 200床 上～中 心 床 上～中 心車椅子用ｲﾝﾀｰﾎﾝ 車椅子用ｲﾝﾀｰﾎﾝ (居室子機) (居室子機) 1,100 1,100 〃(多機能ﾄｲﾚ・車椅子用居室) 〃(多機能ﾄｲﾚ・車椅子用居室) 〃(多機能ﾄｲﾚ・車椅子用居室) 〃(多機能ﾄｲﾚ・車椅子用居室) 〃(多機能ﾄｲﾚ・車椅子用居室) 〃(多機能ﾄｲﾚ・車椅子用居室)〃〃300 300150 150150 150800～1,300 800～1,300コンセント(一般) コンセント(一般) 〃 (和室) 〃 (和室) 〃 (台上) 〃 (台上) 〃 (土間) 〃 (土間)〃〃〃〃台 上～中 心 台 上～中 心床 上～中 心 床 上～中 心〃(自動・手動切替) 〃(自動・手動切替) 〃(自動・手動切替) 〃(自動・手動切替) 〃(自動・手動切替) 〃(自動・手動切替) 1,800 1,800〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃〃 900 900300 300200 200300 300150 150端子盤 端子盤保安器箱 保安器箱壁付アウトレット 壁付アウトレット 〃 (和室) 〃 (和室)床 上～下 端 床 上～下 端天井下～上 端 天井下～上 端床 上～中 心 床 上～中 心1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下)1,500 1,5001,300 1,300壁掛形制御盤 壁掛形制御盤手元開閉器 手元開閉器操作スイッチ 操作スイッチ床 上～中 心 床 上～中 心〃〃〃〃 2,100～2,300 2,100～2,300 2,100～2,300 2,100～2,300 2,100～2,300 2,100～2,3002,000～2,500 2,000～2,500 2,000～2,500 2,000～2,500 2,000～2,500 2,000～2,500150 150ブラケット(一般) ブラケット(一般) 〃 (踊場) 〃 (踊場)鏡上端～中 心 鏡上端～中 心〃〃〃〃 〃 (トイレ) 〃 (トイレ)〃〃〃〃 300～400 300～400〃 (鏡上)〃 (鏡上)〃 (鏡上)〃 (鏡上)〃 (鏡上)〃 (鏡上) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用ﾍﾞｯﾄﾞ周辺) 〃(車椅子用居室) 〃(車椅子用居室) 〃(車椅子用居室) 〃(車椅子用居室) 〃(車椅子用居室) 〃(車椅子用居室)壁付発信器 壁付発信器受付押ボタン(一般) 受付押ボタン(一般) 1,300 1,300 床 上～中 心 床 上～中 心 1,300 1,300ベル,ブザー,チャイム ベル,ブザー,チャイム ベル,ブザー,チャイム ベル,ブザー,チャイム ベル,ブザー,チャイム ベル,ブザー,チャイム電源箱 電源箱 床 上～下 端 床 上～下 端 300 300 壁掛形スピーカ 壁掛形スピーカ壁付アッテネータ 壁付アッテネータ 1,300 1,300 400 400情報・出退表示盤 情報・出退表示盤機器収容箱 機器収容箱 〃 (和室) 〃 (和室)床 上～中 心 床 上～中 心〃〃天井下～上 端 天井下～上 端 200 200 300 300 150 150受信機・副受信機 受信機・副受信機機器収容箱 機器収容箱発信機 発信機ベル ベル表示灯 表示灯800～1,500 800～1,500800～1,500 800～1,500800～1,500 800～1,500〃〃天井下～上 端 天井下～上 端床上～中心 床上～中心〃〃床上～操作部 床上～操作部 200 200 200 200身障者用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 身障者用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 身障者用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 身障者用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 身障者用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 身障者用ｲﾝﾀｰﾎﾝ(子機) 標準図による 標準図による 標準図による 標準図による 標準図による 標準図によるテレビ端子 テレビ端子壁付電話機 壁付電話機 〃〃 1,300 1,300天井高×0.9 天井高×0.9 床 上～中 心 床 上～中 心 〃 〃天井高×0.9 天井高×0.9 〃 〃 標準図による 標準図による 標準図による 標準図による 標準図による 標準図による床 上～中 心 床 上～中 心 〃 〃子時計 子時計 床 上～中 心 床 上～中 心 天井高×0.9 天井高×0.9壁掛形親時計 壁掛形親時計 〃〃 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下) 1,500(上端1,900以下)電電力力共共通通電電 灯灯動動力力構構内内交交換換電電電電気気気気時時時時計計計計拡拡声声表表示示誘誘導導支支援援テテレレビビ共共同同受受信信火火災災報報知知ガガスス検検知知天井下～中 心 天井下～中 心〃〃 2,300 2,300〃〃分電盤,OA盤,実験盤 分電盤,OA盤,実験盤 分電盤,OA盤,実験盤 分電盤,OA盤,実験盤 分電盤,OA盤,実験盤 分電盤,OA盤,実験盤機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員と 機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員と 機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員と 機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員と 機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員と 機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員と 機器取付高は下記を標準とする。 ただし、天井高3m以上の場合及び機器の使用に支障がある場合は監督職員とその他その他拡声設備拡声設備増幅器 増幅器 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 ・時報及び自動放送(体操放送等)はアッテネータを経由した回路とする。 (一斉回路は使用しない) (一斉回路は使用しない)自立運転機能 ( ・有 ・無) 自立運転機能 ( ・有 ・無)交流出力の電気方式 ＿相 ＿線 ＿＿V 交流出力の電気方式 ＿相 ＿線 ＿＿V発電設備発電設備1. 電気方式 1. 電気方式〈燃料系発電装置〉 〈燃料系発電装置〉2. 発電機容量 2. 発電機容量3. 燃料小出槽 3. 燃料小出槽4. 燃料種別 4. 燃料種別〈太陽光発電装置〉 〈太陽光発電装置〉1. 太陽電池アレイ 1. 太陽電池アレイ2. パワーコンディショナ 2. パワーコンディショナ3. 表示装置 3. 表示装置4. 連系する電力系統 4. 連系する電力系統・高圧 ・低圧 ・高圧 ・低圧＿＿＿kVA以上 ＿＿＿kVA以上・軽油 ・Ａ重油 ・軽油 ・Ａ重油公称出力 ＿＿＿kW以上 公称出力 ＿＿＿kW以上定格容量 ＿＿＿kW以上 定格容量 ＿＿＿kW以上・液晶 ・LED表示装置 ・液晶 ・LED表示装置・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系 ・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系 ・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系 ・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系 ・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系 ・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系 ・高圧受電みなし低圧連系 ・高圧連系 ・低圧連系返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 返油ポンプのあるシステムでフロートスイッチの上限フロートは、通過形接点とする。 提出する。 提出する。 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-1999 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-1999 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-1999 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-1999 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-1999 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-1999 ・構造体利用接地極 ・A型接地極 ・B型接地極 ・JIS A 4201-19991. 大地抵抗の測定 1. 大地抵抗の測定2. 接地システム 2. 接地システム雷保護設備雷保護設備1. 受変電設備容量 1. 受変電設備容量 受変電設備受変電設備次のものを付属させる。 次のものを付属させる。 2. 変圧器 2. 変圧器3. 予備品等 3. 予備品等 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数 標準仕様書によるほか電力ヒューズ現用定格値のものを現用数工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員に 工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員に 工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員に 工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員に 工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員に 工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員に 工事着手前に大地抵抗率を測定し、測定表及び接地極省略判定記録書を監督職員にモールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 モールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 モールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 モールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 モールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 モールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 モールド変圧器の表面は充電部とみなし、注意標識を取付ける。 ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付) ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付) ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付) ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付) ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付) ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付) ・移動車輪(75kVA以上のもの) ・防振ゴム ・ダイヤル温度計(置針付)・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・) ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・) ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・) ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・) ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・) ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・) ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器 ・)(・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) (・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) (・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) (・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) (・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) (・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) (・PCB使用機器 ・石綿含有設備資機材(・配線用遮断器)) 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 撤去する石綿含有設備資機材の分析を行う。 ・一般の施設 ・一般の施設28. 他工事との取合い 28. 他工事との取合い 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 図面に記載されていない工事区分は、別紙工事区分表による。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 ( )書きの室名は直天井を示し、その他は二重天井を示す。 29. 天井仕上げ区分 29. 天井仕上げ区分30. 配線図記号その他 30. 配線図記号その他 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (１)EEF1.6-2C×2は、EEF1.6-4Cを使用してもよい。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 (２)EMケーブルの表記は警報用及び同軸ケーブルを除き「EM-」を省略する。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には次の条件を用いる。 (１)風圧力 (１)風圧力(２)積雪荷重 (２)積雪荷重 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 平成12年建設省告示第1455号における区域 別表( ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ) 風速(Vo＝ ・30 ・32 ・34 m/s) 地表面粗度区分( ・Ⅰ ・Ⅱ ・Ⅲ ・Ⅳ)31. 適用区分 31. 適用区分長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 長さ1m以上の入線しない電線管には1.2mm以上の樹脂被覆鉄線を挿入する。 32. 呼び線 32. 呼び線2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 2.5m以下のサドル及びダクターには保護を行う。 33. 露出配管の固定保護 33. 露出配管の固定保護処理を行う。 処理を行う。 34. 屋上・屋側等への設置 34. 屋上・屋側等への設置機材の周囲処理 機材の周囲処理を遅滞なく行う。 を遅滞なく行う。 35. 官公署への手続き 35. 官公署への手続き 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等 工事の着手、施工、完成にあたり、関係官公署その他関係機関への必要な届出手続き等36. 工事現場の表示 36. 工事現場の表示 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 現場の見えやすい位置に、監督職員が指示する次の表示板を設置する。 ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※工事名等の表示板(900mm×600mm) ・工事概要等の説明看板(900mm×600mm)37. 交通誘導員 37. 交通誘導員 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人/日)配置すること。 (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする) (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする) (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする) (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする) (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする) (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする) (連結及び単独の場合，EBはD＝14 L＝1,500又はW=40 L＝1,200とする)の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) の場合，EBはD＝10 L＝1,000又はW＝30 L=900とする) oo ，E ，E tt LL ，E ，E aa DD ，E ，E tt DD ，E ，E DD (E (Eoo EEtt LL EE高 圧 避 雷 器 高 圧 避 雷 器交 換 機 用 交 換 機 用通 信 用 通 信 用通 信 用 通 信 用電話引込口の保安器用 電話引込口の保安器用10Ω以下 10Ω以下10Ω以下 10Ω以下10Ω以下 10Ω以下100Ω以下 100Ω以下100Ω以下 100Ω以下測 定 用 測 定 用aaaa DDDD 及びE 及びE tttt DDDD EEtt AA EEHH LL EEtt EEEB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×1 EB×1EB×1 EB×1EB×1 EB×1DD EE接地の種類 接地の種類共 同 接 地 共 同 接 地共 同 接 地 共 同 接 地A 種 A 種B 種 B 種C 種 C 種D 種 D 種記 号 記 号10Ω以下 10Ω以下10Ω以下 10Ω以下10Ω以下 10Ω以下Ω以下 Ω以下10Ω以下 10Ω以下100Ω以下 100Ω以下接地抵抗値 接地抵抗値DD ・・ CC ・・ AA EEDD ・・ AA EECC EEBB EEAA EEEB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×3連－ 2組 EB×3連－ 2組EB×1 EB×1EB×2連－ 2組 EB×2連－ 2組接 地 極 接 地 極接地極の材料は次による。 接地極の材料は次による。 27. 接地極 27. 接地極ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 ステンレス製または鋼材に溶融亜鉛めっきを施したものとする。 26. 屋上・屋側の 26. 屋上・屋側の 支持金物等 支持金物等※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上) ※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上) ※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上) ※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上) ※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上) ※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上) ※有(メーカ指定色又は指定色仕上)・無(素地仕上)機 材 名 機 材 名 機 材 名 機 材 名 機 材 名 機 材 名別表-1「外部機関等による評価済み機材表」 別表-1「外部機関等による評価済み機材表」 別表-1「外部機関等による評価済み機材表」 別表-1「外部機関等による評価済み機材表」 別表-1「外部機関等による評価済み機材表」 別表-1「外部機関等による評価済み機材表」 別表-1「外部機関等による評価済み機材表」品 目 品 目LED照明器具(一般屋内用に限る) LED照明器具(一般屋内用に限る) LED照明器具(一般屋内用に限る) LED照明器具(一般屋内用に限る) LED照明器具(一般屋内用に限る) LED照明器具(一般屋内用に限る)照明制御装置 照明制御装置 ・・・・・・ 盤類 盤類 分電盤(実験盤を含む) 分電盤(実験盤を含む) 分電盤(実験盤を含む) 分電盤(実験盤を含む) 分電盤(実験盤を含む) 分電盤(実験盤を含む) キュービクル式配電盤 キュービクル式配電盤 制御盤 制御盤・・可変速運転用インバータ装置 可変速運転用インバータ装置 可変速運転用インバータ装置 可変速運転用インバータ装置 可変速運転用インバータ装置 可変速運転用インバータ装置・・ 高圧機器 高圧機器高圧変圧器(特定機器) 高圧変圧器(特定機器) 高圧変圧器(特定機器) 高圧変圧器(特定機器) 高圧変圧器(特定機器) 高圧変圧器(特定機器)高圧交流遮断器 高圧交流遮断器 高圧避雷器 高圧避雷器 高圧進相コンデンサ 高圧進相コンデンサ高圧限流ヒューズ 高圧限流ヒューズ 高圧負荷開閉器 高圧負荷開閉器・・ 絶縁監視装置 絶縁監視装置 高圧回路 高圧回路 低圧回路 低圧回路・・・・・・・・中央監視制御装置 中央監視制御装置監視カメラ装置 監視カメラ装置太陽光発電装置 太陽光発電装置交流無停電電源装置(ＵＰＳ) 交流無停電電源装置(ＵＰＳ) 交流無停電電源装置(ＵＰＳ) 交流無停電電源装置(ＵＰＳ) 交流無停電電源装置(ＵＰＳ) 交流無停電電源装置(ＵＰＳ)パワーコンデショナ及び系統連系保護装置 パワーコンデショナ及び系統連系保護装置 パワーコンデショナ及び系統連系保護装置 パワーコンデショナ及び系統連系保護装置 パワーコンデショナ及び系統連系保護装置 パワーコンデショナ及び系統連系保護装置監視制御装置 監視制御装置蓄電池 蓄電池 ・・ベント形据置鉛蓄電池 ベント形据置鉛蓄電池 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池制御弁式据置鉛蓄電池 制御弁式据置鉛蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池 シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池高圧スイッチギア(CW形) 高圧スイッチギア(CW形) 高圧スイッチギア(CW形) 高圧スイッチギア(CW形) 高圧スイッチギア(CW形) 高圧スイッチギア(CW形) 高圧スイッチギア(PW形) 高圧スイッチギア(PW形) 高圧スイッチギア(PW形) 高圧スイッチギア(PW形) 高圧スイッチギア(PW形) 高圧スイッチギア(PW形) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)により、３９電子納品に含めて提出 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 は証明となる資料等の提出を省略することができる。 (別表－１はその他欄参照) (別表－１はその他欄参照)※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ※受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS) ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 ア 発注者から明示又は受注者が自ら行う「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 イ 上記アの内容について「不測の事態等が生じた場合の対応方法」 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (1) 次の内容について、「その他」項目に記載を求める。 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画 (3) 「法令及び条例等に基づく各種手続き及び許可承諾条件」等の変更が生じた場合は、施工(業務)計画書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 書の重要な変更が生じたものとして取り扱うこととし、変更施工(業務)計画書の提出を求める。 4. 施工(業務)計画書への記載 4. 施工(業務)計画書への記載3. 快適トイレモデル工事 3. 快適トイレモデル工事現場説明書による。 現場説明書による。 構内通信線路構内通信線路蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(※通信 ・ ) 1. 地中箱 1. 地中箱埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) (沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下)建物側配管引き込み部の地盤変位対応 建物側配管引き込み部の地盤変位対応2. 施工方法 2. 施工方法ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 屋外端末処理 屋外端末処理備考 備考95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.5 95.0 95.094.5 94.5 94.5 94.5 94.0 94.0 94.0 94.0 93.0 93.0 92.0 92.0 88.5 88.5 86.0 86.075 75 55 55 45 45 37 37 30 30 22 22 18.5 18.5 15 1511 11 7.5 7.5 5.5 5.5 3.7 3.7 2.2 2.2 1.5 1.5 0.75 0.75 0.4 0.4規約効率(％) 規約効率(％)電動機出力(kW) 電動機出力(kW)規約効率(％) 規約効率(％)電動機出力(kW) 電動機出力(kW)三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 三相可変速運転用インバータ装置の規約効率は次の数値以上とする。 1. ｲﾝﾊﾞｰﾀ装置の規約効率 1. ｲﾝﾊﾞｰﾀ装置の規約効率※ボタン電話装置 ・交換装置 ※ボタン電話装置 ・交換装置 1. 型式 1. 型式※本工事 ・別途工事 ※本工事 ・別途工事 2. 保安器用接地 2. 保安器用接地送受話器の落下防止を施す。 送受話器の落下防止を施す。 3. 壁掛電話機 3. 壁掛電話機構内交換設備構内交換設備構内配電線路構内配電線路動力設備動力設備(１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (１)規約効率はJEM-TR245「汎用インバータの規約効率」により算出した値とする。 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 (２)0.4kWの効率はJIS C 4212「高効率低圧三相かご形誘導電動機」の定格電圧200V、 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー (３)0.75kWの効率はJIS C 4213「低圧三相かご型誘導電動機トップランナーモー ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 ター」の定格電圧200V、IP4X、６極、50Hzの電動機を駆動したときの値とする。 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ ) 蓋の記号表示 鋳型流込み(・電力 ※電気 ・ )・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性) ・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性) ・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性) ・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性) ・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性) ・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性) ・避雷器内蔵 ・地絡継電器付(※方向性 ・無方向性)※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形) ※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形) ※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形) ※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形) ※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形) ※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形) ※閉鎖形(中耐塩形) ・閉鎖形(重耐塩形)※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ※別置制御装置までの制御ケーブルを付属すること。 ・一般形 ・耐塩形 ・一般形 ・耐塩形建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) 建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) 建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) 建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) 建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) 建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下) 建物側配管引込み部の地盤変位対応(沈下量 ・0.2m以下 ・0.6m以下 ・1.0m以下)埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 埋設深さ 特記なきは地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 ハンドホール内のケーブル支持等は、マンホールに準じて行う。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 アスファルト舗装面に使用するハンドホール及び鉄蓋は、アスファルト舗装用とする。 １. 地中箱 １. 地中箱2. 高圧負荷開閉器 2. 高圧負荷開閉器3. 高圧ケーブルの端末部 3. 高圧ケーブルの端末部 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ 高圧電力ケーブルの端末両端部にシースの収縮対策(熱収縮テープによるシースずれ止め対策等)を行う。 止め対策等)を行う。 4. 高圧電力ケーブルの 4. 高圧電力ケーブルの5. 照明用ポール 5. 照明用ポール 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通 照明用ポールには配線用遮断器(引外し装置なし)又はカットアウトスイッチ(素通しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 しヒューズ)を内蔵する。 ただし、ガーデンライトは除く。 6. 施工方法 6. 施工方法1. 照明制御の照度測定等 1. 照明制御の照度測定等電灯設備電灯設備提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 提出する。 なお、測定箇所は監督職員の指示による。 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に 明るさセンサーによる照明制御を行う部屋は、照度測定を行い、測定表を監督職員に回路電流値測定時期 ・改修前後 回路電流値測定時期 ・改修前後照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後)) 照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後)) 照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後)) 照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後)) 照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後)) 照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後)) 照度測定時期 100％点灯時 (※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後))調光制御点灯時(※夜間 (※改修前後 ・新設後)) ものとする。 ものとする。 LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色) LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色) LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色) LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色) LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色) LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色) LEDの光源色 (・電球色 ※昼白色)(１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (１)LEDの光源色は別図面に指定がある場合を除き下記による。 (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する (２)LED照明器具の定格入力電圧はユニバーサル電圧(100V～242V)に対応する納入数 ※１個 ・ 個 納入数 ※１個 ・ 個2. 照明制御装置設定器 2. 照明制御装置設定器 納入数 ※１個 ・ 個 納入数 ※１個 ・ 個・タイムスケジュール設定 ・タイムスケジュール設定設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定 設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定 設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定 設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定 設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定 設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定 設定器機能 ・アドレス設定 ・グループ設定 ・パターン設定納入数 ※１個 ・ 個 納入数 ※１個 ・ 個 (多重伝送式) (多重伝送式)3. アドレス設定器 3. アドレス設定器4. 点検用リモコン 4. 点検用リモコン (非常用照明・誘導灯用) (非常用照明・誘導灯用)材料とする。 材料とする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・接地極付きコンセント(2P15A)はプラグ無しとする。 ・防水形コンセントはプラグ無しとする。 ・防水形コンセントはプラグ無しとする。 5. 配線器具 5. 配線器具6. 照明器具 6. 照明器具・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない ・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない ・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない ・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない ・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない ・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない ・ハーネスジョイントボックス用OAタップのケーブルは、ハロゲン及び鉛を含まない7. 非常照明測定の 7. 非常照明測定の 照度測定箇所 照度測定箇所設置した各部屋２箇所以上 設置した各部屋２箇所以上40. 地質変位等への対応 40. 地質変位等への対応 建物引込み部の地盤変位等への対応 建物引込み部の地盤変位等への対応想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 ) 想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 ) 想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 ) 想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 ) 想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 ) 想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 ) 想定沈下量 ( ・200mm以下 ・600mm以下 ・1,000mm以下 )41. 地中配管の埋設深さ 41. 地中配管の埋設深さ 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 特記なき場合は地表面(舗装がある場合は舗装下面)から300mm以上とする。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 コンクリート製埋設標は彫込み表示のものを用いる。 39. 電子納品 39. 電子納品※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他 ※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他 ※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他 ※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他 ※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他 ※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他 ※ 完成図 ・ 保全に関する資料 ※ 施工図 ※ 完成写真 ・ その他・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 ・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 ・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 ・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 ・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 ・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 ・ 機材関係資料 ・ 施工関係資料 ・ 検査関係資料 ・ 発生材関係資料 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」に基づき作成する。 https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/nouhin/index02.html※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿 ※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿 ※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿 ※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿 ※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿 ※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿 ※ 工事管理ファイル ・ 施工計画書 ・ 工程表 ・ 打合せ簿・特定の施設 ・特定の施設鋼板製のものを除く 鋼板製のものを除くなお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス なお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス なお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス なお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス なお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス なお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス なお、溶融亜鉛めっき又は同等以上の耐食性を有する鋼板製のもの及びステンレス・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html(３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以下「サー情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 広島県工事中情報共有システム 広島県工事中情報共有システム(２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 38. 工事中情報共有ｼｽﾃﾑ 38. 工事中情報共有ｼｽﾃﾑ (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては「広島県工事中 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 ビス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支払うものとする。 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利用にあた っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 っての評価を行うためのアンケート等を求められた場合、協力しなければならない。 ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：)改設一式 改設一式改設一式 改設一式(７項) (７項)体育館 体育館特記仕様書 特記仕様書E-01 E-01 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事) 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事) 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事) 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事) 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事) 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事) 製造業者又は販売業者に回収を委託する。 ( ・ 別途 ・ 本工事)(12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部 (12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部 (12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部 (12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部 (12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部 (12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部 (12)保全管理台帳A4版・設備台帳A4版 1部学校(体育館) 学校(体育館) 地上１階 地上１階N.S. N.S試験箇所数 全体数の１０％ 試験箇所数 全体数の１０％建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール 建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール 建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール 建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール 建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール 建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール 建築物(構造体)に直接設置するプルボックス、各種盤及びダクターには３方にシール府中市元町５７６－１ 府中市元町５７６－１府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事RC造+S造(屋根) RC造+S造(屋根) １，５１７ １，５１７ 既存 既存＿＿＿kVA ＿＿＿kVA １２５ １２５１ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 １ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 １ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 １ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 １ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 １ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 １ＰＣＢ使用機器 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 ２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 ２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 ２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 ２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 ２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査 ２石綿含有設備資機材 ※ 無 ・ 有 ・ 未調査改設一式 改設一式 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 設備工事編)(令和７年版)」(ただし改修工事の場合は「公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)(令和 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」 ７年版)」)(以下「標準仕様書」という)及び「公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)(令和７年版)」作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事府中駅 府中駅 府中駅 府中駅飛飛 町町 元元後後後後田田 スス ララ カカ沖沖 東東宅宅 住住 営営 市市園園公公宅宅住住営営市市園園 公公館館館館 書書書書 図図図図 立立立立 市市市市 中中中中 府府府府館館館館 会会会会 所所所所 議議議議 会会会会 工工工工 商商商商川川川川無無無無音音音音田田芦芦国国国国 のののの もももも どどどど ここここ 市市市市 中中中中 府府府府井井 横横 舎舎舎舎 庁庁庁庁 同同同同 合合合合部部 服服町町 飼飼 鵜鵜校校校校 学学学学 小小小小 谷谷谷谷 広広広広園園 公公線線中中府府丸丸金金道道県県園園公公院院院院 輪輪輪輪 十十十十前前 ノノ 宮宮西西 下下 ノノ 寺寺下下 ノノ 寺寺畑畑 広広上上所所所所 会会会会 集集集集 育育育育 教教教教 辻辻辻辻 下下下下町町町町 中中中中 府府府府園園 公公所所所所 会会会会 集集集集 町町町町 元元元元市市市市 中中中中 府府府府所所所所 会会会会 集集集集 育育育育 教教教教 中中中中 府府府府谷谷谷谷 岩岩岩岩 アアアア ピピピピ トトトト ルルルル ククククビビビビ ーーーー ョョョョ リリリリ館館館館 民民民民 公公公公 田田田田 龍龍龍龍館館館館 会会会会 働働働働 労労労労寮寮寮寮 和和和和 静静静静 中中中中 府府府府橋橋橋橋 葉葉葉葉 紅紅紅紅橋橋橋橋 先先先先 剣剣剣剣橋橋橋橋広広広広末末末末橋橋橋橋新新新新中中中中府府府府橋橋橋橋大大大大中中中中府府府府橋橋橋橋線線線線跨跨跨跨社社社社 神神神神 野野野野 小小小小町町 辻辻町町町町 元元元元ーーーー タタタタ ンンンン セセセセ 化化化化 文文文文市市市市 中中中中 府府府府橋橋橋橋 野野野野 熊熊熊熊橋橋橋橋 間間間間 仲仲仲仲橋橋橋橋 語語語語 密密密密橋橋橋橋 胡胡胡胡橋橋橋橋 谷谷谷谷 広広広広橋橋橋橋 無無無無 音音音音田田 反反 八八館館館館 会会会会 祉祉祉祉 福福福福 市市市市 中中中中 府府府府局局局局便便便便郵郵郵郵中中中中府府府府町町 井井 永永町町 日日 朝朝館館館館 民民民民 公公公公 中中中中 府府府府所所所所 務務務務 事事事事 険険険険 保保保保 会会会会 社社社社校校校校 学学学学 小小小小 谷谷谷谷 岩岩岩岩校校校校 学学学学 等等等等 高高高高 中中中中 府府府府寺寺寺寺円円円円光光光光寺寺寺寺 浄浄浄浄 明明明明橋橋橋橋 綿綿綿綿橋橋橋橋 師師師師 大大大大橋橋橋橋 羅羅羅羅 比比比比 金金金金橋橋橋橋 黒黒黒黒 大大大大橋橋橋橋 神神神神 明明明明館館館館 民民民民 公公公公 谷谷谷谷 広広広広寺寺寺寺明明明明栄栄栄栄)))) 中中中中 設設設設 建建建建 路路路路 道道道道 ((((寺寺寺寺 龍龍龍龍 金金金金校校校校 学学学学 小小小小 西西西西館館館館 民民民民 公公公公 口口口口 出出出出橋橋橋橋 田田田田 門門門門蔵蔵蔵蔵地地地地無無無無首首首首池池 之之 庄庄園園 公公 中中 府府校校校校 学学学学 小小小小 東東東東地地 団団 晴晴 見見橋橋橋橋 室室室室 三三三三嵐嵐嵐嵐ＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷ91 91 91 9128 28 28 2871 71 71 7169 69 69 6988 88 88 88126 126 126 126123 123 123 123173 173 173 17379 79 79 7980 80 80 8032 32 32 3229 29 29 2931 31 31 3129 29 29 2989 89 89 8972 72 72 7254 54 54 5432 32 32 3234 34 34 3439 39 39 3935 35 35 35191 191 191 191125 125 125 125146 146 146 14693 93 93 93170 170 170 170 ＷＷＷＷＷＷＷＷ山山山山ＷＷＷＷ川川ＷＷＷＷｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ100100100100100100100100100100150.2 150.2 150.2 150.232.80 32.80 32.80 32.8043.2 43.2 43.2 43.247.7 47.7 47.7 47.740.1 40.1 40.1 40.133.7 33.7 33.7 33.731.5 31.5 31.5 31.534.4 34.4 34.4 34.435.2 35.2 35.2 35.245.2 45.2 45.2 45.267.0 67.0 67.0 67.031.0 31.0 31.0 31.029.7 29.7 29.7 29.730.5 30.5 30.5 30.5ＷＷＷＷ ＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷ付近見取図 付近見取図 教職員 教職員一般・地域開放 一般・地域開放サービス サービス(小学校) (小学校)小学校 小学校児童 児童(5、6年生) (5、6年生)小学校 小学校児童 児童(1、2年生) (1、2年生)小学校 小学校児童 児童(3、4年生) (3、4年生)芝生の庭 芝生の庭(低学年用広場) (低学年用広場)臨時 臨時身障者用 身障者用駐車場 駐車場 芝生の庭 芝生の庭(中学校用広場) (中学校用広場)中学校生徒 中学校生徒EXP.JEXP.JEXP.JEXP.JEXP.J道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線河川境界線 河川境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線隣地境界線隣地境界線EXP.JEXP.JEXP.JEXP.JEXP.J中学校体育館 中学校体育館校 舎 校 舎放課後児童クラブ 放課後児童クラブ屋外便所・倉庫 屋外便所・倉庫歩道橋 歩道橋(1台) (1台)身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台)メインアプローチ部メインアプローチ部幅員6.0ｍ幅員6.0ｍメインアプローチ部メインアプローチ部幅員6.0ｍ幅員6.0ｍ道路幅員 21.0m道路幅員 21.0m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5mメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍ道路幅員 13.5m道路幅員 13.5m道路幅員道路幅員5.2m5.2m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 13.5m道路幅員 13.5m府中市立府中学園 府中市立府中学園府中市元町５７６－１ 府中市元町５７６－１配置図・付近見取図 配置図・付近見取図 1/800 1/800配置図 配置図E-02 E-02工事場所 工事場所NNＮＮ900 900 900 900既存との離隔既存との離隔新設屋外キュービクル参考姿図 新設屋外キュービクル参考姿図 作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事N.S. N.S. 受変電設備結線図 受変電設備結線図E-03 E-03３８ ３８ ５．５ ５．５Ａ･Ｄ Ａ･Ｄ ＥＥＥＥＢＢＤＤ２２ ２２ＥＥＤＤ１４ １４※Ａ ※ＡＥＥ(ＳＰＤ) (ＳＰＤ)(ＥＬＣＢ) (ＥＬＣＢ)ＺＣＴ ＺＣＴ３φ ３Ｗ ７５ｋＶＡ ３φ ３Ｗ ７５ｋＶＡ６６００／２１０Ｖ ６６００／２１０Ｖ(油入) (油入)Ｔｒ. Ｔｒ. Ｔｒ. Ｔｒ(油入) (油入)１φ ３Ｗ ５０ｋＶＡ １φ ３Ｗ ５０ｋＶＡ６６００／２１０－１０５Ｖ ６６００／２１０－１０５ＶＺＣＴ ＺＣＴＥＬＲ ＥＬＲ ＥＬＲ ＥＬＲ７．２ｋＶ２００Ａ ７．２ｋＶ２００ＡＬＢＳ３Ｐ 絶縁バリア付 ＬＢＳ３Ｐ 絶縁バリア付ＣＨ ＣＨＰＦ ＰＦＶＴ×２ ＶＴ×２ＦＦＰＦ：Ｇ３０Ａ×３ ＰＦ：Ｇ３０Ａ×３ＭＤＷ ＭＤＷ ＭＤＡ ＭＤＡ cosθ cosθＲＦ ＲＦ ＦＦ Ｗｈ ＷｈＨＡ ＨＡパルス発信器付 パルス発信器付デジタルマルチメーター デジタルマルチメーターＥＥＡＡＺＣＴ ＺＣＴ７．２ｋＶ２００Ａ ７．２ｋＶ２００ＡＬＡ・ＶＴ内蔵 ＬＡ・ＶＴ内蔵ＳＯＧ付(方向性) ＳＯＧ付(方向性)ＰＡＳ３Ｐ ＰＡＳ３ＰＣＨ ＣＨＥＥＤＤ５．５ ５．５１４ １４□□□□＞＞ ＩＩ３３ＶＴ ＶＴＬＡ ＬＡＷｈ Ｗｈ ＶＣＴ ＶＣＴ３φ３Ｗ６．６ｋＶ６０Ｈｚ ３φ３Ｗ６．６ｋＶ６０Ｈｚ６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ３８ｓｑ ６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ３８ｓｑＣＴ×２ ＣＴ×２６０／５Ａ ６０／５ＡＨＶ ＨＶＭＤＷ ＭＤＷ ＭＤＡ ＭＤＡ cosθ cosθＲＦ ＲＦ ＦＦ Ｗｈ ＷｈＨＡ ＨＡパルス発信器付 パルス発信器付デジタルマルチメーター デジタルマルチメーターＨＶ ＨＶＦＦ３００／５Ａ ３００／５ＡＣＴ×２ ＣＴ×２３００／５Ａ ３００／５ＡＣＴ×２ ＣＴ×２ＭＤＷ ＭＤＷ ＭＤＡ ＭＤＡ cosθ cosθＲＦ ＲＦ ＦＦ Ｗｈ ＷｈＨＡ ＨＡパルス発信器付 パルス発信器付デジタルマルチメーター デジタルマルチメーターＨＶ ＨＶＦＦ－ － － － ２２５ＡＴ２２５ＡＴ３Ｐ３Ｐ２２５ＡＦ／２２５ＡＦ／３Ｐ３ＰＭＣＣＢＭＣＣＢＭＣＣＢＭＣＣＢ番号番号幹線幹線負 荷 名 称負 荷 名 称電線・ケーブル電線・ケーブル(ｋＶＡ)(ｋＶＡ)負荷容量負荷容量遮断器遮断器Ｌ１ Ｌ１CET200゜CET200゜SPD用SPD用Ｌ－ＢＬ－Ｂ４００ＡＦ／４００ＡＦ／３００ＡＴ３００ＡＴ負 荷 名 称負 荷 名 称電線・ケーブル電線・ケーブル(ｋＶＡ)(ｋＶＡ)負荷容量負荷容量遮断器遮断器番号番号幹線幹線ＭＣＣＢＭＣＣＢ３Ｐ３ＰＭＣＣＢＭＣＣＢ３Ｐ３ＰＭＣＣＢＭＣＣＢエレベータエレベータCET14ﾟCET14ﾟ消火ポンプ消火ポンプFPT14°FPT14°S-1S-1S-2S-2CET60゜CET60゜CET60゜CET60゜4.34.35.55.5Ｐ１ Ｐ１ Ｐ２ Ｐ２ Ｐ３ Ｐ３ Ｐ４ Ｐ４23.723.7３Ｐ３Ｐ３Ｐ３ＰＨＭＣＣＢＨＭＣＣＢ５０ＡＴ５０ＡＴ５０ＡＴ５０ＡＴ５０ＡＦ／５０ＡＦ／５０ＡＦ／５０ＡＦ／１５０ＡＦ／１５０ＡＦ／１５０ＡＴ１５０ＡＴ１５０ＡＦ／１５０ＡＦ／１２５ＡＴ１２５ＡＴ防火区画防火区画警報盤 警報盤 警報盤 警報盤ＲＣ＝１２．５ｋＡ ＲＣ＝１２．５ｋＡ※Ａ ※Ａ新設キュービクル(中学校体育館) 新設キュービクル(中学校体育館)100 100100 1002,800 2,8002,600 2,600100 100100 100鉄筋 D13φ ＠300×2段100100▽GL200200②動力盤 ②動力盤 ①受電盤 ①受電盤 ③電灯盤 ③電灯盤図面入れ 図面入れ2,400 2,400800 800 60 60 60 60正面図 正面図2,3502,350鉄筋コンクリート18-8-402,200 2,2001,800 1,800 200 200 200 200100 1001001002002002,3502,350100 100 100 100100 1002,000 2,0002,200 2,200側面図 側面図▽GL(水勾配を見込む)コンクリート基礎M12アンカー打設砂利地業捨てコンクリート100100505050501001004,500 4,500フェンス新設 フェンス新設3,0003,000フェンス新設フェンス新設キュービクル キュービクル消火器フェンス新設フェンス新設2,8002,800付 属 品 付 属 品補修色 １缶 補修色 １缶 補修色 １缶 補修色 １缶ディスコン棒；長短格１本 ディスコン棒；長短格１本 ディスコン棒；長短格１本 ディスコン棒；長短格１本ＬＢＳ用電力予備ヒューズ １００％ ＬＢＳ用電力予備ヒューズ １００％ ＬＢＳ用電力予備ヒューズ １００％ ＬＢＳ用電力予備ヒューズ １００％その他回路用ヒューズ１００％ その他回路用ヒューズ１００％ その他回路用ヒューズ１００％ その他回路用ヒューズ１００％表示ランプグローブ 種類ごとに各実装数 表示ランプグローブ 種類ごとに各実装数 表示ランプグローブ 種類ごとに各実装数 表示ランプグローブ 種類ごとに各実装数組 枠 組 枠屋根板 屋根板函 板 函 板扉 板 扉 板内設板 内設板底 板 底 板取 手 取 手塗 装 塗 装２．３ｔ ＳＰＣ ２．３ｔ ＳＰＣ２．３ｔ ＳＰＣ ２．３ｔ ＳＰＣＬ－５０×５０×Ｌ１ Ｌ－５０×５０×Ｌ１１００ｘ５０ｘ５ｔ １００ｘ５０ｘ５ｔ ２．３ｔ ＳＰＣ ２．３ｔ ＳＰＣ備 考 備 考Ｌ型鍵付き Ｒ－２００ Ｌ型鍵付き Ｒ－２００ Ｌ型鍵付き Ｒ－２００ Ｌ型鍵付き Ｒ－２００チャンネルベース チャンネルベース 溶融亜鉛メッキ仕上げ 溶融亜鉛メッキ仕上げメラミン焼付けメーカー標準色塗装 メラミン焼付けメーカー標準色塗装 メラミン焼付けメーカー標準色塗装 メラミン焼付けメーカー標準色塗装 ２．３ｔ ＳＰＣ ２．３ｔ ＳＰＣ２．３ｔ ＳＰＣ ２．３ｔ ＳＰＣ耐震措置 (特定の施設) 耐震措置 (特定の施設) 耐震措置 (特定の施設) 耐震措置 (特定の施設)設置場所 地上 設計用標準水平震度1.0 設置場所 地上 設計用標準水平震度1.0 設置場所 地上 設計用標準水平震度1.0 設置場所 地上 設計用標準水平震度1.0注 記 注 記・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・製作図提出時には、耐震計算書、盤内温度上昇計算書、遮断協調曲線を添付すること。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・その他の詳細については、承認図を提出の上，係員の指示に従い、製作する事とする。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・キュービクル内の換気扇はサーモによる発停とすること。 ・ＪＩＳＣ４６２０に適合すること。 ・ＪＩＳＣ４６２０に適合すること。 ・ＪＩＳＣ４６２０に適合すること。 ・ＪＩＳＣ４６２０に適合すること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・キュービクル内で発報するブザー音については，設定によりON/0FF出来るようにすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・トランスはトップランナー2026変圧器とすること。 ・変圧器には耐震ゴムを取付ること。 ・変圧器には耐震ゴムを取付ること。 ・変圧器には耐震ゴムを取付ること。 ・変圧器には耐震ゴムを取付ること。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・消火ポンプ用耐熱配線遮断器容量はポンプ制御盤に合わすこと。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・「非常用電源専用受電設備」の標識を前面に設置すること。 ・納入時付属される鍵を２個納入すること。 ・納入時付属される鍵を２個納入すること。 ・納入時付属される鍵を２個納入すること。 ・納入時付属される鍵を２個納入すること。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 ＡＢＣ粉末消火器１０型 １台(屋外ＳＵＳ製収納ﾎﾞｯｸｽ付)含む。 GL GL GL GL亜鉛ﾒｯｷ鉄線φ2.6×56mm50.8φ×2.3tｺﾝｸﾘｰﾄ基礎6006001,8001,8005050新設フェンス(参考) 新設フェンス(参考)350□□ 350□□ 350□□砂利地業既存構造物 既存構造物屋外型 高圧キュービクル平面図 屋外型 高圧キュービクル平面図800以上800以上－ － スペーススペース－ － ＭＣＣＢＭＣＣＢ３０ＡＦ／３０ＡＦ／２０ＡＴ２０ＡＴ２Ｐ２Ｐ盤内制御電源盤内制御電源－ － ＭＣＣＢＭＣＣＢSPD用SPD用３Ｐ３Ｐ２２５ＡＦ／２２５ＡＦ／２２５ＡＴ２２５ＡＴＳＣ ＳＣ１２．８ｋｖａｒ １２．８ｋｖａｒＳＲ ＳＲ(Ｌ＝６％用) (Ｌ＝６％用)ＭＣＣＢ３Ｐ ＭＣＣＢ３Ｐ－ － スペーススペース※Ａ ※Ａ５０ＡＦ／５０ＡＴ ５０ＡＦ／５０ＡＴ23.723.7作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事N.S. N.S×は撤去を示す。 ×は撤去を示す。 引込計器盤撤去図 引込計器盤撤去図E-04 E-04作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事N.S. N.SＷＷ ＤＤＮ Ｐ Ｎ ＰＨＨ正面図 正面図 側面図 側面図手元開閉器盤参考姿図 手元開閉器盤参考姿図函 体 函 体 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上扉 板 扉 板 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上 ＳＵＳ３０４ １．２ｔ以上把 手 把 手 平面回転ハンドル(Ｒ２００) 平面回転ハンドル(Ｒ２００) 平面回転ハンドル(Ｒ２００) 平面回転ハンドル(Ｒ２００) 平面回転ハンドル(Ｒ２００) 平面回転ハンドル(Ｒ２００)蝶 番 蝶 番 裏面(ＳＵＳ) 裏面(ＳＵＳ)化粧板 化粧板 鋼鈑 １．２ｔ以上 鋼鈑 １．２ｔ以上塗 装 塗 装 メラミン焼付(色指定) メラミン焼付(色指定) メラミン焼付(色指定) メラミン焼付(色指定) メラミン焼付(色指定) メラミン焼付(色指定)施工者銘板取付 施工者銘板取付そ の 他 そ の 他結線図面ホルダー取付 結線図面ホルダー取付MCCB3P MCCB3P MCCB3P MCCB3P150AF/125AT 150AF/125AT 150AF/125AT 150AF/125AT 150AF/125AT 150AF/125ATELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P ELCB3P50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF 50AF50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50AT 50ATET5.5゜ ET5.5゜ ET5.5゜ ET5.5゜キュービクルより キュービクルより キュービクルより キュービクルより3φ3W200V 3φ3W200V 3φ3W200V 3φ3W200V負荷名称 負荷名称 負荷名称 負荷名称エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機 エリア空調機負荷記号 負荷記号 PAC-1 PAC-1 PAC-1 PAC-1 PAC-1 PAC-1 負荷記号 負荷記号負荷容量(kW) 負荷容量(kW) 7.916kW 7.916kW 7.916kW 7.916kW 7.916kW 7.916kW 負荷容量(kW) 負荷容量(kW) 7.916kW 7.916kW 7.916kW 7.916kW 7.916kW 7.916kW備 考 備 考 備 考 備 考ED ED ELB ELB ED ED ELB ELB手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－２ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：300W×400H×200D)CET60゜ CET60゜ CET60゜ CET60゜ P3 P3 P4 P4150AF/150AT 150AF/150AT 150AF/150AT 150AF/150AT 150AF/150AT 150AF/150ATPAC-2 PAC-2 PAC-2 PAC-2 PAC-2 PAC-2E-05 E-05手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D) 手元開閉器盤Ｓ－１ 屋外防水壁掛型 ＳＵＳ製(参考寸法：400W×400H×200D)手元開閉器盤結線図 手元開閉器盤結線図(低圧電灯)グラウンド照明Ｂ敷地１φ２００Ｖ １φ２００Ｖ(コンクリート柱 １０ｍ)引込柱(コンクリート柱 １２ｍ)引込柱引込盤 引込盤１４ １４(ＬＡ)ＥＡ ＥＡＰＡＳ ＰＡＳ中学校体育館棟ＮＯ.４ ＮＯ.４照明塔 照明塔ＮＯ.３ ＮＯ.３照明塔 照明塔ＮＯ.２ ＮＯ.２照明塔 照明塔ＮＯ.１ ＮＯ.１照明塔 照明塔電力引込口Ａ敷地(業務用高圧)作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事N.S. N.S.幹線系統図(改修後) 幹線系統図(改修後)▼１Ｆ ▼１Ｆ▼２Ｆ ▼２Ｆ3 7 5 03 7 5 0▼３Ｆビット ▼３Ｆビット3 7 5 03 7 5 0▼ピット ▼ピット1 8 0 01 8 0 0▼３Ｆ ▼３Ｆ▼ＲＦ ▼ＲＦ4 0 0 04 0 0 03 0 0 03 0 0 0１Ｌ－２ １Ｌ－２２Ｌ－２ ２Ｌ－２１Ｌ－３ １Ｌ－３２Ｌ－３ ２Ｌ－３１Ｌ－１ １Ｌ－１２Ｌ－１ ２Ｌ－１１Ｌ－技 １Ｌ－技 １Ｌ－芸 １Ｌ－芸 １Ｌ－服 １Ｌ－服 １Ｌ－調 １Ｌ－調１Ｌ－４ １Ｌ－４２Ｌ－４ ２Ｌ－４１Ｌ－５ １Ｌ－５ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０３ ＥＰＳ－０３ ＥＰＳ－０１ ＥＰＳ－０１ ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０５ ＥＰＳ－０５２Ｌ－５ ２Ｌ－５１Ｌ－６ １Ｌ－６２Ｌ－６ ２Ｌ－６ＥＰＳ－０６ ＥＰＳ－０６ＲＭ－２ ＲＭ－２３Ｍ－プ ３Ｍ－プＲＭ－１ ＲＭ－１３Ｌ－プ ３Ｌ－プ２Ｌ－ＰＣ ２Ｌ－ＰＣＲＭ－３ ＲＭ－３消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ １Ｍ－１ １Ｍ－１ＲＭ－５ ＲＭ－５ ＲＭ－４ ＲＭ－４校舎棟放課後児童クラブ棟屋外便所・倉庫棟１Ｍ－児 １Ｍ－児 １Ｌ－児 １Ｌ－児１Ｌ－倉 １Ｌ－倉２Ｌ－理２ ２Ｌ－理２ ２Ｌ－理１ ２Ｌ－理１ＥＶ－１ ＥＶ－１ ＷＨＥ－３ ＷＨＥ－３ＳＳ電気炉用 電気炉用 １Ｌ－小体 １Ｌ－小体吊物制御盤 吊物制御盤ＥＶ－２ ＥＶ－２防水鋳鉄管Ｌ１－３０８ Ｌ１－３０８Ｐ１－１１１ Ｐ１－１１１Ｐ１－１１５ Ｐ１－１１５Ｐ１－１１９ Ｐ１－１１９ Ｐ１－１１２ Ｐ１－１１２ Ｐ１－１１３ Ｐ１－１１３ Ｐ１－１１４ Ｐ１－１１４Ｌ１－２０２ Ｌ１－２０２ Ｐ１－１１１ Ｐ１－１１１ Ｌ１－２０７ Ｌ１－２０７ Ｌ１－３０７ Ｌ１－３０７ Ｌ１－３０２ Ｌ１－３０２ Ｌ１－３０５ Ｌ１－３０５ Ｌ１－３０６ Ｌ１－３０６Ｌ１－１０２ Ｌ１－１０２Ｐ１－１０２ Ｐ１－１０２Ｐ１－１０４ Ｐ１－１０４Ｌ１－１０３ Ｌ１－１０３Ｐ１－１１６ Ｐ１－１１６Ｌ１－１０５ Ｌ１－１０５Ｌ１－２０３ Ｌ１－２０３Ｌ１－１０１ Ｌ１－１０１Ｌ１－２０４ Ｌ１－２０４Ｌ１－２０５ Ｌ１－２０５Ｌ１－１０４ Ｌ１－１０４Ｐ１－１０５ Ｐ１－１０５Ｐ１－１１７ Ｐ１－１１７ＰＦＵ－１ ＰＦＵ－１ ＰＦＵ－２ ＰＦＵ－２Ｌ１－２０６ Ｌ１－２０６ＦＰ１－１０１ ＦＰ１－１０１ＷＨＥ－３ ＷＨＥ－３Ｌ１－３０３ Ｌ１－３０３Ｌ１－３０４ Ｌ１－３０４Ｐ１－１０１ Ｐ１－１０１Ｌ１－２０１ Ｌ１－２０１Ｐ１－１０３ Ｐ１－１０３Ｌ１－２０２ Ｌ１－２０２Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｐ１－１０６～Ｐ１－１０９ Ｐ１－１０６～Ｐ１－１０９Ｌ１－３１１ Ｌ１－３１１ Ｐ１－１１８ Ｐ１－１１８照明塔 照明塔ＮＯ.１ ＮＯ.１照明塔 照明塔ＮＯ.２ ＮＯ.２照明塔 照明塔ＮＯ.３ ＮＯ.３照明塔 照明塔ＮＯ.４ ＮＯ.４ＳＬ－２０４ ＳＬ－２０４ＳＬ－２０３ ＳＬ－２０３ＳＬ－２０６ ＳＬ－２０６ＳＬ－２０５ ＳＬ－２０５ＳＬ－２０２ ＳＬ－２０２ＳＬ－２０１ ＳＬ－２０１ＳＬ－２０８ ＳＬ－２０８ＳＬ－２０７ ＳＬ－２０７ＳＬ－１０２ ＳＬ－１０２ＳＬ－１０１ ＳＬ－１０１ＳＬ－１０４ ＳＬ－１０４ＳＬ－１０３ ＳＬ－１０３ＳＬ－１０７ ＳＬ－１０７ＳＬ－１０６ ＳＬ－１０６ＳＬ－１０５ ＳＬ－１０５Ｐ１－１１０ Ｐ１－１１０－１０２ －１０２ＦＰ１ ＦＰ１別途盤 別途盤 凡 例 凡 例 記 号 記 号 名 称 名 称 備 考 備 考動力制御盤 動力制御盤電灯分電盤 電灯分電盤プルボックス プルボックスハンドホール ハンドホール柱上気中開閉器 柱上気中開閉器 ＰＡＳ ＰＡＳ※Ａ＋※Ｃ ※Ａ＋※Ｃ※Ａ ※Ａ※Ａ ※Ａ調光盤 調光盤※Ａ ※ＡＬ１－１０ Ｌ１－１０Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｌ１－３１１ Ｌ１－３１１Ｐ１－１１８ Ｐ１－１１８Ｌ１－３１１ Ｌ１－３１１Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｐ－１１８ Ｐ－１１８防火区貫通処理 防火区貫通処理６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４)ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５)ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ CCＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳＺＭ－１０００ＢＳ×２ ＺＭ－１０００ＢＳ×２ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－３００Ｂ ＺＭ－３００Ｂ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００)ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０)ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ CC主受変電設備 主受変電設備E-06 E-06Ｐ２－１０１ Ｐ２－１０１ＦＰ２－１０１ ＦＰ２－１０１消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟＰＦＵ－３ ＰＦＵ－３ＥＶ－３ ＥＶ－３Ｌ－Ｂ Ｌ－Ｂ１Ｌ－Ｂ １Ｌ－Ｂ既設配線と接続新設引込柱ＰＡＳ ＰＡＳＥＡ ＥＤ１４ ５．５ＶＣＴ ＶＣＴＢ敷地体育館用(高圧引込)(中国電力工事)新設(中学校体育館)受変電設備コンクリート柱１２ｍコンクリート柱１０ｍ主受変電設備 主受変電設備CCＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＦＥＰ(１００)×２ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(３０)６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１００)歩道橋ＺＭ－３００Ｂ ＺＭ－３００Ｂ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳＺＭ－１０００ＢＳ×２ ＺＭ－１０００ＢＳ×２ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳ ＺＭ－５００ＢＳCCＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＦＥＰ(１０４)×２ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５) ＥＭ－ＣＥＥ２ －２Ｃ ＦＥＰ(２５)６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４) ６.６ＫＶ ＥＭ－ＦＰＴ１００ ＦＥＰ(１０４)防火区貫通処理 防火区貫通処理Ｐ－１１８ Ｐ－１１８Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｌ１－３１１ Ｌ１－３１１Ｐ１－１１８ Ｐ１－１１８Ｌ１－３１１ Ｌ１－３１１Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｌ１－１０ Ｌ１－１０※Ａ ※Ａ調光盤 調光盤※Ａ ※Ａ※Ａ ※Ａ※Ａ＋※Ｃ ※Ａ＋※ＣＰＡＳ ＰＡＳ 柱上気中開閉器 柱上気中開閉器ハンドホール ハンドホールプルボックス プルボックス電灯分電盤 電灯分電盤動力制御盤 動力制御盤備 考 備 考 名 称 名 称 記 号 記 号 凡 例 凡 例 別途盤 別途盤ＦＰ１ ＦＰ１－１０２ －１０２Ｐ１－１１０ Ｐ１－１１０ＳＬ－１０５ ＳＬ－１０５ＳＬ－１０６ ＳＬ－１０６ＳＬ－１０７ ＳＬ－１０７ＳＬ－１０３ ＳＬ－１０３ＳＬ－１０４ ＳＬ－１０４ＳＬ－１０１ ＳＬ－１０１ＳＬ－１０２ ＳＬ－１０２ＳＬ－２０７ ＳＬ－２０７ＳＬ－２０８ ＳＬ－２０８ＳＬ－２０１ ＳＬ－２０１ＳＬ－２０２ ＳＬ－２０２ＳＬ－２０５ ＳＬ－２０５ＳＬ－２０６ ＳＬ－２０６ＳＬ－２０３ ＳＬ－２０３ＳＬ－２０４ ＳＬ－２０４ＮＯ.４ ＮＯ.４照明塔 照明塔ＮＯ.３ ＮＯ.３照明塔 照明塔ＮＯ.２ ＮＯ.２照明塔 照明塔ＮＯ.１ ＮＯ.１照明塔 照明塔Ｐ１－１１８ Ｐ１－１１８ Ｌ１－３１１ Ｌ１－３１１Ｐ１－１０６～Ｐ１－１０９ Ｐ１－１０６～Ｐ１－１０９Ｌ１－３１０ Ｌ１－３１０Ｌ１－２０２ Ｌ１－２０２Ｐ１－１０３ Ｐ１－１０３Ｌ１－２０１ Ｌ１－２０１Ｐ１－１０１ Ｐ１－１０１Ｌ１－３０４ Ｌ１－３０４Ｌ１－３０３ Ｌ１－３０３ＷＨＥ－３ ＷＨＥ－３ＦＰ１－１０１ ＦＰ１－１０１Ｌ１－２０６ Ｌ１－２０６ＰＦＵ－２ ＰＦＵ－２ ＰＦＵ－１ ＰＦＵ－１Ｐ１－１１７ Ｐ１－１１７Ｐ１－１０５ Ｐ１－１０５Ｌ１－１０４ Ｌ１－１０４Ｌ１－２０５ Ｌ１－２０５Ｌ１－２０４ Ｌ１－２０４Ｌ１－１０１ Ｌ１－１０１Ｌ１－２０３ Ｌ１－２０３Ｌ１－１０５ Ｌ１－１０５Ｐ１－１１６ Ｐ１－１１６Ｌ１－１０３ Ｌ１－１０３Ｐ１－１０４ Ｐ１－１０４Ｐ１－１０２ Ｐ１－１０２Ｌ１－１０２ Ｌ１－１０２Ｌ１－３０６ Ｌ１－３０６ Ｌ１－３０５ Ｌ１－３０５ Ｌ１－３０２ Ｌ１－３０２ Ｌ１－３０７ Ｌ１－３０７ Ｌ１－２０７ Ｌ１－２０７ Ｐ１－１１１ Ｐ１－１１１ Ｌ１－２０２ Ｌ１－２０２Ｐ１－１１４ Ｐ１－１１４ Ｐ１－１１３ Ｐ１－１１３ Ｐ１－１１２ Ｐ１－１１２ Ｐ１－１１９ Ｐ１－１１９Ｐ１－１１５ Ｐ１－１１５Ｐ１－１１１ Ｐ１－１１１Ｌ１－３０８ Ｌ１－３０８防水鋳鉄管ＥＶ－２ ＥＶ－２吊物制御盤 吊物制御盤１Ｌ－小体 １Ｌ－小体 電気炉用 電気炉用ＳＳＷＨＥ－３ ＷＨＥ－３ ＥＶ－１ ＥＶ－１２Ｌ－理１ ２Ｌ－理１ ２Ｌ－理２ ２Ｌ－理２１Ｌ－倉 １Ｌ－倉１Ｌ－児 １Ｌ－児 １Ｍ－児 １Ｍ－児屋外便所・倉庫棟放課後児童クラブ棟校舎棟ＲＭ－４ ＲＭ－４ ＲＭ－５ ＲＭ－５１Ｍ－１ １Ｍ－１ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟＲＭ－３ ＲＭ－３２Ｌ－ＰＣ ２Ｌ－ＰＣ３Ｌ－プ ３Ｌ－プＲＭ－１ ＲＭ－１３Ｍ－プ ３Ｍ－プＲＭ－２ ＲＭ－２ＥＰＳ－０６ ＥＰＳ－０６２Ｌ－６ ２Ｌ－６１Ｌ－６ １Ｌ－６２Ｌ－５ ２Ｌ－５ＥＰＳ－０５ ＥＰＳ－０５ ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０１ ＥＰＳ－０１ ＥＰＳ－０３ ＥＰＳ－０３ ＥＰＳ－０２ ＥＰＳ－０２１Ｌ－５ １Ｌ－５２Ｌ－４ ２Ｌ－４１Ｌ－４ １Ｌ－４１Ｌ－調 １Ｌ－調 １Ｌ－服 １Ｌ－服 １Ｌ－芸 １Ｌ－芸 １Ｌ－技 １Ｌ－技２Ｌ－１ ２Ｌ－１１Ｌ－１ １Ｌ－１２Ｌ－３ ２Ｌ－３１Ｌ－３ １Ｌ－３２Ｌ－２ ２Ｌ－２１Ｌ－２ １Ｌ－２3 0 0 03 0 0 04 0 0 04 0 0 0▼ＲＦ ▼ＲＦ▼３Ｆ ▼３Ｆ1 8 0 01 8 0 0▼ピット ▼ピット3 7 5 03 7 5 0▼３Ｆビット ▼３Ｆビット3 7 5 03 7 5 0▼２Ｆ ▼２Ｆ▼１Ｆ ▼１ＦＡ敷地(業務用高圧)電力引込口ＥＶ－３ ＥＶ－３ＰＦＵ－３ ＰＦＵ－３消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟ 消火栓ﾎﾟﾝﾌﾟＦＰ２－１０１ ＦＰ２－１０１照明塔 照明塔ＮＯ.１ ＮＯ.１照明塔 照明塔ＮＯ.２ ＮＯ.２照明塔 照明塔ＮＯ.３ ＮＯ.３照明塔 照明塔ＮＯ.４ ＮＯ.４１Ｌ－Ｂ １Ｌ－Ｂ中学校体育館棟Ｐ２－１０１ Ｐ２－１０１Ｌ－Ｂ Ｌ－ＢＰＡＳ ＰＡＳＥＡ ＥＡ(ＬＡ)１４ １４引込盤 引込盤引込柱(コンクリート柱 １２ｍ)引込柱(コンクリート柱 １０ｍ)１φ２００Ｖ １φ２００ＶＢ敷地グラウンド照明(低圧電灯)作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事N.S. N.S. 幹線系統図(改修前) 幹線系統図(改修前)引込盤引込柱低圧動力)(低圧電灯Ｂ敷地体育館(中国電力工事)既設ハンドホールまで撤去E-07 E-074,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000Yn4 Yn4Yn5 Yn5Yn6 Yn6Yn7 Yn7Yn8 Yn8Yn9 Yn9Yn10 Yn10Yn3 Yn3Yn2 Yn2Yn1 Yn14,0004,0004,0004,0004,0004,0007,0007,0006,0006,0006,0006,0007,0007,0003,0003,0004,0004,00045,000作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事道路境界線道路境界線掲示板 掲示板1/200 1/200Xn1 Xn1 Xn2 Xn2 Xn3 Xn3 Xn4 Xn4 Xn5 Xn5 Xn7 Xn7 Xn8 Xn8 Xn9 Xn9 Xn10 Xn10 Xn11 Xn114,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000Xn6 Xn64,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000スロープ スロープ(1/20) (1/20)門扉3 門扉3N幹線・動力設備外構図(改修後) 幹線・動力設備外構図(改修後)E-08 E-08出入口(引戸) 出入口(引戸)連絡橋連絡橋PCa床版 t＝80PCa床版 t＝80(Ｎ－ＦＥＰ８０) (Ｎ－ＦＥＰ８０)ＰＡＣ ＰＡＣ１１ＰＡＣ ＰＡＣ２２ＰＡＣ ＰＡＣ２２至１Ｌ－Ｂ 至１Ｌ－ＢＡＡＢＢＳ－２ Ｓ－２ＡＡ (レジン注入工法)にて接続すること。 (レジン注入工法)にて接続すること。 (レジン注入工法)にて接続すること。 (レジン注入工法)にて接続すること。 (レジン注入工法)にて接続すること。 (レジン注入工法)にて接続すること。 (レジン注入工法)にて接続すること。 ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－Ｂ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－Ｂ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－Ｂ □□ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－ＢＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ ＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ ＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ □ ＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ □ ＣＥＴ １４注記) 注記)ＢＢＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報 ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報 ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報 □□ ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報ＰＡＣ ＰＡＣ２２ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ □ □ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ □ □ ＣＥＴ６０ Ｅ８ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ □□ ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ □ □ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－２ □ □ ＣＥＴ６０ Ｅ８ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－１ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－１ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－１ □ □ ＣＥＴ６０□ Ｅ８□(ＦＥＰ６５)Ｓ－１ □ □ ＣＥＴ６０ Ｅ８既設ハンドボールで既設配線と接続 既設ハンドボールで既設配線と接続 既設ハンドボールで既設配線と接続 既設ハンドボールで既設配線と接続要領図参照 要領図参照 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、 ＨＨ内で既設ケーブルと新設ケーブルを接続する際、5.5 5.5 14 14DD EE EE AAＶＣＴ ＶＣＴ ＶＣＴ ＶＣＴ玉碍子(大) 玉碍子(大)支線ブロック 支線ブロック600℃×300 600℃×300ロッド付 ロッド付引込柱参考装柱図 引込柱参考装柱図コンクリ－ト根かせ×２ コンクリ－ト根かせ×２ コンクリ－ト根かせ×２ コンクリ－ト根かせ×２Ｌ＝１２００ バンド付き Ｌ＝１２００ バンド付き Ｌ＝１２００ バンド付き Ｌ＝１２００ バンド付き保護管(ＶＥ２８) 保護管(ＶＥ２８)電力メーター収容箱(ＳＵＳ)ＷＰ 電力メーター収容箱(ＳＵＳ)ＷＰ 電力メーター収容箱(ＳＵＳ)ＷＰ 電力メーター収容箱(ＳＵＳ)ＷＰコンクリ－ト柱 コンクリ－ト柱腕金 腕金バンド・ア－ムタイ共 バンド・ア－ムタイ共ＰＡＳ ７.２ＫＶ ２００Ａ ＰＡＳ ７.２ＫＶ ２００Ａ ＰＡＳ ７.２ＫＶ ２００Ａ ＰＡＳ ７.２ＫＶ ２００Ａ支線ガ－ド(ＰＥ－２号) 支線ガ－ド(ＰＥ－２号) 支線ガ－ド(ＰＥ－２号) 支線ガ－ド(ＰＥ－２号)ＳＯＧ ＳＯＧＯＣロック・ＧＲｙ ＶＴ・ＬＡ内蔵 ＯＣロック・ＧＲｙ ＶＴ・ＬＡ内蔵 ＯＣロック・ＧＲｙ ＶＴ・ＬＡ内蔵 ＯＣロック・ＧＲｙ ＶＴ・ＬＡ内蔵プレハブ式端末処理 プレハブ式端末処理(Ｇ８２) (Ｇ８２)保護管(Ｇ３６) 保護管(Ｇ３６)埋設表示シート 埋設表示シート600以上600以上GL GL掘削参考断面図 掘削参考断面図埋設表示シート 埋設表示シート600以上600以上GL GL掘削参考断面図 掘削参考断面図 ＡＡ ＢＢｺﾝｸﾘｰﾄ平板 ｺﾝｸﾘｰﾄ平板敷砂 敷砂ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ □ ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ □ ＦＰＴ １４２.３ｔ×７５×７５×１２００×３ ２.３ｔ×７５×７５×１２００×３ ２.３ｔ×７５×７５×１２００×３ ２.３ｔ×７５×７５×１２００×３６ｋＶ ＥＭ－ＦＰＴ３８□ ６ｋＶ ＥＭ－ＦＰＴ３８□ ６ｋＶ ＥＭ－ＦＰＴ３８□□□ ６ｋＶ ＥＭ－ＦＰＴ３８□支線(亜鉛メッキ鋼線３８□) 支線(亜鉛メッキ鋼線３８□) 支線(亜鉛メッキ鋼線３８□) □□ 支線(亜鉛メッキ鋼線３８□)６ｋＶ ＥＭ-ＦＰＴ３８□ ６ｋＶ ＥＭ-ＦＰＴ３８□ ６ｋＶ ＥＭ-ＦＰＴ３８□□□ ６ｋＶ ＥＭ-ＦＰＴ３８□ コンクリート平板取外掘削か所を示す。 コンクリート平板取外掘削か所を示す。 コンクリート平板取外掘削か所を示す。 コンクリート平板取外掘削か所を示す。 図中 図中 印は既設ハンドホールを示す。 印は既設ハンドホールを示す。 印は既設ハンドホールを示す。 印は既設ハンドホールを示す。 Ｓ－１ Ｓ－１ＰＡＣ ＰＡＣ１１ＰＡＣ ＰＡＣ１１新設ハンドホール 新設ハンドホールＨ１－９ Ｈ１－９新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事) 新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事) 新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事) 新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事) 新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事) 新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事) 新設６.６ｋＶ３φ３Ｗ引込(中国電力工事)中電柱 二中幹２１ 中電柱 二中幹２１１２Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ １２Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ １２Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ １２Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ22 22 5.5 5.5 38 38ＤＤ ＥＥ(ＥＬＣＢ) (ＥＬＣＢ)ＥＥＢＢ ＥＥ ＤＤ ＥＥ14 14(ＳＰＤ) (ＳＰＤ)ＡＤ ＡＤ新設ハンドホール 新設ハンドホールＨ１－９ Ｈ１－９Ｈ１－９ Ｈ１－９新設ハンドホール 新設ハンドホール 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 図中 印は埋設標(コンクリート製)を示す。 (耐塩形屋外用) (耐塩形屋外用) 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 受変電設備の接地極は接地表示板を取り付けること。 図中 印は埋設標(鉄製)を示す。 図中 印は埋設標(鉄製)を示す。 図中 印は埋設標(鉄製)を示す。 図中 印は埋設標(鉄製)を示す。 新設構内柱(装柱図参照) 新設構内柱(装柱図参照) 新設構内柱(装柱図参照) 新設構内柱(装柱図参照)良質発生土 良質発生土埋設配管 埋設配管山砂(良質土) 山砂(良質土)50mm以上 50mm以上山砂(良質土) 山砂(良質土)50mm以上 50mm以上埋設配管 埋設配管良質発生土 良質発生土10010050501001005050新設キュービクル 新設キュービクル別図参照 別図参照既設監視カメラ 既設監視カメラhhhhllll側面図 側面図図中hlは、現場にて測定後決定すること。 図中hlは、現場にて測定後決定すること。 ｱﾝｶｰ打設 ｱﾝｶｰ打設ｱﾝｶｰ打設 ｱﾝｶｰ打設L50×6t HZ55 L50×6t HZ55屋外壁面参考要領図 屋外壁面参考要領図 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 受変電設備と既存構造物との離隔は800以上とする。 穴あけ 穴あけ300φ×1、75φ×3 300φ×1、75φ×3 300φ×1、75φ×3 300φ×1、75φ×3６ｋＶ ＣＥＴ３８□(Ｎ－ＦＥＰ８０) ６ｋＶ ＣＥＴ３８□(Ｎ－ＦＥＰ８０) ６ｋＶ ＣＥＴ３８□(Ｎ－ＦＥＰ８０) □□ ６ｋＶ ＣＥＴ３８□(Ｎ－ＦＥＰ８０)ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３ □□ ＣＥＴ１４□ Ｅ２.０(Ｇ２８)×３道路境界線道路境界線門扉3 門扉3スロープ スロープ掲示板 掲示板出入口(引戸) 出入口(引戸)(1/20) (1/20)Xn1 Xn1 Xn2 Xn2 Xn3 Xn3 Xn4 Xn4 Xn5 Xn5 Xn7 Xn7 Xn8 Xn8 Xn9 Xn9 Xn10 Xn10 Xn11 Xn114,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000Xn6 Xn64,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000N45,0004,0004,0003,0003,0007,0007,0006,0006,0006,0006,0007,0007,0004,0004,0004,0004,0004,0004,000Yn1 Yn1Yn2 Yn2Yn3 Yn3Yn10 Yn10Yn9 Yn9Yn8 Yn8Yn7 Yn7Yn6 Yn6Yn5 Yn5Yn4 Yn44,000 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課R07.06電気 電気府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/200 1/200 幹線・動力設備 外構図(改修前) 幹線・動力設備 外構図(改修前)既設ﾊﾝﾄﾞﾎﾞｰﾙまで配線撤去 既設ﾊﾝﾄﾞﾎﾞｰﾙまで配線撤去 既設ﾊﾝﾄﾞﾎﾞｰﾙまで配線撤去 既設ﾊﾝﾄﾞﾎﾞｰﾙまで配線撤去至１Ｌ－Ｂ 至１Ｌ－ＢＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－Ｂ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－Ｂ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－Ｂ □□ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ１００)１Ｌ－ＢＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ ＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ ＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ □ ＣＥＴ １４□(ＦＥＰ ４０)エレベータ □ ＣＥＴ １４既設構内柱撤去 既設構内柱撤去ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報 ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報 ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報 □□ ＣＥＥ２□－２Ｃ(ＦＥＰ４０)警報ＣＰ１０Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ ＣＰ１０Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ ＣＰ１０Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ ＣＰ１０Ｍ－１９０φ－３５０ｋｇ図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 図中×印は撤去を示す。 但し埋設配管は除く。 注記) 注記)ＦＰＴ２２□(ＦＥＰ８０) 動力 ＦＰＴ２２□(ＦＥＰ８０) 動力 ＦＰＴ２２□(ＦＥＰ８０) 動力 □□ ＦＰＴ２２□(ＦＥＰ８０) 動力ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ８０)電灯 ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ８０)電灯 ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ８０)電灯 □□ ＣＥＴ２００□(ＦＥＰ８０)電灯既設低圧引込盤(基礎共)撤去(別図参照) 既設低圧引込盤(基礎共)撤去(別図参照) 既設低圧引込盤(基礎共)撤去(別図参照) 既設低圧引込盤(基礎共)撤去(別図参照)切株500φ 伐根 切株500φ 伐根樹木幹径250φ 伐採伐根 樹木幹径250φ 伐採伐根 樹木幹径250φ 伐採伐根 樹木幹径250φ 伐採伐根ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ □ ＦＰＴ １４□(ＦＥＰ ４０)消火ポンプ □ ＦＰＴ １４E-09 E-09 図中 印は既設ハンドホールを示す。 図中 印は既設ハンドホールを示す。 図中 印は既設ハンドホールを示す。 図中 印は既設ハンドホールを示す。 図中 印は既設ハンドホールを示す。 図中 印は既設ハンドホールを示す。 図中 印は既設ハンドホールを示す。 中電柱 二中幹２１ 中電柱 二中幹２１既設低圧引込撤去(中国電力工事) 既設低圧引込撤去(中国電力工事) 既設低圧引込撤去(中国電力工事) 既設低圧引込撤去(中国電力工事)既設監視カメラ 既設監視カメラ作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課 機械 機械R07.06府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事M-01 M-01機械設備工事特記仕様書(一般共通事項) 機械設備工事特記仕様書(一般共通事項) －－呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する 呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する 呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する 呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する 呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する 呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する 呼径６０Ｓｕ以下の継手は、メカニカル形とし、ＳＡＳ３２２を満足する項項事事通通共共般般一一共共項項事事通通般般一一共共項項事事通通般般一一 のとする。 のとする。 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも 施工図等の著作権に係る当該建築物に限る使用権は、発注者に移譲するも ※ 本工事 ・ 別途工事 ※ 本工事 ・ 別途工事処理とする。 処理とする。 ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ ・) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ ) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ ) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ ) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ ) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ ) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ ) ・ 有( ・ 配管用保温材 ・ )する。 する。 特 記 事 項 特 記 事 項 項目 項目 区分 区分係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切 係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切 係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切 係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切 係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切 係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切 係法令に従い適切に処理を行う。 引渡しを要するもの以外は構外搬出適切特別管理産業廃棄物 ※ 無 特別管理産業廃棄物 ※ 無再生資源化を図るもの ※ 無 再生資源化を図るもの ※ 無フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費 フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費 フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費 フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費 フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費 フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費 フロン、臭化リチウム液、残油処理の搬出・処分費工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出 工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出 工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出 工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出 工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出 工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出 工事現場の安全対策に関する具体的な工事安全計画書を、監督職員に提出現場説明書による。 現場説明書による。 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、 建設工事公衆災害防止対策要綱及び建築工事安全施工技術指針を参考に、共共般般一一 ※ 本工事 ・ 別途工事 ※ 本工事 ・ 別途工事通通事事項項 確認すること 確認すること吸収冷温水機ユニット 遠心冷凍機 吸収冷温水機ユニット 遠心冷凍機別表－１ 別表－１コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機 コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機 コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機 コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機 コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機 コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機 コンパクト形空気調和機 パッケージ形空気調和機 マルチパッケージ形空気調和機エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器 エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器 エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器 エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器 エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器 エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器 エアフィルター(パネル形・折込み形) 自動巻取形エアフィルター 電気集じん器ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機全熱交換器(回転形・静止形) 全熱交換器(回転形・静止形)空気調和機 空気調和機温水発生機 温水発生機ボイラー ボイラー冷凍機 冷凍機冷却塔 冷却塔鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラー 鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラー 鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラー 鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラー 鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラー 鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラー 鋼製簡易ボイラー 鋳鉄製ボイラー 鋼製小型ボイラー 鋼製ボイラーユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット ユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット ユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット ユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット ユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット ユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット ユニット形空気調和機 ファンコイルユニット及びカセット形ファンコイルユニット冷却塔 冷却塔チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機 チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機 チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機 チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機 チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機 チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機 チリングユニット及び空気熱源ヒートポンプユニット 吸収冷温水機真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 真空式温水発生機(鋼製・鋳鉄製) 無圧式温水発生機(鋼製・鋳鉄製)品 目 品 目立形遠心ポンプ 立形遠心ポンプ ダクト付属品 ダクト付属品自動制御 自動制御衛生器具 衛生器具タンク タンクポンプ ポンプ送風機 送風機ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用) ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用) ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用) ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用) ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用) ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用) ＦＲＰ製パネルタンク 密閉形隔膜式膨張タンク(空調用・給湯用)衛生器具ユニット 衛生器具ユニット自動制御システム 自動制御システム風量ユニット(定風量、変風量) 風量ユニット(定風量、変風量)横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用) 横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用) 横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用) 横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用) 横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用) 横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用) 横形遠心ポンプ 水中モーターポンプ(汚水用、雑排水用、汚物用)遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機 遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機 遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機 遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機 遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機 遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機 遠心送風機(多翼形送風機) 斜流送風機 軸流送風機 消音ボックス付送風機ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形) ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形) ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形) ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形) ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形) ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形) ステンレス鋼板製パネルタンク(溶接組立形・ボルト組立形)鋳鉄製ふた 鋳鉄製ふた マンホールふた・弁桝ふた マンホールふた・弁桝ふた厨房機器 厨房機器 厨房システム 厨房システム消火装置 消火装置 スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システム スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システム スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システム スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システム スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システム スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システム スプリンクラー消火システム 不活性ガス消火システム 泡消火システムハロゲン化物消火システム ハロゲン化物消火システム品 目 品 目機 材 名 機 材 名機 材 名 機 材 名１)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ １)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ １)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ １)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ １)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ １)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づ １)国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)に基づき策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については， き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については， き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については， き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については， き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については， き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については， き策定された「広島県グリーン購入方針」に掲載されている品目については，選定するよう努めるものとする。 選定するよう努めるものとする。 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア 壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗料は、ア セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な セトアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少な い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の い材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の 区分に応じた材料を使用する。 区分に応じた材料を使用する。 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 ② 接着剤及び塗料はトルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有 量が少ない材料を使用する。 量が少ない材料を使用する。 ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ ③ 接着剤は、可塑性(フタル酸ジ－ｎ－ブチル及びフタル酸ジ－２ －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 －エチルヘキシル等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く)が添 加されていない材料を使用する。 加されていない材料を使用する。 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 ④ ①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 類は、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド及びスチレンを発散 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。 ６．環境への配慮 ６．環境への配慮１．施工図等 １．施工図等３．施工条件 ３．施工条件４．工事安全計画書 ４．工事安全計画書５．発生材の処理等 ５．発生材の処理等 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) 引渡しを要するもの ・ 有( ・ 機器類 ・ 金属類 ・) ※ 無 ※ 無２．保安規定 ２．保安規定 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を 中国地方整備局制定の営繕工事事業用工作物電気保安規程を ( ・ 適用 ・ 準用 )する。 ( ・ 適用 ・ 準用 )する。 下とする。 下とする。 品を指示、限定しない。 品を指示、限定しない。 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以 ２)電動機出力、燃料消費量、圧力損失等は、原則として表示された値以１)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 １)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 １)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 １)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 １)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 １)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 １)機器類の能力、容量等は原則として表示された値以上とする。 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製 機器類は、図示する形状及び配管等の取出し位置により、特定製造者の製１)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 １)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 １)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 １)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 １)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 １)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 １)本工事に使用する機材等は、設計図書に定める品質及び性能の他、通 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 常有すべき品質及び性能を有するものとする。 ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を ２)別表－１に示す機材等を使用する場合は次の①から⑥すべての事項を 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 満たす証明となる資料を提出して監督職員の承諾を受ける。 ただし、 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 ①から⑥すべての事項を評価された事を示す外部機関が発行する書面 を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を を提出し監督職員の承諾を受けた場合は、証明となる資料等の提出を 省略することができる。 省略することができる。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ① 品質及び性能に関する試験データを整備していること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ② 生産施設及び品質の管理を適切に行っていること。 ③ 安定的な供給が可能であること。 ③ 安定的な供給が可能であること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ④ 法令等で定める許可、認可、認定又は免許を取得していること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑤ 製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ⑥ 販売、保守等の営業体制を整えていること。 ８．機材の承諾図 ８．機材の承諾図９．図形表示 ９．図形表示10．容量等の表示 10．容量等の表示７．機材の品質等 ７．機材の品質等 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 ( ※ 現場説明書 ・ )による。 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は 測定時期、測定対象化学物質、測定方法、測定対象室、測定箇所数等は建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 建築物の室内空気中に含まれる化学物質の濃度測定 ※ 不要 ・ 要 12．化学物質の濃度測定 12．化学物質の濃度測定・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付) ・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付) ・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付) ・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付) ・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付) ・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付) ・ 配管(配管工事) ・ 冷凍空気調和機器施工(冷凍空調機器据付)・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) ・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) ・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) ・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) ・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) ・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) ・ 建築板金(ダクト製作及び取付) ・ 熱絶縁施工(保温工事) 11．技能士の適用 11．技能士の適用19．スリーブ 19．スリーブ針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 針(ＪＥＡＧ９７０２－２０１３)」に基づき、高調波対策を行う。 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指 成１６年１月制定 原子力安全・保安院)」及び「高調波抑制対策技術指「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平 「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平 「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平 「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平 「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平 「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平 「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(平・ ベローズ形(ステンレス製) ・ ベローズ形(ステンレス製)つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 つば付き鋼管製に替えて、非加硫ブチルゴム系止水材でもよい。 ※ ベローズ形 ・ スリーブ形 ※ ベローズ形 ・ スリーブ形※ 標準図(施工３)による。 ※ 標準図(施工３)による。 ンレス製を使用する。 ンレス製を使用する。 ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ ステンレス管に使用するバルブは５０Ａ以下は青銅製、６５Ａ以上はステ制御及び操作盤 制御及び操作盤( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ( ※ 標準仕様書 ・ 図示 )による。 ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・ ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・ ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・ ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・ ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・ ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・ ・ 飲料水の水質の測定 ・ 雑用水の水質の測定 ・・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定 ・ 風量調整 ・ 水量調整 ・ 室内外空気の温湿度の測定測定箇所等は監督職員との協議による。 測定箇所等は監督職員との協議による。 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 ・ 室内気流及びじんあいの測定 ・ 騒音の測定 13．インバーター用 13．インバーター用14．総合試運転調整 14．総合試運転調整15．弁類 15．弁類16．伸縮管継手 16．伸縮管継手17．防振継手 17．防振継手18．絶縁継手 18．絶縁継手( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は ( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は ( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は ( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は ( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は ( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は ( ・ 給水 ・ ガス ・ 油 )配管の変位吸収は支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げ 支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げ 支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げ 支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げ 支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げ 支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げ 支持金物等はステンレス(ＳＵＳ３０４)製又は、溶融亜鉛めっき仕上げス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用する ス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用する ス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用する ス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用する ス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用する ス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用する ス(ＳＵＳ３０４)製とし、屋外及びピット内の配管、ダクトに使用するポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ ポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ ポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ ポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ ポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ ポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ ポンプ及び屋外設置機器・ピット内のアンカーボルト、ナットはステンレ鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 鋼管とステンレス鋼管、銅管と鋼管は( ※ 標準図 ・ 図示 )による。 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 ・ ガス配管 ・ 冷温水配管 ・ 冷却水配管 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％ 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％ 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％ 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％ 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％ 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％ 抜取率は・ 標準仕様書による ・ ％・ 放射線透過検査 ・ 放射線透過検査非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 非破壊検査 ※ 無 ・ 浸透探傷検査又は磁粉探傷検査 接合方法 接合方法 接合方法 接合方法７５Ａ以上 ※ 電気融着接合 ７５Ａ以上 ※ 電気融着接合５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合 ５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合 ５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合 ５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合 ５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合 ５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合 ５０Ａ以下 ※ メカニカル接合 ・ 電気融着接合※ 接着接合 ・ ゴム輪接合 ※ 接着接合 ・ ゴム輪接合２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 ２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 ２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 ２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 ２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 ２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 ２)下記の箇所、若しくは図示により取付ける。 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 １)形式はピトー管式(コック付)とする。 ※ 固定式 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ ユニット形空気調和機の冷温水入口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ 冷温水ヘッダーの各送り管 ・ 冷凍機類の冷却水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口 ・ ボイラー又は熱交換器の温水出口 ・ 冷凍機類の冷水出口( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 ( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 ( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 ( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 ( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 ( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 ( ※ 標準図(施工４，５) ・ 図示 )による。 20．瞬間流量計 20．瞬間流量計21．配管の建物導入部 21．配管の建物導入部22．ステンレス鋼管の 22．ステンレス鋼管の23．ビニル管の接合方法 23．ビニル管の接合方法24．ポリエチレン管の 24．ポリエチレン管の25．溶接配管の検査 25．溶接配管の検査26．異種管の接続 26．異種管の接続 ( ※ 無 ・ )とする。 ( ※ 無 ・ )とする。 ( ※ 無 ・ )とする。 ( ※ 無 ・ )とする。 ( ※ 無 ・ )とする。 ( ※ 無 ・ )とする。 ( ※ 無 ・ )とする。 １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２ １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２ １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２ １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２ １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２ １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２ １)屋内露出(一般居室、廊下)の外装は ※ Ａ１ ・ Ａ２２)冷媒管の保温外装は ２)冷媒管の保温外装は３)標準仕様書以外で多湿箇所の適用 ３)標準仕様書以外で多湿箇所の適用４)全熱交換器の機器外気側ダクト ４)全熱交換器の機器外気側ダクト ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) ・ 保温化粧ケース(耐候性樹脂製) 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 屋外保温化粧ケースの材質 ・ 耐候性樹脂 ・ ステンレス鋼板 ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき) ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき) ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき) ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき) ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき) ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき) ・ 高耐食鋼板(溶融亜鉛めっき)標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 標準仕様書によるほか図示の箇所に設ける。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 ( ※ 給気側 ・ 排気側外壁より １m )は、保温(２５ｍｍ厚)する。 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋外露出 ・ ステンレス鋼板(Ｅ２･(イ・ロ)･ＶⅠ)27．支持金物・固定金具 27．支持金物・固定金具28．埋設表示 28．埋設表示29．保温 29．保温５)厨房用排気ダクトの断熱(隠ぺい部) ５)厨房用排気ダクトの断熱(隠ぺい部)６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ６)共同溝の保温種別は ( 配管 ： ・ ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ・ Ｉ･(イ)･Ⅸ 又は ｈ･(イ)･Ⅸ ・ 行わない。 ダクト： ・ )とする。 ダクト： ・ )とする。 ダクト： ・ )とする。 ダクト： ・ )とする。 ダクト： ・ )とする。 ダクト： ・ )とする。 ダクト： ・ )とする。 (ただし、防食塗装部分を除く) (ただし、防食塗装部分を除く) 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架 亜鉛めっきされたもので、常時隠ぺいされる部分、金属電線管、鋼製架ペイント２回塗りを行う。 ペイント２回塗りを行う。 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成 分アルミニウム、ステンレス、銅、溶融アルミニウム－亜鉛鉄板、合成ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め ただし、残りネジ部及びパイプレンチのチャック跡部の鉄面は、さび止め 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 樹脂製等、特に塗装の必要を認められない面、埋設されるもの。 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 き仕上げ面、樹脂コーティング等を施したもので、常時隠ぺいされる部 た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ た露出ダクト及び露出配管、カラー亜鉛鉄板面、亜鉛めっき以外のめっ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ 台及び支持金物類、主・各階機械室内等及び電気室内の亜鉛めっきされ行う。 行う。 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 塗装を施さない部分・箇所 ※ 倉庫 ・ 車庫 ・ 駐車場 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 下記の部分を除き、原則として塗装(標準仕様書第２編３．２による)を 30．塗装 30．塗装空気清浄装置 空気清浄装置全熱交換器 全熱交換器示による。 示による。 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指 機械設備工事機材承諾図様式集(令和４年版)によるほか、監督職員の指※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製 ※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製 ※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製 ※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製 ※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製 ※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製 ※ 合成ゴム製(球形) ・ ポリテトラフルオロエチレン樹脂製ものとする。 ものとする。 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分 撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材は、配管・ダクト等より分離する。 離する。 磁波レーダ法)とする。 磁波レーダ法)とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 電気設備工事、建築工事等との合併工事の場合は工種区分とする。 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の 放射線透過検査等による埋設物の調査を実施する場合、範囲は監督職員の指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 指示による。 放射線透過検査の検査費は別途とする。 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電 員に報告する。 原則、探査方法は走査式埋設物調査(電磁誘導法または電はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職 はつり工事及び穿孔作業を行う場合は、事前に非破壊検査を行い、監督職図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 図面に特記のない場合は別紙「工事区分表」による。 42．非破壊検査 42．非破壊検査43．他工事との取合い 43．他工事との取合い44．天井仕上区分 44．天井仕上区分45．完成時の提出 45．完成時の提出 書類等 書類等41．撤去工事 41．撤去工事※51．建設廃棄物の処理も ※51．建設廃棄物の処理も他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に 他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に 他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に 他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に 他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に 他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に 他の特記事項及び図面表記の範囲内で、環境負荷を低減できる材料を優先的に・ 消 火 設 備 ・ 消 火 設 備工 事 種 別 工 事 種 別工 事 種 目 工 事 種 目建物別及び屋外 建物別及び屋外建築工事の部による 建築工事の部による電気設備工事の部による 電気設備工事の部による・ 建 築 工 事 ・ 建 築 工 事・ 電 気 設 備 工 事 ・ 電 気 設 備 工 事・ 雨 水 利 用 設 備 ・ 雨 水 利 用 設 備・ 厨 房 設 備 ・ 厨 房 設 備・ 給 湯 設 備 ・ 給 湯 設 備・ 排 水 設 備 ・ 排 水 設 備・ 給 水 設 備 ・ 給 水 設 備・ 衛 生 器 具 設 備 ・ 衛 生 器 具 設 備・ 自 動 制 御 設 備 ・ 自 動 制 御 設 備・ 排 煙 設 備 ・ 排 煙 設 備・ 換 気 設 備 ・ 換 気 設 備・ 空 気 調 和 設 備 ・ 空 気 調 和 設 備備 考 備 考別表第一の区分 別表第一の区分消防法施行令 消防法施行令 延べ面積(㎡) 延べ面積(㎡) 建築基準法による 建築基準法による階 数 階 数 構 造 構 造 建 物 名 称 建 物 名 称生生衛衛備備設設備備設設調調空空先先放放 機器 機器 方式等 方式等給水方式 給水方式浄化槽設備 浄化槽設備ガス設備 ガス設備消火設備 消火設備給湯設備 給湯設備排水槽 排水槽雑排水 雑排水汚 水 汚 水排水方式 排水方式流流自動制御設備 自動制御設備排 煙 設 備 排 煙 設 備換 気 設 備 換 気 設 備・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無 ・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無 ・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無 ・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無 ・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無 ・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無 ・ 有( ・ 合併処理 ・ 小規模合併処理 ・ ) ・ 無・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス ・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス ・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス ・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス ・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス ・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス ・ 都市ガス 種別 ( ＭＪ／ｍ3Ｎ ) ・ 液化石油ガス・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無 ・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無 ・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無 ・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無 ・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無 ・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無 ・ フード等用簡易自動消火装置 ・ 無・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火 ・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火 ・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火 ・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火 ・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火 ・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火 ・ 不活性ガス消火( ・ 窒素 ・ ) ・ ハロゲン化物消火・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置 ・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置 ・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置 ・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置 ・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置 ・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置 ・ 消防用水 ・ 泡消火 ・ 連結散水装置 ・ 粉末消火装置・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー ・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー ・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー ・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー ・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー ・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー ・ 屋内消火栓 ・ 連結送水管 ・ 屋外消火栓 ・ スプリンクラー熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 ) 熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 ) 熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 ) 熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 ) 熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 ) 熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 ) 熱源( ・ 電気 ・ 都市ガス ・ 液化石油ガス ・ 灯油 ・ Ａ重油 )・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無 ・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無 ・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無 ・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無 ・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無 ・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無 ・ 有( ・ 局所式 ・ 中央式 ) ・ 無・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無 ・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無 ・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無 ・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無 ・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無 ・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無 ・ 有(計画容量： ｍ3 ) ・ 無・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 側溝 ・ 別途桝・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ・ 直放流下水管 ・ 浄化槽 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無 ポンプ排水 ・ 有( ・ 汚水 ・ 雑排水 ・ 湧水 ) ・ 無建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 ) 建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 ) 建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 ) 建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 ) 建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 ) 建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 ) 建物内の汚水と雑排水( ・ 合流 ・ 分流 )・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧 ・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧 ・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧 ・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧 ・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧 ・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧 ・ 水道直結 ・ 高置タンク ・ ポンプ直送 ・ 水道直結増圧・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 ) ・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 ) ・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 ) ・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 ) ・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 ) ・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 ) ・ 自動制御方式( ・ 電気式 ・ 電子式 ・ デジタル式 )・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 ) ・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 ) ・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 ) ・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 ) ・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 ) ・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 ) ・ 機械排煙( ・ 有 ・ 無 ) 適用法規( ・ 建基法 ・ 消防法 )・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気 ・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気 ・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気 ・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気 ・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気 ・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気 ・ １種換気 ・ ２種換気 ・ ３種換気主要熱源 主要熱源・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット ・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット ・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット ・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット ・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット ・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット ・ チリングユニット ・ 吸収冷温水機 ・ 吸収冷温水機ユニット・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機 ・ パッケージ形空気調和機 ・ ガスエンジンヒートポンプ式空気調和機・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機 ・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機 ・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機 ・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機 ・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機 ・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機 ・ 空気熱源ヒートポンプユニット ・ マルチパッケージ形空気調和機・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 ) ・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 ) ・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 ) ・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 ) ・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 ) ・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 ) ・ 温水発生機( ・ 真空式 ・ 無圧式 )・ 鋼製ボイラー ・ 鋳鉄製ボイラー ・ 鋼製ボイラー ・ 鋳鉄製ボイラー空気調和 空気調和 ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ 単一ダクト方式 ・ 各階ユニット方式 ) ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式 ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式 ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式 ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式 ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式 ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式 ・ ファンコイルユニット・ダクト併用方式・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式 ・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式 ・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式 ・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式 ・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式 ・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式 ・ 空気調和( ・ パッケージ方式 ・ ガスエンジンヒートポンプ方式仕様書を適用する。 仕様書を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ただし、 ・ 印のない場合は ※ 印を適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２)特記事項のうち選択する事項は ・ 印の付いたものを適用する。 ２．特 記 仕 様 ２．特 記 仕 様 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記 ２)電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合、電気設備工事及び建築工事はそれぞれの特記による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 による。 ただし、・ 印の付いたものを適用する。 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １)特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の標準仕様書等 １．共 通 仕 様 １．共 通 仕 様Ⅱ．工 事 仕 様 Ⅱ．工 事 仕 様 ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) ５．設 備 概 要 (改修の場合は既存の概要を示す。 ) 対象部分： 対象部分： ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ４．指 定 部 分※ 無し ・ 有り(工期 令和 年 月 日) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ３．工 事 種 目 ( ・ 印の付いたものを適用する) ２．建 物 概 要 ２．建 物 概 要 １．工 事 場 所 １．工 事 場 所・ ガ ス 設 備 ・ ガ ス 設 備・ 特 殊 ガ ス 設 備 ・ 特 殊 ガ ス 設 備・・ 浄 化 槽 設 備 浄 化 槽 設 備 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 １)項目は、番号に○印の付いたものを適用する。 Ⅰ．工 事 概 要 等 Ⅰ．工 事 概 要 等( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ( )書きの室名は天井無しを示し、その他は天井ありを示す。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※工事写真は「営繕工事写真作成要領」によるほか監督職員の指示による。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 ※建築工事に伴う工事の提出部数は、建築工事に合わせる。 表示する。 表示する。 ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との ※電子納品対象データは同要領に基づくが、変更がある場合は監督職員との46．電子納品 46．電子納品する。 する。 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成 電子成果品を「営繕工事電子納品要領」(以下、要領という)に基づき作成※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と ※完成図は、原則、CADにて修正を行い、図面枠内の適当な位置に「完成図」と石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関 石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関 石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関 石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関 石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関 石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関 石綿含有設備資機材(ガスケット、パッキン、たわみ継手等)は関撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費 撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費 撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費 撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費 撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費 撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費 撤去機材等(石綿類を含む)の搬出・処分費る方法で確実に行えばよいものとする。 る方法で確実に行えばよいものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 次に示す設計用標準水平震度を乗じたものとする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 設備機器の固定は、次に示す設計用地震力に耐える方法とする。 槽にあっては有効質量)に、 槽にあっては有効質量)に、１)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 １)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 １)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 １)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 １)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 １)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 １)設計用水平地震力は、機器の質量(自由表面を有する水槽その他の貯 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、 地域係数( ・ １．０ ※ ０．９ ・ ０．８ )と、設計用標準水平震度 設計用標準水平震度上 層 階 上 層 階屋上及び塔屋 屋上及び塔屋１．０ １．０ 水 槽 類 水 槽 類 １．５ １．５ ０．６ ０．６ １．０ １．０１．０ １．０ １．０ １．０ １．０ １．０ ０．６ ０．６ 防振設置機器 防振設置機器 地 階・１ 階 地 階・１ 階０．６ ０．６ ０．６ ０．６ １．０ １．０ 機器 機器 ０．４ ０．４１．０ １．０１．０ １．０ １．０ １．０１．０ １．０ １．０ １．０１．５ １．５ １．５ １．５１．５ １．５１．５ １．５１．５ １．５０．６ ０．６０．６ ０．６防振設置機器 防振設置機器水 槽 類 水 槽 類機器 機器中 間 階 中 間 階２．０ ２．０ １．０ １．０ １．５ １．５ １．５ １．５ 水 槽 類 水 槽 類２．０ ２．０ ２．０ ２．０ ２．０ ２．０ １．５ １．５ 防振設置機器 防振設置機器２．０ ２．０ １．０ １．０ １．５ １．５ １．５ １．５ 機器 機器一般機器 一般機器 重要機器 重要機器 一般機器 一般機器 重要機器 重要機器 機 器 種 別 機 器 種 別 設 置 場 所 設 置 場 所・ 一般の施設 ・ 一般の施設ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す ただし、重量1kN以下の軽量な機器については、設備機器の製造者の指定す・ 特定の施設 ・ 特定の施設 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 上層階とは地階を除く２～６階建の場合は最上階、７～９階建の 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 場合は上層２階、１０～１２階建の場合は上層３、１３階建以上 の場合は上層４階とする。 の場合は上層４階とする。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 中間階とは地階、１階を除く各階で上層階に該当しないもの。 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 監視制御設備 ・ 危険物貯蔵装置 ・ 火を使用する設備 ・ 給水機器( ) ・ 給水機器( ) ・ 給水機器( ) ・ 給水機器( ) ・ 給水機器( ) ・ 給水機器( ) ・ 給水機器( ) ・ 避難経路上に設置する機器 ・ 避難経路上に設置する機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 換気機器 ・ 空調機器 ・ 熱源機器 ・ 防災機器 ・ 排水機器( ) ・ 排水機器( ) ・ 排水機器( ) ・ 排水機器( ) ・ 排水機器( ) ・ 排水機器( ) ・ 排水機器( ) ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 ２)設計用鉛直地震力は設計用水平地震力の１／２とする。 重要機器は次のものを示す。 重要機器は次のものを示す。 編１．５．１表４．１．１１による。 編１．５．１表４．１．１１による。 １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない １)ＥＭ電線類で規格等の定めのないものは、ハロゲン及び鉛を含まない２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 ２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 ２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 ２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 ２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 ２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 ２)電線の色別は、原則として電気設備工事の工事仕様書による。 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４ 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４ 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４ 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４ 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４ 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４ 材料で構成されたものとし、電線及びＥＭケーブルは標準仕様書第４39．電線類 39．電線類40．施工調査 40．施工調査 水槽類にはオイルタンクを含む。 水槽類にはオイルタンクを含む。 38．耐震施工 38．耐震施工 (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類) (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類) (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類) (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類) (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類) (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類) (コンクリート管以外の管の周囲は山砂の類)コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上 コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上 コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上 コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上 コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上 コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上 コンクリートの設計基準強度は ※ １８Ｎ／ｍｍ２以上２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積 ２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積 ２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積 ２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積 ２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積 ２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積 ２)建設発生土は ※ 構内敷きならし ・ 構内の指示ある場所に堆積１)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 １)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 １)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 １)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 １)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 １)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 １)埋戻し土は ※ 根切り土の中の良質土 ・ 山砂の類 ・ 山砂の類担とする。 担とする。 その他 その他本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による) 本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による) 本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による) 本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による) 本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による) 本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による) 本工事で設置する。 (規模及び仕上げの程度は現場説明書による)本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続きなどの費用は全て受注者の負 ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書) ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書) ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書) ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書) ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書) ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書) ・ 構外に搬出し適切に処理(現場説明書)32．工事用電力、水、 32．工事用電力、水、33．監督職員事務所 33．監督職員事務所34．工事用仮設物 34．工事用仮設物35．土工事 35．土工事36．コンクリート工事 36．コンクリート工事 ・ 図示による。 ・ 図示による。 ・ 図示による。 ・ 図示による。 ・ 図示による。 ・ 図示による。 ・ 図示による。 施工後確認試験 施工後確認試験試験方法 引張試験機による引張り試験 試験方法 引張試験機による引張り試験試験箇所数 １施工単位に対し１本以上 試験箇所数 １施工単位に対し１本以上確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上 確認強度 対象機器ごとのアンカーボルト1本に作用する引抜き力以上対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ ) 対象機器 (・配電盤 ・非常用発電機 ・直流電源装置 ・変圧器 ・ )37. あと施工アンカー 37. あと施工アンカー構内に作ることが ※ できる ・ できない 構内に作ることが ※ できる ・ できない 構内に作ることが ※ できる ・ できない 構内に作ることが ※ できる ・ できない 構内に作ることが ※ できる ・ できない 構内に作ることが ※ できる ・ できない 構内に作ることが ※ できる ・ できない31．足場 31．足場 (完成写真) 電子ファイル(PDF形式) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式) (完成写真) 電子ファイル(PDF形式)※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 ※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 ※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 ※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 ※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 ※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 ※完成写真は、４６電子納品に含めて提出すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 工事中及び完成後、下記に示す調査を行うため発注者より連絡があれば対応すること。 (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等) (調査票等の記入提出、発注者の調査実施への協力等)すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 すること。 なお、本工事では、広島県産業廃棄物埋立税相当額を見込んでいる。 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建 (３)本工事で発生する建設廃棄物のうち、広島県内の最終処分場に搬入する建57．交通誘導員 57．交通誘導員56．工事現場の表示 56．工事現場の表示55．調査への対応 55．調査への対応54．別契約の関係工事 54．別契約の関係工事53．官公署その他への 53．官公署その他への52．優先順位 52．優先順位51．建設廃棄物の処理 51．建設廃棄物の処理 との協調 との協調 手続き等 手続き等49．施工計画書 49．施工計画書50．履行報告 50．履行報告48．工事実績情報の登録 48．工事実績情報の登録47．工事中情報共有 47．工事中情報共有 システム システム 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 「広島県工事中情報共有システム運用ガイドライン」に基づき実施すること。 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事 受注者は受注時又は変更時において請負金額が500万円以上の工事について、工事実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情 実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情 実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情 実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情 実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情 実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情 実績情報サービス(CORINS)に基づき、受注、変更、完成、訂正時に工事実績情報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に 報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に 報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に 報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に 報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に 報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に 報として「工事実績データ」を作成し、監督職員の確認を受けた後に登録機関に登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければな 登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければな 登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければな 登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければな 登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければな 登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければな 登録申請し、登録機関発行の「登録内容確認書」を監督職員に提出しなければななお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった なお、途中変更時の登録が必要な場合とは、工期の変更、技術者の変更があった・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 ) ・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 ) ・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 ) ・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 ) ・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 ) ・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 ) ・ 内部足場( ※ Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ種 ・ Ｅ種 ・ Ｆ種 ・ Ｇ種 )・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 ) ・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 ) ・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 ) ・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 ) ・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 ) ・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 ) ・ 外部足場( ※ Ｄ、Ｅ種 ・ Ａ種 ・ Ｂ種 ・ Ｃ種 ・ Ｆ種 )専用足場方式により行う。 専用足場方式により行う。 ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に ては、同ガイドラインの別紙１「手すり先行工法による足場の組立て等に関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行 関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行 関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行 関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行 関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行 関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行 関する基準」における２の(２)手すり据置き方式又は(３)手すり先行「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ 「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ 「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ 「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ 「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ 「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ 「手すり先行工法等に関するガイドライン」に基づく足場の設置にあたっ対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 対する料金及び各種の被害(火災、盗難、破損等)は一切受注者の負担とする。 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、 地上物件、地中埋設物等で本工事に起因して損傷した場合は、速やかに補修し、62.快適トイレモデル工事 62.快適トイレモデル工事61．完成引渡しまでの 61．完成引渡しまでの60．工事後の補償 60．工事後の補償59．工事中の補償 59．工事中の補償58．説明板等 58．説明板等 管理 管理 を記載した説明書等を作成する。 ) を記載した説明書等を作成する。 )とする。 とする。 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70 溶融亜鉛めっきは ※ HDZT49 ・ HDZT70・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) ・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) ・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) ・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) ・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) ・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) ・ 事前調査(監督員に報告書を提出すること。 ) 調査内容 調査内容調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査項目 ・改修工事関連部分 ・排水放流先 ・中央監視盤調査範囲 ・既存設備システム ・図示調査範囲 ・既存設備システム ・図示調査範囲 ・既存設備システム ・図示調査範囲 ・既存設備システム ・図示調査範囲 ・既存設備システム ・図示調査範囲 ・既存設備システム ・図示調査範囲 ・既存設備システム ・図示 ・図示 ・図示 ・図示 ・図示 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 ・水質確認(SUS腐食) ※石綿事前調査 調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)調査方法 ・現地目視 ・既存資料調査(貸与資料 ・有 ・無)協議で決定する。 協議で決定する。 ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ①技術的説明事項(追加説明、質問回答書を含む) ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 ＿＿＿＿＿＿＿作業期間、交通誘導員を＿＿＿(人／日)配置すること。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 し、常に緊密に連絡し、工事の円滑な進捗を図るものとする。 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関 建築、電気その他別契約の関係工事について、工程及び、取合部分の施工に関において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用 において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用 において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用 において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用 において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用 において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用 において、その検査に必要な資機材及び労務を提供し、これに直接要する費用官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す 官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す 官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す 官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す 官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す 官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す 官公署その他への手続きは、受注者が遅滞なく行い、これに要する費用は、す設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理 設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理 設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理 設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理 設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理 設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理 設廃棄物については、広島県産業廃棄物埋立税が課税されるので、適正に処理日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当 日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当 日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当 日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当 日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当 日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当 日の受入費用)の合計が最も経済的になるものを見込んでいる。 従って、正当(1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平 (1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平 (1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平 (1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平 (1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平 (1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平 (1)に揚げる施設のうち受入れ条件が合うものの中から、運搬費と受入費(平(２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記 (２)本工事における再資源化に要する費用(運搬費を含む処分費)は、前記るものとする。 (原則、県内処分) るものとする。 (原則、県内処分)(選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理す (選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理す (選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理す (選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理す (選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理す (選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理す (選別を含む)により、有用物となった場合、その用途に応じて適切に処理すた基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等 た基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等 た基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等 た基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等 た基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等 た基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等 た基準に従った適正な施設)で処理すること。 ただし、建設廃棄物が、破砕等施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ 施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ 施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ 施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ 施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ 施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ 施設(許可対象とならない中間処理施設にあっては、廃棄物処理法に定められ政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な 政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な 政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な 政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な 政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な 政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な 政令市等(広島市、呉市、福山市)が、廃棄物処理法に基づき許可した適正な(１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置 (１)本工事で発生した建設廃棄物は、広島県(環境県民局)及び保健所設置程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 程報告書」で、工程写真、状況写真を添付して月２回提出する。 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内 ②契約不適合調査…建設工事請負契約約款第４６条の５に定める期間内①公共事業労務費調査…工事中に実施 ①公共事業労務費調査…工事中に実施を受注者が負担する。 を受注者が負担する。 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査 べて受注者の負担とする。 また関係法令に基づく官公署その他関係機関の検査②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図 ②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図 ②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図 ②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図 ②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図 ②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図 ②特記仕様書 ③設計図面 ④標準仕様書・標準図設計図書の優先順位は次の順序とする。 設計図書の優先順位は次の順序とする。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 な理由がある場合を除き再資源化に要する費用(単価)は変更しない。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 また各種別の工事の施工にあたっては「工種別施工計画書」を作成する。 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を 連絡、災害予防その他の現場運営に必要な計画を定めた「総合施工計画書」を工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の 工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の 工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の 工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の 工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の 工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の 工事の着手に先立ち、現場の体制･組織、仮設計画、安全衛生管理、緊急時の作成し提出する。 作成し提出する。 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな 用にあたっての評価を行うためアンケート等を求められた場合、協力しな(４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 (４)受注者は、監督職員又はサービス提供者から技術上の問題点の把握、利 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 下「サービス提供者」という。 )との契約は、受注者が行い、利用料を支 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては 務の効率化を図る情報共有システムの対象である。 なお、運用にあたっては(１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 (１)本工事は、受発注者間の情報を電子的に交換・共有することにより、業 払うものとする。 払うものとする。 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以 (３)監督職員及び受注者が使用する情報共有システムのサービス提供者(以https://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.htmlhttps://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.htmlhttps://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.htmlhttps://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.htmlhttps://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.htmlhttps://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.htmlhttps://chotatsu.pref.hiroshima.lg.jp/asp/index.html広島県工事中情報共有システム広島県工事中情報共有システム(２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 (２)本工事で使用する情報共有システムは次とする。 らない。 らない。 場合とする。 場合とする。 ければならない。 ければならない。 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に 工事完了後も予め監督職員の指示した日時までは受注者で管理し、各種公課に工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 工事完成引渡後、施工または機器、材料の不備による故障は、約款第４１条 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、 ・ 説明板(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の系統図、完全に復元するものとする。 完全に復元するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 (契約不適合)により１年間受注者の負担で完全に補修するものとする。 取扱要領を記載した説明板を作成する。 ) 取扱要領を記載した説明板を作成する。 ) 取扱要領を記載した説明板を作成する。 ) 取扱要領を記載した説明板を作成する。 ) 取扱要領を記載した説明板を作成する。 ) 取扱要領を記載した説明板を作成する。 ) 取扱要領を記載した説明板を作成する。 )現場説明書による。 現場説明書による。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種へ技術資料等を提供する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で登録を行う。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・本業種が付帯の場合は、元請業種で配置する。 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・ 説明書(監督職員と協議の上、設備機器類及び一連の装置等の取扱要領 ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) ・別途工事で配置する。 (工事名：) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ) 屋内露出 ・ 合成樹脂カバー(Ａ２･(イ・ロ)･ＶⅠ)下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部) 下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部) 下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部) 下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部) 下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部) 下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部) 下記項目の総合調整を行ない測定表を監督職員に提出する。 ( １部)既存 既存改設一式 改設一式 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (１)工事完成図書引渡し書 Ａ４版 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (２)完成図書(Ａ４版) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (３)諸官庁届出書類一覧表(諸官庁届出書類(正)許可証(正)共) 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (４)完成図面・施工図面二折製本 Ａ３版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (５)縮小完成図面・施工図面二折製本 Ａ４版 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (６)工事記録写真 Ａ４版(工事記録写真) 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (７)運転操作説明書・取扱説明書を簡易にまとめたもの Ａ４版製本 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (８)工事監理図書 Ａ４版 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (９)電子成果品(電子納品) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (10)建物基本情報及び型式台帳(監督職員が指定する様式で作成) 部 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式 (11)その他監督員が必要と指示したもの(フロン台帳等) 式※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm) ※ 工事名等の表示板(900mm×600mm) ・ 工事概要等の説明看板(900mm×600mm)府中市元町５７６－１ 府中市元町５７６－１ＲＣ造＋Ｓ造(屋根) ＲＣ造＋Ｓ造(屋根) 地上１階 地上１階 １，５１７ １，５１７ ７項 ７項 学校(体育館) 学校(体育館)学校(体育館) 学校(体育館)・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版(以下「標準仕様書」という。 )・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)令和７年版・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )・ 公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)令和７年版 (以下「標準図」という。 )作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課 機械 機械R07.06府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事－－ 機械設備工事特記仕様書(工種別事項) 機械設備工事特記仕様書(工種別事項)M-02 M-02３．汚水、雑排水及び ３．汚水、雑排水及び 汚物用水中モーター 汚物用水中モーター ポンプ ポンプ４．接続納付金等 ４．接続納付金等５．桝のｺﾝｸﾘｰﾄ巻き ５．桝のｺﾝｸﾘｰﾄ巻き 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ 小口径桝等はコンクリ－ト巻き仕上げとする。 (但し舗装等の仕上げ※ 別途工事 ・ 本工事 ※ 別途工事 ・ 本工事 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 )水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 水中形三相誘導電動機は、( ※ 乾式 ・ 油封式 )とする。 電動機の極数は図示による。 電動機の極数は図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 着脱装置、ストレーナー及び水中ケーブルの長さは図示による。 ２．排水金物 ２．排水金物 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 記号 ＣＯＡＤ は掃除口を兼用する排水金物を示す。 消消備備設設火火・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 ・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 ・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 ・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 ・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 ・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 ・ 易操作１号消火栓 ・ １号消火栓 (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による) (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による) (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による) (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による) (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による) (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による) (屋外露出、寒冷地は保温種別 ｅ２･(ハ)･Ⅶ による)(ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ) (ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ) (ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ) (ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ) (ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ) (ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ) (ＳＴＰＧ３７０－ＶＳ)１)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)屋内消火栓 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １．配管材料 １．配管材料開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 開閉弁の材質は ・ 鋳鉄製(要部青銅製) ・ ステンレス鋳物製 ５．屋外消火栓 ５．屋外消火栓３) 一般配管用 ・ ３) 一般配管用 ・ ３)消火配管の保温は次による。 ３)消火配管の保温は次による。 ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する ２)充水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する１)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する １)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する １)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する １)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する １)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する １)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する １)呼水タンクの保温 ※ 施工しない ・ 施工する※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ※ 広範囲型２号消火栓 ・ ２号消火栓 ４．屋内消火栓 ４．屋内消火栓３．保温 ３．保温箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 箱の材質は ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 屋内消火栓 ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ スプリンクラー ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結送水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する ・ 連結散水 ※ 施工しない ・ 施工する２．消火栓弁の耐圧 ２．消火栓弁の耐圧 ※ １０Ｋ ・ １６Ｋ ※ １０Ｋ ・ １６Ｋ ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ) ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ) ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ) ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ) ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ) ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ) ピット内 (ＳＧＰ－ＶＳ)※重複して適用の場合の ※重複して適用の場合の 使用区分は図示による 使用区分は図示による地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管 地中配管用 ・ 消火用硬質塩化ビニル外面被覆鋼管２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０) ２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０) ２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０) ２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０) ２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０) ２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０) ２)連結送水管 一般配管用 ・ 圧力配管用炭素鋼鋼管(Ｓｃｈ４０)ガガ備備設設スス・ 借用 ※ 買取り ・ 借用 ※ 買取り・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 ) ・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 ) ・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 ) ・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 ) ・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 ) ・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 ) ・ 要(取付け位置は図示による。 外部出力端子 ・ 不要 ・ 要 )１)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 １)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 １)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 １)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 １)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 １)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 １)親メーターはガス供給事業者より借用、子メーターは買取りとする。 ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター計量方式( ・ 直読 ・ 遠隔表示 )２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)液化石油ガス 一般配管用 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管)１)都市ガス ガス事業者の定めによる。 １)都市ガス ガス事業者の定めによる。 １)都市ガス ガス事業者の定めによる。 １)都市ガス ガス事業者の定めによる。 １)都市ガス ガス事業者の定めによる。 １)都市ガス ガス事業者の定めによる。 １)都市ガス ガス事業者の定めによる。 ２．配管材料 ２．配管材料４．充てん容器 ４．充てん容器５．バルク貯槽 ５．バルク貯槽８．容器転倒防止 ８．容器転倒防止７．容器廻りの配管 ７．容器廻りの配管３．ガス漏れ警報器 ３．ガス漏れ警報器１．都市ガス設備 １．都市ガス設備 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ガス事業者の規定する供給約款等の定めによる。 ※ 不要 ※ 不要 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 警報器から制御盤、遮断弁までの電線管は別途工事とする。 ※ 借用 ・ 買取り ※ 借用 ・ 買取り６．ガスメーター ６．ガスメーター・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ ・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ ・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ ・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ ・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ ・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ ・ 縦型 ・ 横型 最大充てん量 ｋｇ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 ・ １０ｋｇ ・ ２０ｋｇ ・ ５０ｋｇ 本 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管 地中埋設用 ・ ポリエチレン被覆鋼管※重複して適用の場合の ※重複して適用の場合の 使用区分は図示による 使用区分は図示による施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ) 施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ) 施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ) 施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ) 施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ) 施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ) 施工方法は標準図(施工７３)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ・ (ｃ)施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) 施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) 施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) 施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) 施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) 施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) 施工方法は標準図(施工７４)の ・ (ａ) ・ (ｂ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 ) ( ・ 担体流動生物濾過方式 ・ 嫌気分離接触ろ床方式 )浄浄化化槽槽設設備備２．その他 ２．その他１．処理種別及び方式 １．処理種別及び方式・ 合併処理( ・ ) ・ 合併処理( ・ ) ・ 合併処理( ・ ) ・ 合併処理( ・ ) ・ 合併処理( ・ ) ・ 合併処理( ・ ) ・ 合併処理( ・ )・ 小規模合併処理 ・ 小規模合併処理図示による。 図示による。 ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ３)通気管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)設設備備(第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) (第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) (第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) (第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) (第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) (第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) (第１桝まで含む) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP)・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 建築用耐火性硬質ポリ塩化ビニル管(FS-VP) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部) ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ)(車道部)４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ) ４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ) ４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ) ４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ) ４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ) ４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ) ４)屋外排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＵ)１)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 １)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 １)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 １)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 １)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 １)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 １)公営水道に直結する配管に使用するものの耐圧は、１０Ｋとする。 ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) ２)子メーター ※ 買取り ・ 借 用( ・ 直読 ・ 遠隔表示 )１)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) １)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) １)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) １)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) １)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) １)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 ) １)親メーター ※ 借 用 ・ 買取り( ・ 直読 ・ 遠隔表示 )３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 ３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 ３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 ３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 ３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 ３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 ３)給水引込部の( ・ 止水栓 ・ 弁桝 )は水道事業者指定品とする。 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式 現地表示式(直読式)の表示機構は ※ 湿式ｱﾅﾛｸﾞ式 ・ 乾式ﾃﾞｼﾞﾀﾙ式２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品 ２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品 ２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品 ２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品 ２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品 ２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品 ２)子メーター用 ※ 標準図(機材５７) ・ 水道事業者の指定品１)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７) １)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７) １)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７) １)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７) １)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７) １)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７) １)親メーター用 ※ 水道事業者の指定品 ・ 標準図(機材５７)仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 仕上げ部分は除く。 )(施工の際は鉄筋又は，金網で補強を入れること。 ) 一般共通事項３９．電線類の規格による。 一般共通事項３９．電線類の規格による。 一般共通事項３９．電線類の規格による。 一般共通事項３９．電線類の規格による。 一般共通事項３９．電線類の規格による。 一般共通事項３９．電線類の規格による。 一般共通事項３９．電線類の規格による。 の保温材撤去 の保温材撤去飛散抑制剤の塗布 飛散抑制剤の塗布配管切断箇所 配管切断箇所１００１００１００ １００１００ １００材をつつみ、テープ等で密閉 材をつつみ、テープ等で密閉ビニールシート等で成形保温 ビニールシート等で成形保温成形保温材に 成形保温材に成形保温材前後 成形保温材前後配管切断箇所 配管切断箇所フランジ外周部に飛散抑制剤の フランジ外周部に飛散抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等 塗布又はビニルテープ貼り等機器切断部 機器切断部成形保温材付き配管撤去要領図 S=NS 成形保温材付き配管撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NS ダクト・たわみ継手フランジ部撤去要領図 S=NSダクト切断部 ダクト切断部石綿含有ガスケット 石綿含有ガスケット１００ １００ １００ １００ １００ １００ ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 ル法、地方自治体による条例」等に基づき構外搬出適切処理とする。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 に、成形保温材前後の保温材を撤去する。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 抑制剤の塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 側の切断を行う。 側の切断を行う。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 塗布又はビニルテープ貼り等を施す。 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行 律、建築基準法、建設リサイクル法、地方自治体による条例」等に基づき関係機関と協議を行石綿含有設備資材の処理について 石綿含有設備資材の処理について 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法 撤去に先立ち、「大気汚染防止法」の他「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片３)ダクト片側の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施し、もう片２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクトの切断は、フランジ部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 １)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の１)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の１)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の１)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の１)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の１)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の１)ダクトの切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散抑制剤の (１)ダクトフランジ部 (１)ダクトフランジ部ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 ダクトフランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 １)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散１)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散１)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散１)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散１)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散１)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散１)ダクト及び機器の切断に先立ち、飛散防止措置としてダクトフランジ外周部分に、飛散たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 たわみ継手フランジ部の撤去は、原則として切断による方法とする。 (２)たわみ継手フランジ部 (２)たわみ継手フランジ部 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 (３)構外搬出適切処理後、監督職員へ報告書を提出する。 の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク の他。 「労働安全衛生法、廃棄物の処理及び清掃に関する法律、建築基準法、建設リサイク (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」 (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」 (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」 (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」 (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」 (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」 (２)石綿含有廃棄物であることを表示すると共に、石綿飛散防止対策として「大気汚染防止法」Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) Ⅱ．石綿を含有する設備資材の処理方法(※搬出費・運搬費・処分費は別途) １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 １．工事受注者は、施工に先立ち以下の報告を行うこと。 Ⅰ．石綿を含有する設備資材の撤去方法 Ⅰ．石綿を含有する設備資材の撤去方法３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ３)配管の切断は、密閉部分の両側約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 ２)ビニールシート等で成形保温材を包み配管表面でテープ止めとし密閉する。 １)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも１)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも１)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも１)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも１)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも１)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも１)配管の切断に先立ち、飛散防止措置として成形保温材に飛散抑制剤の塗布を施すととも成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 成形保温材付き配管の曲線部の撤去は、原則として切断による方法とする。 (４)成形保温材付き配管の曲線部 (４)成形保温材付き配管の曲線部１)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 １)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 １)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 １)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 １)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 １)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 １)配管の切断は、フランジ部分にかからない箇所において行う。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 配管フランジ部におけるガスケット撤去は、原則として切断による方法とする。 (３)配管フランジ部 (３)配管フランジ部３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ３)ダクト及び機器の切断終了後、フランジ内周部分に外周同様に飛散防止措置を施す。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 ２)ダクト及び機器の切断は、フランジ部分の約１００ｍｍの箇所において慎重に行う。 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４． 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４． 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４． 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４． 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４． 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４． 排煙口から手動開放装置への配線は、標準仕様書第４編１．５．１表４．３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付 ３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付 ３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付 ３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付 ３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付 ３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付 ３)吹出口接続チャンバー以外の内貼りしたチャンバーには点検口を取付１)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー １)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー １)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー １)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー １)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー １)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー １)空調用の吹出口接続チャンバー及び図示したダクト並びにチャンバー 排排設設水水備備設設雨雨用用利利水水衛衛御御制制設設備備構成その他は図示による。 構成その他は図示による。 ７．薬液注入装置 ７．薬液注入装置目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 目幅の有効間隔は( ※ ５ｍｍ ・ ｍｍ )とする。 ６．網かご形スクリーン ６．網かご形スクリーン・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ・ ナイフ仕切弁 ・ 偏心式プラグ弁 ・ バタフライ弁 ５．雨水電動遮断弁 ５．雨水電動遮断弁２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ) ２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ) ２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ) ２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ) ２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ) ２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ) ２)土間配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＤ)(ＳＧＰ－ＦＰＤ)１)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ) １)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ) １)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ) １)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ) １)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ) １)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ) １)一般配管用 ・ ポリ粉体鋼管(ＳＧＰ－ＰＡ)(ＳＧＰ－ＦＰＡ)図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 ※ パルス式 ・ 直読式 ※ パルス式 ・ 直読式３．弁類 ３．弁類４．量水器 ４．量水器図示による。 図示による。 １．システム構成その他 １．システム構成その他２．配管材料 ２．配管材料 (機器、盤類はこれによらなくてもよい) (機器、盤類はこれによらなくてもよい) (機器、盤類はこれによらなくてもよい) (機器、盤類はこれによらなくてもよい) (機器、盤類はこれによらなくてもよい) (機器、盤類はこれによらなくてもよい) (機器、盤類はこれによらなくてもよい)操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 ) 操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 ) 操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 ) 操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 ) 操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 ) 操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 ) 操作方式 ・ 電気開閉式( ・ センサー式 ・ タッチスイッチ式 )１．一般事項 １．一般事項 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同 型番変更等により参考型番が変更又は廃止されている場合、参考型番の同２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は ２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は ２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は ２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は ２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は ２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は ２)原則として、次の用途に使用する電線類はＥＭケーブルとし、規格は１)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 １)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 １)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 １)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 １)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 １)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 １)屋外、屋内露出の配線は、図面に特記のない限り金属管配線とする。 ５．計装工事の配線 ５．計装工事の配線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 ②電気式の調節器(サーモ・ヒューミ等)用電線 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 天井隠ぺいの配線は、図面に特記のない限りケーブル配線とする。 における弱電信号、通信線を除く制御線 における弱電信号、通信線を除く制御線 における弱電信号、通信線を除く制御線 における弱電信号、通信線を除く制御線 における弱電信号、通信線を除く制御線 における弱電信号、通信線を除く制御線 における弱電信号、通信線を除く制御線 ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) ③各種検出器(温度・湿度等)、操作器(バルブ・ダンパー等) 用途：①電源線、接地線 用途：①電源線、接地線１．設計用温湿度条件 １．設計用温湿度条件換換設設備備気気調調・・和和気気空空 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 配管およびプラスチック桝は建築工事の重機作業に含む。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 建築工事の重機作業の後に機械設備にて撤去する。 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 図示された桝類のうち、量水器桝、弁桝、散水栓ＢＯＸ、ため桝、インバート桝は、 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、③熱源の残油はタンク及び配管内を含み回収し、適切に処理するものとし、 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 フロンガスは「冷媒の回収方法について」による。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 ②人体及び地球環境に影響を及ぼす冷媒等の回収・破壊処理を行う。 (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) (コンクリート基礎の撤去は建築に含む。 ) 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 図示された機器のうち、太線またはハッチング等により明示されたもの。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 ①重機作業に影響のある以下の機器を、建築工事の重機作業に先行して撤去する。 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工 １．特記仕様及び図面に記載されていない事項は、国土交通省大臣官房官庁営繕部の「建築物解体工Ⅱ．工 事 仕 様 (解体工事の部) Ⅱ．工 事 仕 様 (解体工事の部)Ⅰ．工 事 概 要 (解体工事の部) Ⅰ．工 事 概 要 (解体工事の部) よる取り壊しとする。 よる取り壊しとする。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 １)特記仕様書(機械設備の部)Ⅰ．２．建物概要に記載された取り壊し建物等の撤去を行う。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 ２)上記撤去範囲部分は、地中埋設部分を含めて全て撤去する。 (１)建物については、 (１)建物については、 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 ４)撤去する配管、ダクト(付属品含む)の保温材の分離は原則として中間処理上にて行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (４)給水、排水、ガス設備については指定工事店により、閉栓工事を行う。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (３)屋外埋設機器及び配管・桝類については全て撤去する。 (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に (２)その他の機器及び配管・ダクト類について、処理に関する記載のない事項は、全て重機に ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) ３)本工事による撤去機器、配管及び桝類は、場内の指定場所に集積する。 (図面は参考とする) アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 アスファルト舗装及びコンクリート舗装の路盤撤去、埋め戻し・整地は別途建築工事とする。 １．工 事 内 容 (解体工事の部) １．工 事 内 容 (解体工事の部)建築物解体工事(機械設備の部) 建築物解体工事(機械設備の部)冷媒の回収方法について 冷媒の回収方法について (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に (１)「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律(フロン排出抑制法)」に従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 従って行い、監督職員に次の書類を提出する。 (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象と (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象と (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象と (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象と (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象と (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象と (２)ルームエアコン等で、「特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)」の対象となっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウン なっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウン なっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウン なっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウン なっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウン なっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウン なっているものは、同法に従ってリサイクル「冷媒の回収は原則としてポンプダウンによる。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 による。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 による。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 による。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 による。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 による。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 による。 」を行い、監督職員に次の書類を提出する。 ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し ・ 特定家庭用機器廃棄物管理票(家電リサイクル券)の写し洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は 洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は 洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は 洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は 洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は 洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は 洗浄用水加温方式は( ・ 瞬間方式 ・ 貯湯方式 )とし、付加機能は ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP)・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 冷媒の回収方法は次による。 回収費・処分費は( ※ 本工事 ・ 別途工事 )とする。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 ５)浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒を施工した後、撤去する。 (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (浄化槽内の汚泥汲取、清掃、消毒は施設管理者側で実施し本工事では実施しない) (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 (４)石綿含有設備機器については、施設管理者及び監督職員と協議の上、適切に処理を行う。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ・ 水栓は節水コマ付きを採用する。 ・ 水栓ハンドルは極力レバ－式を採用する。 ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ) ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ) ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ) ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ) ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ) ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ) ３)地中配管用 ・ 水道用耐衝撃性硬質塩化ビニル管(ＨＩＶＰ)・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し ・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し ・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し ・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し ・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し ・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し ・ 第1種フロン類充填回収業者の登録通知書(都道府県知事登録)の写し・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し ・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し ・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し ・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し ・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し ・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し ・ 事前確認書の写し ・ 回収依頼書の写し ・ 引取証明書 ・破壊証明書の写し 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 事共通仕様書(令和４年版)」(以下、「解体共通仕様書」という。 )により、解体共通仕様書 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 に記載されていない事項は、特記仕様書(機械設備工事の部)による。 給給備備設設湯湯ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 ただし、公営水道に直結する部分及び特記部分は、１０Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 ３．保温 ３．保温 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 湯沸器の給排気筒の隠ぺい箇所は保温 ｈ･(イ)･Ⅸ を行う。 ２．弁類 ２．弁類１．配管材料 １．配管材料２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 ２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 ２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 ２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 ２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 ２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 ２)湯沸器、給湯機廻りの付属配管等は製造業者標準品とする。 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 １) ・ 保温付被覆銅管 ・ 銅管 ・ ステンレス鋼管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 耐熱性ライニング鋼管 ・ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ※重複して適用の場合の ※重複して適用の場合の 使用区分は図示による 使用区分は図示による い、監督職員に報告する。 い、監督職員に報告する。 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 ２．各部位の撤去方法は、以下の内容及び撤去要領図を参考に、計画書を作成し、監督職員の承諾 を受ける。 を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 (１)処理に先立ち、関係機関と協議を行い計画書を作成し、監督職員の承諾を受ける。 ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と ３)機械室の手動式エア抜き配管で、特記のない場合の保温範囲は原則と１)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 １)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 １)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 １)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 １)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 １)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 １)エア溜まりを生ずると思われる配管箇所には、必要に応じて操作の容 27．冷温水管等のエア抜き 27．冷温水管等のエア抜き して分岐部より２ｍとする。 して分岐部より２ｍとする。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 易な位置にエア抜き弁装置( ※ 手動 ・ 自動 )を設ける。 ユニット ユニット26．定風量・変風量 26．定風量・変風量 ・ メカニカル形 ・ 風速センサー形 ・ メカニカル形 ・ 風速センサー形２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ２)自動エア抜き弁装置は、標準図(施工３８(ｇ))による。 ・ カートリッジオリフィス形 ) ・ カートリッジオリフィス形 ) ・ カートリッジオリフィス形 ) ・ カートリッジオリフィス形 ) ・ カートリッジオリフィス形 ) ・ カートリッジオリフィス形 ) ・ カートリッジオリフィス形 )インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 インバーター機の表示された能力は、型番で選定する。 10．パッケージ形 10．パッケージ形※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ※ 流量調整弁 ・ 定流量弁 を取付ける。 ９．ファンコイルユニット ９．ファンコイルユニット ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式 ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式 ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式 ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式 ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式 ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式 ( 定流量弁の場合は ・ ダイヤフラム式流量可変式冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 冷温水管の接続部(往・還)にはボール弁を取付ける。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 床置形にはサブドレンパンを設ける、材質等はドレンパンに準ずる。 による。 による。 空気調和機 空気調和機 ※ 不要 ・ 図示による。 ※ 不要 ・ 図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 風量３０，０００ｍ３／ｈを超える機器の許容騒音レベルは、図示による。 ８．ユニット形 ８．ユニット形 コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は コイル通過後のケーシングに講じる表面結露対策は７．冷却塔 ７．冷却塔 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値 標準型、低騒音型、超低騒音型の規定は、日本冷却塔工業会の騒音基準値３．弁類 ３．弁類４．空調機用トラップ ４．空調機用トラップ６．ばい煙濃度計 ６．ばい煙濃度計４)伸縮継手及び掃除口は図示による。 ４)伸縮継手及び掃除口は図示による。 投光器及び受光器は、送風器付きとする。 投光器及び受光器は、送風器付きとする。 ５．鋼板製煙道 ５．鋼板製煙道２．配管材料 ２．配管材料※重複して適用の場合の ※重複して適用の場合の 使用区分は図示による 使用区分は図示による１．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 １．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 １．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 １．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 １．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 １．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 １．１１による耐熱・耐火ケーブルとする。 備備設設気気換換調調・・和和気気空空か、図示による。 か、図示による。 類とする。 類とする。 30．空調用流体の水質基準 30．空調用流体の水質基準 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 日本冷凍空調工業会(冷凍空調機器用水質ガイドライン)による。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ２)内貼りチャンバー類の寸法は、外法寸法とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 ける。 点検口の大きさは、原則として４００×６００とする。 28．消音内貼り 28．消音内貼り動動自自排排備備設設煙煙４．中央監視制御装置 ４．中央監視制御装置 ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し ・ 有り(構成機能は図示による) ・ 無し３．自動制御盤 ３．自動制御盤２．自動制御機器 ２．自動制御機器１．システム構成・機能 １．システム構成・機能 復帰方式 復帰方式２．排煙口 ２．排煙口１．ダクト １．ダクト３．排煙口開放及び ３．排煙口開放及び４．排煙風量測定 ４．排煙風量測定・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ ) ・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ ) ・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ ) ・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ ) ・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ ) ・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ ) ・ ダンパー形 ( ・ 天井内取付 ・ )電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 ) 電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 ) 電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 ) 電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 ) 電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 ) 電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 ) 電気式(遠隔操作 ※ 不要・ 要 )・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ スリット形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 )・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 ) ・ パネル形 ( ・ 天井取付 ・ 壁取付 )※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ) ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ) ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ) ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ) ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ) ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ) ※ 亜鉛鉄板製 ・ 鋼板製(厚１．６ｍｍ)湿 度 湿 度 温度(ＤＢ) 温度(ＤＢ) 湿 度 湿 度 温度(ＤＢ) 温度(ＤＢ) 温度(ＤＢ) 温度(ＤＢ) 湿 度 湿 度一 般 系 統 一 般 系 統外 気 条 件 外 気 条 件５１．０％ ５１．０％ ３４．９℃ ３４．９℃室 内 (調整目標値) 室 内 (調整目標値)31．フィルターの予備品 31．フィルターの予備品１)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) １)冷水・温水・冷温水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管)２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ２)膨張・空気抜・補給水・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ・ 取付座を取付ける ・ 取付座を取付ける ・ 取付座を取付ける ・ 取付座を取付ける ・ 取付座を取付ける ・ 取付座を取付ける ・ 取付座を取付ける図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 図面に特記なき場合の耐圧は、５Ｋとする。 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型 トラップの形式はフロートボール式(床置型) ※ ＦＲＰ製保温型３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない ３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない ３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない ３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない ３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない ３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない ３)ばいじん量測定口(８０φ×２) ※ 取付ける ・ 取付けない２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない ２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない ２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない ２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない ２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない ２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない ２)ばい煙濃度計 ・ 取付ける ・ 取付けない１)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ １)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ １)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ １)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ １)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ １)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ １)厚さ ※ ３．２ｍｍ ・ ４．５ｍｍ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管) ３)冷却水 ・ 配管用炭素鋼鋼管(白管)７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管 ７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管 ７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管 ７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管 ７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管 ７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管 ７)冷媒 ・ 断熱材被覆銅管８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４) ８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４) ８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４) ８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４) ８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４) ８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４) ８)空調用給水 ・ ステンレス鋼管(ＳＵＳ３０４)９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ９)空調用排水 ・ 硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(VP) ・ 結露防止層付硬質塩化ﾋﾞﾆﾙ管 ４)(削除) ４)(削除)５)(削除) ５)(削除)６)(削除) ６)(削除)冬季 冬季 -０．２℃ -０．２℃ ６９．９％ ６９．９％ １９．０℃ １９．０℃ ４０％ ４０％℃℃ ％ ％夏季 夏季9時 9時12時 12時14時 14時16時 16時２８．０℃ ２８．０℃℃℃ ％ ％ ４５％ ４５％29．防振基礎 29．防振基礎建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降 建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降 建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降 建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降 建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降 建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降 建築設備定期検査業務基準書２０２３年版((一財)日本建築設備・昇降調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 調節器等の取付け高さは ※ １３００ｍｍ ・ 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製 屋内用キャビネットは ※ 鋼板製 ・ ステンレス鋼板製図示による。 図示による。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 機センター)の排煙風量の検査方法に準ずる。 (第１桝まで含む) (第１桝まで含む) １．配管材料 １．配管材料 １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) １)屋内汚水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ※重複して適用の場合の ※重複して適用の場合の 使用区分は図示による 使用区分は図示による２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ２)屋内雑排水管 ・ 硬質ポリ塩化ビニル管(ＶＰ) ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ・ 排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管排排水水２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２)受水タンク以降の配管に使用するものの耐圧は、５Ｋとする。 ２．弁類 ２．弁類３．量水器 ３．量水器給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 給水栓用配管の接続口を( ※ 設ける ・ 設けない )ものとする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遮断弁の駆動方式は( ※ 電気式 ・ 機械式 )とする。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 遠隔表示式は( ※ パルス式 ・ 電文式 )発信器を備える。 ２)台所流し用の水栓は泡沫式とする。 ２)台所流し用の水栓は泡沫式とする。 １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル １)屋外の水栓は ・ キー式ハンドル ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品 ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品 ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品 ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品 ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品 ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品 ・ 標準仕様書による ・ 水道事業者指定品・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ・ 定流量弁を定水位調整弁の手前に設置する。 ※ 合成樹脂製 ・ ステンレス製 ※ 合成樹脂製 ・ ステンレス製 ４．量水器桝 ４．量水器桝５．定水位調整弁 ５．定水位調整弁６．緊急遮断弁装置 ６．緊急遮断弁装置７．水栓柱 ７．水栓柱８．不凍水栓柱 ８．不凍水栓柱９．水栓 ９．水栓10．タンク 10．タンク２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ２槽式の場合は、連通管を設けるものとする。 ※ 別途工事 ・ 本工事 ※ 別途工事 ・ 本工事 11．引込納付金等 11．引込納付金等12．ﾎﾞｯｸｽのｺﾝｸﾘｰﾄ巻き 12．ﾎﾞｯｸｽのｺﾝｸﾘｰﾄ巻き 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の 弁ﾎﾞｯｸｽ，散水栓ﾎﾞｯｸｽ等はｺﾝｸﾘｰﾄ巻き仕上げとする。 (但し舗装等の大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 大 便 器 、 小 便 器 に は 、 標 記 板 ( ア ク リ ル 板 に 印 刷 可 ) を 取 付 け る 。 ※ 設ける ・ 設けない ※ 設ける ・ 設けない図示による。 図示による。 給給備備設設水水備備生生器器具具設設１．配管材料 １．配管材料等品とする。 等品とする。 ５．温水洗浄便座 ５．温水洗浄便座 ・ 手動式 ・ 手動式４．大便器用洗浄弁 ４．大便器用洗浄弁形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 形式は( ※ 小便器一体型 ・ 小便器分離型 )とする。 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式 ※ 個別感知方式( ※ ＡＣ電源 ・ 乾電池 ) ・ 手動式６．器具と排水管接続 ６．器具と排水管接続洗浄水量４リットル／回以下とする。 洗浄水量４リットル／回以下とする。 ３．自動水栓 ３．自動水栓２．小便器用節水装置 ２．小便器用節水装置電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池 電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池 電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池 電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池 電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池 電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池 電源種別は ※ ＡＣ電源 ・ 自己発電 ・ 乾電池・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管 ・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管 ・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管 ・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管 ・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管 ・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管 ・水道配水用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ管 ・ 水道用ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ二層管※重複して適用の場合の ※重複して適用の場合の 使用区分は図示による 使用区分は図示による７．水栓 ７．水栓※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６) ※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６) ※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６) ※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６) ※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６) ※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６) ※ 標準図(施工６５) ・ 標準図(施工６６)１)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB) １)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB) １)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB) １)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB) １)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB) １)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB) １)一般配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VB・FVB)２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD) ２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD) ２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD) ２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD) ２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD) ２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD) ２)土間配管用 ・ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管(SGP-VD・FVD)３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ３)地中配管用 ・ 水道用硬質ﾎﾟﾘ塩化ﾋﾞﾆﾙ管(HIVP) ・ ガード付きＬ形温度計 ・ ガード付きＬ形温度計 ・ ガード付きＬ形温度計 ・ ガード付きＬ形温度計 ・ ガード付きＬ形温度計 ・ ガード付きＬ形温度計 ・ ガード付きＬ形温度計・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト ・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト ・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト ・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト ・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト ・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト ・ 空調機のサプライチャンバーからの分岐ダクト ・ 外気取入れダクト22．風量測定口 22．風量測定口 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 標準図によるほか図示した箇所に取付ける。 ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター ・ グリスエクストラクター ・ グリスフィルター 21．グリス除去装置 21．グリス除去装置24．圧力計 24．圧力計23．温度計 23．温度計・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト ・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト ・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト ・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト ・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト ・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト ・ 空気調和機、全熱交換器廻りの還気ダクト、外気ダクト及び給気ダクト標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 標準仕様書によるほか図示した箇所及び下記の箇所に取付ける。 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計 機器付属以外の温度計は ※ バイメタル式温度計25．ダンパー 25．ダンパー ボックス ボックス20．吹出口・吸込口の 20．吹出口・吸込口の を設ける。 を設ける。 もよい。 もよい。 排出できるよう勾配をつける。 排出できるよう勾配をつける。 ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に ４)外壁に面するガラリにチャンバー等を設ける場合は、雨水等を自然に３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー ３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー ３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー ３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー ３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー ３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー ３)線状吹出口には、長さ＋１００×３００×３００Ｈの接続チャンバー２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して ２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して ２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して ２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して ２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して ２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して ２)接続するダクトの施工が困難な場所はフレキシブルダクトを使用して19．チャンバー等 19．チャンバー等４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 ４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 ４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 ４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 ４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 ４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 ４)厨房用ダクトの板厚は「火災予防条例準則の運用について」による。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 １)シーリングディフューザーの接続は標準図(施工４９)を参考とする。 原則、亜鉛鉄板製とする。 原則、亜鉛鉄板製とする。 原則、亜鉛鉄板製とする。 原則、亜鉛鉄板製とする。 (共板フランジ又はスライドオンフランジ) (共板フランジ又はスライドオンフランジ) (共板フランジ又はスライドオンフランジ) (共板フランジ又はスライドオンフランジ) (共板フランジ又はスライドオンフランジ) (共板フランジ又はスライドオンフランジ) (共板フランジ又はスライドオンフランジ) アングルフランジ工法とする) アングルフランジ工法とする) アングルフランジ工法とする) アングルフランジ工法とする) アングルフランジ工法とする) アングルフランジ工法とする) アングルフランジ工法とする) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 ) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 ) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 ) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 ) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 ) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 ) ・ 要(但し杭は ※ 別途工事 ・ 本工事 )３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを ３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを ３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを ３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを ３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを ３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを ３)防火区画を貫通するダクトは、その貫通する部分の前後１５０ｍｍを５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 ) ５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 ) ５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 ) ５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 ) ５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 ) ５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 ) ５)土留め工事は ※ 不要 ・ 要( ・ 本工事 ・ 別途工事 )４)基礎杭は ※ 不要 ４)基礎杭は ※ 不要 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ( ・ 屋内 ・ 屋外 )より油量監視用)を取付ける。 ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で ３)遠隔油量指示装置(液面計は( ・ 抵抗変化式 ・ 磁歪式 )で２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト ２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト ２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト ２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト ２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト ２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト ２)保護被覆は ※ ＦＲＰ ・ エポキシ樹脂 ・ アスファルト油面計はゲージ式(側圧式)とする。 油面計はゲージ式(側圧式)とする。 １．６ｍｍ厚鋼板製とする。 １．６ｍｍ厚鋼板製とする。 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法 ２)長方形ダクトは ・ コーナーボルト工法１) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト １) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト １) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト １) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト １) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト １) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト １) ※ 低圧ダクト ・ 高圧１ダクト ・ 高圧２ダクト 18．ダクト 18．ダクト ・ アングルフランジ工法 ・ アングルフランジ工法 ・ アングルフランジ工法 ・ アングルフランジ工法 ・ アングルフランジ工法 ・ アングルフランジ工法 ・ アングルフランジ工法 (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは (ただし、長辺が１５００ｍｍを越えるものは・個別リモコン ・個別リモコン12．集中管理リモコン 12．集中管理リモコン形式 ※ 渦流形 ・ 歯車形 形式 ※ 渦流形 ・ 歯車形 空気調和機 空気調和機パッケージ形空気調和機の記載による。 パッケージ形空気調和機の記載による。 11．マルチパッケージ形 11．マルチパッケージ形 空気調和機 空気調和機 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む) 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む) 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む) 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む) 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む) 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む) 内外渡配線は、原則として冷媒管と共巻きとする。 (エアコン含む)１)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) １)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) １)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) １)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) １)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) １)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) １)据付け方法は ※ 標準図(施工３２)(二重殻タンク) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り) ・ 標準図(施工３３)(タンク室有り)17．オイルサービスタンク 17．オイルサービスタンク16．地下オイルタンク 16．地下オイルタンク14．オイルポンプ 14．オイルポンプ(項目削除) (項目削除) 13．空気清浄装置 13．空気清浄装置(項目削除) (項目削除) 15．開放形膨張タンク 15．開放形膨張タンク 15．開放形膨張タンク 15．開放形膨張タンクリモコンの系統区分は図示による。 リモコンの系統区分は図示による。 リモコンの系統区分は図示による。 リモコンの系統区分は図示による。 (項目削除) (項目削除)車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、 車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、 車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、 車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、 車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、 車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、 車椅子用洗面器に設ける自動水栓に手動スイッチを、寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 全長約１２００ｍｍ ・ 図示による寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による 寸法 ※ 約７０ｍｍ角全長約１３００ｍｍ ・ 図示による備備６．満水試験継手 ６．満水試験継手 図示の位置に取り付ける。 図示の位置に取り付ける。 図示の位置に取り付ける。 図示の位置に取り付ける。 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ 防振基礎の防振材及び振動絶縁効率は、標準仕様書および標準図によるほ空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 空気調和機器等又はﾌｨﾙﾀｰﾁｬﾝﾊﾞｰの装着枚数の１００％を予備品(枠付)として納める。 ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付) ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付) ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付) ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付) ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付) ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付) ﾌｧﾝｺｲﾙﾕﾆｯﾄは総台数の( ・ ５０％ ・ １００％ )に当たるﾌｨﾙﾀｰを予備品(枠付)として納める。 として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 自動巻取り形及びグリ－スフィルタ－は装着単位の１００％を予備品として納める。 教職員 教職員一般・地域開放 一般・地域開放サービス サービス(小学校) (小学校)小学校 小学校児童 児童(5、6年生) (5、6年生)小学校 小学校児童 児童(1、2年生) (1、2年生)小学校 小学校児童 児童(3、4年生) (3、4年生)芝生の庭 芝生の庭(低学年用広場) (低学年用広場)臨時 臨時身障者用 身障者用駐車場 駐車場 芝生の庭 芝生の庭(中学校用広場) (中学校用広場)中学校生徒 中学校生徒EXP.JEXP.JEXP.JEXP.JEXP.J道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線河川境界線 河川境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線道路境界線隣地境界線隣地境界線EXP.JEXP.JEXP.JEXP.JEXP.J中学校体育館 中学校体育館校 舎 校 舎放課後児童クラブ 放課後児童クラブ屋外便所・倉庫 屋外便所・倉庫歩道橋 歩道橋(1台) (1台)身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台) 身障者用駐車場(1台)メインアプローチ部メインアプローチ部幅員6.0ｍ幅員6.0ｍメインアプローチ部メインアプローチ部幅員6.0ｍ幅員6.0ｍ道路幅員 21.0m道路幅員 21.0m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5mメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍメインアプローチ部 幅員7.6ｍ道路幅員道路幅員5.2m5.2m道路幅員 14.5m道路幅員 14.5m作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課 機械 機械1/800 1/800 配置図・付近見取図 配置図・付近見取図M-03 M-03R07.06府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事ＮＮ府中市立府中学園 府中市立府中学園府中市元町５７６－１ 府中市元町５７６－１府中駅 府中駅 府中駅 府中駅飛飛 町町 元元後後後後田田 スス ララ カカ沖沖 東東宅宅 住住 営営 市市園園公公宅宅住住営営市市園園 公公館館館館 書書書書 図図図図 立立立立 市市市市 中中中中 府府府府館館館館 会会会会 所所所所 議議議議 会会会会 工工工工 商商商商川川川川無無無無音音音音田田芦芦国国国国 のののの もももも どどどど ここここ 市市市市 中中中中 府府府府井井 横横 舎舎舎舎 庁庁庁庁 同同同同 合合合合部部 服服町町 飼飼 鵜鵜校校校校 学学学学 小小小小 谷谷谷谷 広広広広園園 公公線線中中府府丸丸金金道道県県園園公公院院院院 輪輪輪輪 十十十十前前 ノノ 宮宮西西 下下 ノノ 寺寺下下 ノノ 寺寺畑畑 広広上上所所所所 会会会会 集集集集 育育育育 教教教教 辻辻辻辻 下下下下町町町町 中中中中 府府府府園園 公公所所所所 会会会会 集集集集 町町町町 元元元元市市市市 中中中中 府府府府所所所所 会会会会 集集集集 育育育育 教教教教 中中中中 府府府府谷谷谷谷 岩岩岩岩 アアアア ピピピピ トトトト ルルルル ククククビビビビ ーーーー ョョョョ リリリリ館館館館 民民民民 公公公公 田田田田 龍龍龍龍館館館館 会会会会 働働働働 労労労労寮寮寮寮 和和和和 静静静静 中中中中 府府府府橋橋橋橋 葉葉葉葉 紅紅紅紅橋橋橋橋 先先先先 剣剣剣剣橋橋橋橋広広広広末末末末橋橋橋橋新新新新中中中中府府府府橋橋橋橋大大大大中中中中府府府府橋橋橋橋線線線線跨跨跨跨社社社社 神神神神 野野野野 小小小小町町 辻辻町町町町 元元元元ーーーー タタタタ ンンンン セセセセ 化化化化 文文文文市市市市 中中中中 府府府府橋橋橋橋 野野野野 熊熊熊熊橋橋橋橋 間間間間 仲仲仲仲橋橋橋橋 語語語語 密密密密橋橋橋橋 胡胡胡胡橋橋橋橋 谷谷谷谷 広広広広橋橋橋橋 無無無無 音音音音田田 反反 八八館館館館 会会会会 祉祉祉祉 福福福福 市市市市 中中中中 府府府府局局局局便便便便郵郵郵郵中中中中府府府府町町 井井 永永町町 日日 朝朝館館館館 民民民民 公公公公 中中中中 府府府府所所所所 務務務務 事事事事 険険険険 保保保保 会会会会 社社社社校校校校 学学学学 小小小小 谷谷谷谷 岩岩岩岩校校校校 学学学学 等等等等 高高高高 中中中中 府府府府寺寺寺寺円円円円光光光光寺寺寺寺 浄浄浄浄 明明明明橋橋橋橋 綿綿綿綿橋橋橋橋 師師師師 大大大大橋橋橋橋 羅羅羅羅 比比比比 金金金金橋橋橋橋 黒黒黒黒 大大大大橋橋橋橋 神神神神 明明明明館館館館 民民民民 公公公公 谷谷谷谷 広広広広寺寺寺寺明明明明栄栄栄栄)))) 中中中中 設設設設 建建建建 路路路路 道道道道 ((((寺寺寺寺 龍龍龍龍 金金金金校校校校 学学学学 小小小小 西西西西館館館館 民民民民 公公公公 口口口口 出出出出橋橋橋橋 田田田田 門門門門蔵蔵蔵蔵地地地地無無無無首首首首池池 之之 庄庄園園 公公 中中 府府校校校校 学学学学 小小小小 東東東東地地 団団 晴晴 見見橋橋橋橋 室室室室 三三三三嵐嵐嵐嵐ＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷ91 91 91 9128 28 28 2871 71 71 7169 69 69 6988 88 88 88126 126 126 126123 123 123 123173 173 173 17379 79 79 7980 80 80 8032 32 32 3229 29 29 2931 31 31 3129 29 29 2989 89 89 8972 72 72 7254 54 54 5432 32 32 3234 34 34 3439 39 39 3935 35 35 35191 191 191 191125 125 125 125146 146 146 14693 93 93 93170 170 170 170 ＷＷＷＷＷＷＷＷ山山山山ＷＷＷＷ川川ＷＷＷＷｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ100100100100100100100100100100150.2 150.2 150.2 150.232.80 32.80 32.80 32.8043.2 43.2 43.2 43.247.7 47.7 47.7 47.740.1 40.1 40.1 40.133.7 33.7 33.7 33.731.5 31.5 31.5 31.534.4 34.4 34.4 34.435.2 35.2 35.2 35.245.2 45.2 45.2 45.267.0 67.0 67.0 67.031.0 31.0 31.0 31.029.7 29.7 29.7 29.730.5 30.5 30.5 30.5ＷＷＷＷ ＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷＷ付近見取図 付近見取図ＮＮ配置図 Ｓ＝１：８００工事場所を示す。 工事場所を示す。 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課 機械 機械空調設備 機器表 空調設備 機器表 ーーM-04 M-04空 調 機 器 表ＰＡＣ－１ ＰＡＣ－１機器番号 機器番号 名 称 名 称 仕 様 仕 様形 式 形 式暖房能力 暖房能力冷房能力 冷房能力空冷ヒートポンプ式 空冷ヒートポンプ式パッケージエアコン パッケージエアコン(インバーター式) (インバーター式)冷 媒 冷 媒 Ｒ３２ Ｒ３２付 属 品 付 属 品室外機基礎 室外機基礎R07.06天吊形(シングル) 天吊形(シングル)２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ ２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ ２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ ２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ電気容量 電気容量 台 数 台 数 設置場所 設置場所電 源(屋内) 電 源(屋内)圧 縮 機 圧 縮 機送風機(屋内) 送風機(屋内)送風機(屋外) 送風機(屋外)６．００ｋＷ ６．００ｋＷ５５８Ｗ ５５８Ｗ４００Ｗ ４００Ｗ単相２００Ｖ 単相２００Ｖ電 源(屋外) 電 源(屋外) ３φ２００Ｖ ３φ２００Ｖ凡 例 凡 例記 号 記 号 名 称 名 称 摘 要 摘 要 仕 様 仕 様液 管－保温厚 ２０ｍｍ 液 管－保温厚 ２０ｍｍ 液 管－保温厚 ２０ｍｍ 液 管－保温厚 ２０ｍｍ 液 管－保温厚 ２０ｍｍ 液 管－保温厚 ２０ｍｍＲＲ 冷 媒 管 冷 媒 管 冷媒用被覆銅管(保温付) 冷媒用被覆銅管(保温付) 冷媒用被覆銅管(保温付) 冷媒用被覆銅管(保温付) 冷媒用被覆銅管(保温付) 冷媒用被覆銅管(保温付) 屋 内 一 般 部 屋 内 一 般 部 ＣＵＰ ＣＵＰガス管－保温厚 ２０ｍｍ ガス管－保温厚 ２０ｍｍ ガス管－保温厚 ２０ｍｍ ガス管－保温厚 ２０ｍｍ ガス管－保温厚 ２０ｍｍ ガス管－保温厚 ２０ｍｍ屋 内 一 般 部 屋 内 一 般 部 ＪＩＳ Ｋ ６７４１－９９ ＪＩＳ Ｋ ６７４１－９９ ＪＩＳ Ｋ ６７４１－９９ ＪＩＳ Ｋ ６７４１－９９ ＪＩＳ Ｋ ６７４１－９９ ＪＩＳ Ｋ ６７４１－９９ ＶＰ ＶＰ 硬 質 塩 化 ビ ニ ル 管 硬 質 塩 化 ビ ニ ル 管 ＤＤ ド レ ン 管 ド レ ン 管注) 注) (１) (１) 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 配管が防火区画等を貫通する場合は、建設省告示第１４２２号及び建築基準法施行令第１２９条の２の５に準じて処理を行う。 (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする) (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする) (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする) (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする) (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする) (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする) (冷媒配管の防火区画貫通部措置工法は、国土交通大臣の認定工法とする)(２) (２)(３) (３)(４) (４)(５) (５)(６) (６)(７) (７)令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 令第１１２条第１５項の規定により、管と防火区画の隙間は不燃材料で埋めること。 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号) 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号) 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号) 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号) 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号) 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号) 建築設備の支持構造部及び緊結金物で腐食の恐れがある部分には、平１２建告１３８８号に従い防腐措置を講ずる。 (令１２９条の２の４第２号)配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号) 配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号) 配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号) 配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号) 配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号) 配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号) 配管設備の構造は、平１２建告１３８８号第４の規定に従う。 (令１２９条の２の４第２号)冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 冷媒管の防火区画貫通部は令第１２９条２の５ １項７号に基づき施工すること。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 建築設備耐震施工指針 最新版により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 石綿ビニル二層管は、建築基準法第３８条に基づき大臣認定工法により施工する。 備 考 備 考(参考品番) (参考品番)ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１ ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１ ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１ ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１形 式 形 式暖房能力 暖房能力冷房能力 冷房能力空冷ヒートポンプ式 空冷ヒートポンプ式パッケージエアコン パッケージエアコン(インバーター式) (インバーター式)冷 媒 冷 媒 Ｒ３２ Ｒ３２付 属 品 付 属 品室外機基礎 室外機基礎天吊形(シングル) 天吊形(シングル)２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ ２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ ２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ ２５．０(１３．７～２８．０)ｋＷ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ ２８．０(１０．１～３２．３)ｋＷ電 源(屋内) 電 源(屋内)圧 縮 機 圧 縮 機送風機(屋内) 送風機(屋内)送風機(屋外) 送風機(屋外)６．００ｋＷ ６．００ｋＷ５５８Ｗ ５５８Ｗ４００Ｗ ４００Ｗ単相２００Ｖ 単相２００Ｖ電 源(屋外) 電 源(屋外) ３φ２００Ｖ ３φ２００Ｖ (参考品番) (参考品番)ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１ ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１ ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１ ＺＡＨＰ－Ｐ２８０－Ｓ１３３ＰＡＣ－２ ＰＡＣ－２ ３３ ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ２．リモコンスイッチ取付及び配線は本工事とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ３．冷媒管の屋外露出はステンレスラッキング仕上。 屋内露出は樹脂カバー仕上とする。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 ５．パッケージエアコンの能力及び消費電力は、ＪＩＳ Ｂ ８６１６に規定された定格条件による。 メインアリーナ(西側) メインアリーナ(西側) メインアリーナ(西側) メインアリーナ(西側)メインアリーナ(東側) メインアリーナ(東側) メインアリーナ(東側) メインアリーナ(東側)樹脂製架台１００Ｈ 樹脂製架台１００Ｈ樹脂製架台１００Ｈ 樹脂製架台１００Ｈ府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ４．天井内のドレン管は、ＧＷ＋アルミガラスクロスとする。 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ワイヤードリモコン、転倒防止金具、温度センサー、アクティブフィルター、 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ６．屋上設置の室外機の樹脂製架台は、ゴムシート敷き１０ｍｍの上に設置のこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ８．外壁穴明部には、防水処理を行うこと。 ７．室外機の転倒防止措置を行うこと。 ７．室外機の転倒防止措置を行うこと。 ７．室外機の転倒防止措置を行うこと。 ７．室外機の転倒防止措置を行うこと。 リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈ リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈ リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈ リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈ リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈ リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈ リモコンガード、ドレンアップメカ、室内機用架台１００Ｈリモコンガード、防振吊金具 リモコンガード、防振吊金具 リモコンガード、防振吊金具 リモコンガード、防振吊金具 １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) １．室内外機の渡り操作線及び二次側電源線は本工事とする。 (冷媒管共巻きとする) ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 ９．室外機への一次側電源は電気工事とする。 作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課 機械 機械1/100 1/100R07.06ＰＡＣ ＰＡＣ１１ＰＡＣ ＰＡＣ１１ＰＡＣ ＰＡＣ１１ＰＡＣ ＰＡＣ２２ＰＡＣ ＰＡＣ２２ＰＡＣ ＰＡＣ２２ＥＭ－ＣＥＥＳ １．２５□×２Ｃ ＥＭ－ＣＥＥＳ １．２５□×２Ｃ ＥＭ－ＣＥＥＳ １．２５□×２Ｃ ＥＭ－ＣＥＥＳ １．２５□×２Ｃ ＥＭ－ＣＥＥＳ １．２５□×２Ｃ ＥＭ－ＣＥＥＳ １．２５□×２Ｃ府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事凡例 凡例制御設備 １階平面図(メインアリーナ) 制御設備 １階平面図(メインアリーナ)ＲＲ ＲＲ ＲＲＲＲ ＲＲ ＲＲリモコンガード共 リモコンガード共リモコン(温度センサー付)×６ リモコン(温度センサー付)×６ リモコン(温度センサー付)×６ リモコン(温度センサー付)×６ リモコン(温度センサー付)×６ リモコン(温度センサー付)×６M-07 M-07(女)便所-15中学校体育館(メインアリーナ)部室-01(サブアリーナ)(男)倉庫-02屋内体育武道館EV-03EVホール-04生徒更衣室EPS-B放送室-02(女)UP UP廊下-23生徒更衣室(男)便所-14観客ギャラリー部室-02部室-03便所-14(女)体育館中学校玄関消火ポンプ室部室-044,0004,000 4,0004,000体育教官室兼事務室部室-05屋内体育倉庫-03屋外体育倉庫-02部室-06部室-07部室-08部室-09部室-1011 55 10 10(男)便所-15(多目的)便所-14-BTTTTTTTTTTTTTTTTTT TT TTTTTTTTTTTTTTテラス-16テラス-17SSSS SSMMMMMMMMMMMMSSYn9 Yn93,0003,0007,0007,00045,00045,0007,0007,0004,0004,0004,0004,000Yn2 Yn2Yn1 Yn14,0004,000Yn3 Yn34,0004,000Yn5 Yn5Yn4 Yn46,0006,0006,0006,000Yn6 Yn6Yn7 Yn7Yn8 Yn8Yn10 Yn104,000 4,000 4,000 4,00040,000 40,000Xn6 Xn64,000 4,000 4,000 4,000Xn1 Xn1 Xn2 Xn24,000 4,000 4,000 4,000Xn3 Xn3 Xn4 Xn4 Xn5 Xn54,000 4,000 4,000 4,000Xn8 Xn8 Xn7 Xn74,000 4,000Xn9 Xn94,000 4,000Xn10 Xn10 Xn11 Xn11１階平面図 １階平面図N4,000 4,000 4,000 4,000Xn2 Xn23,5003,500Yb2Yb2Yb1Yb1ＡＡＢＢ’’ＡＡＢＢ ’’SSTT部室-12 部室-11作成年月日作成年月日訂正訂正特記特記図面番号図面番号工事名 工事名・・ .・・ .図面内容・縮尺 図面内容・縮尺・・ .区分区分・・ .A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% A1-100%、 A3-50% ・・ .府中市建設部 府中市建設部都市デザイン課 都市デザイン課 機械 機械R07.06府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事 府中学園(後期課程)体育館空調設備設置工事1/10 1/10 防球ガード詳細図(参考) 防球ガード詳細図(参考)Ａ－１ 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９２５×１９５０)(参考)Ａ－２ 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考) 防球ガード(開口寸法９５０×１９５０)(参考)φ６丸棒１００φ６丸棒１００ストッパー開口寸法：９２５×１９５０ストッパー開口寸法：９５０×１９５０コンパネ用ビス(Ｍ４×２８ｍｍ)×１４本コンパネ用ビス(Ｍ４×２８ｍｍ)×１４本固定ボルトＭ６×２本１００スライド方向スライド方向固定ボルトＭ６×２本１００M-08 M-08